2022/12/17
下落する新聞への信頼度、その理由は
情報を伝える媒体としてのメディアに対する信頼度は、欧米諸国だけでなく日本においても漸減する傾向にあることは、既に多数の調査結果から明らかにされている。先に
【じわりと下がるメディアへの信頼度、トップはNHKテレビ(最新)】で伝えた通り、財団法人新聞通信調査会が発表したメディアに関する全国世論調査の2022年度版でも、その実態は明確な数字の形として確認できた。それでは直近1年間で各メディアへの信頼感は、どのような変化を見せているのだろうか。その内情、特に新聞に関する動向を見ていくことにする(
【発表リリース:第15回メディアに関する世論調査結果】)。
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2時0分
│メディア世論調査(新聞通信), noindex
2022/12/16
じわりと下がるメディアへの信頼度、トップはNHKテレビ
財団法人新聞通信調査会は2021年11月13日、メディアに関する全国世論調査の2022年度版を発表した。その内容によれば調査対象母集団においては、直近2022年度でもっとも信頼度の高い主要メディアはNHKテレビとなり、100点満点で67.4点の信頼度を得ていることが分かった。次いで新聞、民放テレビ、ラジオ、インターネット、雑誌の順となっている(
【発表リリース:第15回メディアに関する世論調査結果】)。
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2時0分
│メディア世論調査(新聞通信), noindex
2021/04/17
日本が見せる独自性…メディアと「報道の自由」に関する人々の見方(最新)

一般市民がより健全で正しい判断ができる材料を提供するとの観点から、公明正大なスタンスを前提として、報道の自由は民主主義国家において保証されてしかるべきものとの認識がある。他方、報道の質の劣化や偏向化(の露呈)、不特定多数が情報発信・受信を可能とするメディア環境の激変に伴い、「報道の自由」が意味するものの再定義と現状認識への問いかけが世界各国で行われるようになっている。今回は新聞通信調査会が2021年3月21日に発表した、アメリカ合衆国やイギリス、フランス、中国、韓国、タイへのメディアに関する世論調査「諸外国における対日メディア世論調査」の内容から、各国の一般市民が考える、報道の自由に関する現状について確認をしていくことにする(
【発表リリース:諸外国における対日メディア世論調査】)。
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5時33分
│メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事
2020/03/22
アニメや漫画やゲームなど日本のサブカルチャーへの海外の関心度(最新)

多様な方面で注目を集める、例えばアニメや漫画、ゲーム、コスプレのような、日本のサブカルチャー。実際にはどれほどの注目を集めているのだろうか。その実情を新聞通信調査会が2020年3月6日までに発表した、アメリカ合衆国やイギリス、フランス、中国、韓国、タイへのメディアに関する世論調査「諸外国における対日メディア世論調査(2017年調査)」の内容から確認していく(
【発表リリース:諸外国における対日メディア世論調査】)。
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5時19分
│メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事
2018/01/25
インターネット上のニュースにおける人気ジャンルは何だろうか(最新)

各ニュースサイトなどで展開されるインターネット上のニュースは、紙媒体の新聞上の記事同様に、多種多様なジャンルのものが存在する。少なからずは新聞からの転用・流用であることも一因だが、そもそも多くのニュースは実社会で起きている事案、取得可能な情報を一次情報源としており、情報源が同じならば似たような仕切り分けができるのも当然の話となる。今回は財団法人新聞通信調査会が2018年1月18日に発表したメディアに関する全国世論調査の結果をもとに、インターネットのニュースを読む人において、どのような記事をよく読んでいるか、その閲読傾向を確認していくことにする(
【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。
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5時7分
│メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事
2018/01/24
有料の電子新聞、新規購読希望者は1割足らず(最新)

新たな情報発信・受信可能なメディア、インターネット。その急速な普及に伴い、一方向的に情報を提供することでビジネスを展開してきた複数のメディアが需要の減退に直面し、その様態の変更を余儀なくされつつある。特に一方向性が強い紙媒体は、インターネットのあおりを強く受けている。そこでそのネットメディアに乗る形で、従来紙媒体上に展開していた各種情報を言葉通り「のせて」、電子新聞として販売する動きが積極化しつつある。ビジネスモデルは大きく「無料で閲覧・広告収入など第三者ルートで経費回収」「購読希望者のみに閲覧させ、課金で直接回収」の2通りに分けられるが、新聞各社としては紙媒体の新聞販売に近い後者の方を望む意志が強い。今回は財団法人新聞通信調査会が2018年1月8日に発表したメディアに関する全国世論調査の結果をもとに、現状における有料の電子新聞の認知度、そして利用意向を確認していくことにする(
【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。
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5時11分
│メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事
2018/01/23
新聞を読まない理由は何だろう(最新)

情報取得が可能なメディアの多様化による相対的な優先順位の低下、配信する情報の信頼性における問題、購入機会の減少など複数の環境的・内部的要因により、紙媒体の新聞は少しずつその購読率・閲読率を低下させつつある。それでは具体的に、新聞を読んでいない人はいかなる理由で読まないのだろうか。財団法人新聞通信調査会が2018年1月18日に発表したメディアに関する全国世論調査から、新聞を閲読していない人における、その理由について確認していく(
【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。
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5時15分
│メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事
新聞読者、実際どの面読んでいる!?(最新)

ウェブサイトやブログ、Facebookやツイッターのようなソーシャルメディアに代表されるインターネットメディアは、概して「つまみ食いメディア」とも呼ばれている。読者が好む部分を、あるいは好まれそうと推奨された部分のみに目を通し、該当する内容すべてに目を通す人は少ない傾向にあるからだ。例えば新聞社のウェブサイト上に掲載されている新着記事すべてに目を通したり、ソーシャルメディア上で自分が追いかけている対象者すべての新規書込みをくまなく読んでいる人はさほどいない。検索機能の便利さがそれに拍車をかけている。他方紙メディア、例えば雑誌や新聞は時間があれば隅々まで読み通す人も少なくない。それでは実際に、新聞記事はどの面が読まれているのだろうか。財団法人新聞通信調査会が2018年1月18日に発表したメディアに関する全国世論調査から、新聞読者における「目を通している記事」について確認していくことにする(
【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。
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5時13分
│メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事
夕刊を今なお読む人2割強、毎日読む人7人に1人(最新)

新聞の発行スタイルは大きく朝刊と夕刊に分けられる。その名前の通り朝刊は朝に刊行・配布され、夕刊は夕方に展開される。元々夕刊は朝刊と比べて需要は小さいが、昨今のメディア環境の変化に伴い、朝刊以上に閲読者が減っているとの話がある。今回は財団法人新聞通信調査会が2018年1月18日に発表したメディアに関する全国世論調査から、夕刊の閲読状況を確認していくことにする(
【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。
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5時10分
│メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事
2018/01/22
政治や社会の不正追及、政府の監視、国民の声の反映…新聞が自認する責務はどれだけ果たされているか(最新)

テレビやラジオと比べ、報道機関・媒体としての歴史が古い新聞には、その設立・構築過程などから、さまざまな責務・社会的存在意義を背負っていると言われている、あるいは自負している。その内容は新聞読者を含む世間一般には、どのように認識されているのだろうか。しっかりとその責務を果たしていると思われているのか、それともその志を失っていると見られているのだろうか。財団法人新聞通信調査会が2018年1月18日に発表したメディアに関する全国世論調査から、その実態を確認していくことにする(
【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。
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5時13分
│メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事
2016/05/13
「日本と聞いて思い浮かべること」諸外国の人に聞いてみた(2016年)(最新)

人はこれまでの実体験や教育、そして新聞、テレビ、雑誌、インターネットなどの情報媒体を経由して知り得た知識などをもとに、対象物へのさまざまな代表的イメージを想起する。東京ならば東京タワーや東京ドーム、皇居、渋滞、秋葉原などが好例。それでは海外の人達は「日本」との言葉を耳にした際に、いかなるイメージを頭に浮かべるのだろうか。今回は新聞通信調査会が2016年4月18日に発表した、アメリカやイギリス、フランス、中国、韓国、タイへのメディアに関する世論調査「諸外国における対日メディア世論調査(2016年調査)」などの内容から、その実情を確認していくことにする(
【発表リリース:諸外国における対日メディア世論調査(2016年調査)】)。
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5時4分
│メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事
2016/04/25
日本に行きたい? 行って何したい!? 諸外国の人に聞いてみました(2016年)(最新)

オリンピック招致や景況感の回復、極度の円高からの脱却といった経済情勢などを受け、日本でも海外からの観光客誘致の機運が高まりを見せている。それでは諸外国の人の日本への訪日意向はどれ程のものなのだろうか。また日本に足を運んだとして、どのような場所に行き、何をしたいのだろうか。今回は新聞通信調査会が2016年4月18日に発表した、アメリカやイギリス、フランス、中国、韓国、タイへのメディアに関する世論調査「諸外国における対日メディア世論調査(2016年実施)」などの内容から、その実情を確認していくことにする(
【発表リリース:諸外国における対日メディア世論調査(2016年実施)】)。
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10時34分
│メディア世論調査(新聞通信)
2009/03/21
「その広告、役に立ちますか!?」若年層は新聞よりネットを活用

財団法人新聞通信調査会は2009年3月6日、「メディアに関する全国世論調査」の結果を発表した。それによると、調査母体において主要メディアに掲載されている「広告」が役立っているか否かをたずねたところ、全体では「テレビの広告が役立つ」と回答した人がもっとも多く8割を超えていた。ついで新聞が5割近くを示しているが、年齢によって大きな差異が見られることも明らかになった。若年層ではインターネットの広告の方が、新聞よりも役立つと回答している人が多い(
【発表リリース、PDF】)。
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10時15分
│メディア世論調査(新聞通信)
新聞は「書いてある情報は正しい」。けれど中立性は……!?

財団法人新聞通信調査会は2009年3月6日、「メディアに関する全国世論調査」の結果を発表した。それによると、調査母体において新聞の社会的役割についての評価項目では、「書いてある情報は正しい」が過半数の人の同意を得られたものの、「社会を導いていく力がある」など多数の項目で半数以上の同意は得られなかったことが明らかになった。「どちらともいえない」という意見が多数を占めているのが主要因で、多くの人が判断に迷っている様子が分かる。また「中立的な立場から書かれている」という項目では同意する人は3割程度しかおらず、逆に否定する人が2割を超えていることも分かった(
【発表リリース、PDF】)。
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10時10分
│メディア世論調査(新聞通信)
2009/03/19
「新聞って信頼できるよね」「正確だよね」はそれぞれ6割、ただし若者と高齢者の間には大きなギャップも

財団法人新聞通信調査会は2009年3月6日、「メディアに関する全国世論調査」の結果を発表した。それによると、調査母体において新聞を「信頼できる」「情報が正確である」と判断した人は
約6割に達していることが明らかになった。ただし年齢階層別で見ると
若年層と高齢層との間で大きな見解の違いがあることが確認できる。またテレビ媒体においてはNHKと民放で大きな差異が見られ、特に今件2項目ではかなり低い値しか得られていないことが判明している(
【発表リリース、PDF】)。
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19時45分
│メディア世論調査(新聞通信)
2009/03/17
もっとも満足されている新聞の記事、社会記事でも政治記事でもなくて……

財団法人新聞通信調査会は2009年3月6日、「メディアに関する全国世論調査」の結果を発表した。それによると、調査母体において新聞記事における満足度が一番高いのは「
テレビ・ラジオ欄」であることが明らかになった。もっとも没個性で、他メディアへの窓口として利用される記事が最大の満足度を得られているという、ある意味では新聞の現状を表している、あるいは新聞そのものへの皮肉とも受け止められかねない結果といえる(
【発表リリース、PDF】)。
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7時45分
│メディア世論調査(新聞通信)
2009/03/16
新聞を 読まない人の その理由 「テレビで十分」 若きはネットも

財団法人新聞通信調査会は2009年3月6日、「メディアに関する全国世論調査」の結果を発表した。それによると、調査母体の中で新聞を読まない人が、その理由として最も多くの人が挙げた選択肢は「
テレビを中心とした他の情報で十分」で6割近くを占めていた。年齢階層別では全年齢層でテレビの影響が大きい一方、若年層ではインターネットも大きく影響していることが見て取れる(
【発表リリース、PDF】)。
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4時40分
│メディア世論調査(新聞通信)
2009/03/15
新聞社のウェブサイトを見る人、全体では3割近く・30-40代は4割前後にも

財団法人新聞通信調査会は2009年3月6日、「メディアに関する全国世論調査」の結果を発表した。それによると、新聞社が運営しているウェブサイトを閲覧する人は全体では3割近くに及ぶことが明らかになった。閲覧方法としては自宅や職場のパソコンで観る人が多く、また年齢階層別では30-40代がもっとも見る人が多い傾向がある。一方で50代以降は閲覧割合が急激に減り、70代以上になると1割にも満たないという結果が出ている(
【発表リリース、PDF】)。
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9時45分
│メディア世論調査(新聞通信)
2009/03/14
新聞を毎日読む人6割強、二十歳以下では3割に達せず

財団法人新聞通信調査会は2009年3月6日、「メディアに関する全国世論調査」の結果を発表した。それによると、新聞の朝刊を週に1日以上読む人は8割を超えていることが明らかになった。毎日・ほぼ毎日読む人も6割を超えており、全体としては多くの人が新聞を閲読していることがうかがえる。その一方、年齢階層別では高齢者ほど読む割合が上昇し、60代以降は8割以上が毎日・ほぼ毎日読むと回答している(
【発表リリース、PDF】)。
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9時45分
│メディア世論調査(新聞通信)