2024/06/19
二人だけのお出かけ、スキンシップ、そして性交渉…夫婦間の共通行動の実情(最新)
法的な婚姻関係はもちろんだが、心情面でも多分に信頼を寄せあっている夫婦間においては、色々な形でコミュニケーションが行われている。その実情も国立社会保障・人口問題研究所が:原則5年おきの定点観測調査の最新版として2022年に調査を実施し、2024年4月26日に報告書を発表した全国家庭動向調査の第7回分の結果から知ることができる。今回はその中から、男女としての夫婦ならではの行為について、見ていくことにする(【発表リリース:全国家庭動向調査】)。続きを読む "二人だけのお出かけ、スキンシップ、そして性交渉…夫婦間の共通行動の実情(最新)"
2024/06/18
先行記事【二人だけのお出かけ、スキンシップ、そして性交渉…夫婦間の共通行動の実情をグラフ化してみる(最新)】において、国立社会保障・人口問題研究所が:原則5年おきの定点観測調査の最新版として2022年に調査を実施し、2024年4月26日に報告書を発表した全国家庭動向調査の第7回分の結果を基に、夫婦間の共同行動の実情を確認した。今回はその中から特に、夫婦間の性交渉に関する実情の詳細を見ていくことにする(【発表リリース:全国家庭動向調査】)。経済的理由をはじめ、さまざまな事情で成人し、さらには結婚しても親と同じ住居に住み続ける人は少なくない。また、一度別居をしたものの、結婚や親の健康上の事情、住居環境の変化から、再び同居をする場合もある。結婚をしている人における、親との同居に関する実情を、国立社会保障・人口問題研究所が5年おきの定点観測調査の最新版として2022年に調査を実施し、2024年4月26日に報告書を発表した第7回分の結果から確認していくことにする(【発表リリース:全国家庭動向調査】)。
2024/06/17
兼業主婦の増加に伴い、夫の家事や育児参加への積極化を求める声が強まりを見せている。一方で古来からの習慣や就業時間の関係から、夫の家事の手伝いを敬遠する向きがあるのも事実。それでは実際、夫はどの程度家事や育児に参加しているのだろうか。国立社会保障・人口問題研究所が5年おきの定点観測調査の最新版として2022年に調査を実施し、2024年4月26日に報告書を発表した全国家庭動向調査の第7回分の結果から、その現状を確認していくことにする(【発表リリース:全国家庭動向調査】)。2024/06/16
近居の子供世帯への「子供の結婚資金への支援」は4割台、定期的な支援は7割台後半が無し(最新)
夫婦間で生まれた子供の多くは成人となると別居を果たし、そして新たな夫婦世帯を育むことになる。保護者はそのような子供の夫婦に、いかなり経済的援助をしているのだろうか。国立社会保障・人口問題研究所が5年おきの定点観測調査の最新版として2022年に調査を実施し、2024年4月26日に報告書を発表した全国家庭動向調査の第7回分の結果から、実情を確認していくことにする(【発表リリース:全国家庭動向調査】)。続きを読む "近居の子供世帯への「子供の結婚資金への支援」は4割台、定期的な支援は7割台後半が無し(最新)"
2024/06/15
「妻は主婦業に専念しなくてもいい」と思う妻は7割強、でも「夫は会社の仕事を優先すべき」には6割近く(最新)
可処分所得の減少、就業や子育てにおける価値観の変化から、専業主婦の比率は少しずつ減り、兼業主婦は増加の一歩をたどっている。一方、多くの世帯で就業をして家計を支える大黒柱となるのは夫であり、仕事と育児・家事との兼ね合い、優先順位に頭を抱えることになる。それでは妻の立場にある人達は、夫の就業の優先度をどのように考えているのだろうか。妻の主婦業と夫の就業に関する妻側の考え方について、国立社会保障・人口問題研究所が5年おきの定点観測調査の最新版として2022年に調査を実施し、2024年4月26日に報告書を発表した全国家庭動向調査の第7回分の結果から、探りを入れていくことにする(【発表リリース:全国家庭動向調査】)。続きを読む "「妻は主婦業に専念しなくてもいい」と思う妻は7割強、でも「夫は会社の仕事を優先すべき」には6割近く(最新)"
2024/06/14
「子供が幼いうちは母親は育児に専念すべし」約6割・妻が思う育児と夫婦関係(最新)
かつては妻は自宅で家事を行い、夫は就業先で仕事に従事するとの専業スタイルが主だったため、育児も妻が主にすべきであるとの考え方が支配的だった。昨今では兼業主婦の割合が増え、また子供の情操教育の観点から、夫も育児に加わるべしとの声が大きくなりつつある。それでは「妻は子供が幼いうちは仕事に従事せず、育児に専念した方がよい」との考えは、どれぐらいの人が支持しているのだろうか。今回は育児に関する価値観、考え方を中心に、国立社会保障・人口問題研究所が5年おきの定点観測調査の最新版として2022年に調査を実施し、2024年4月26日に報告書を発表した全国家庭動向調査の第7回分の結果から、その現状と経年変化の動向を確認していくことにする(【発表リリース:全国家庭動向調査】)。続きを読む "「子供が幼いうちは母親は育児に専念すべし」約6割・妻が思う育児と夫婦関係(最新)"
2024/06/13
旦那さん、どれだけ家事を助けてる? 妻の働き方別・夫婦間家事分担実情(最新)
夫婦世帯で少なからぬ妻がパートなどの非正規社員として働き、いわゆる兼業主婦化している昨今では、家事の夫婦分担が大きな課題となる。主婦の就業時間が長く、負担が重くなるに連れ、家事の負担が重圧としてのしかかるからだ。それでは現状ではどれほどの割合で、妻は家事を負担しているのだろうか。夫はどこまで代替しているのだろうか。妻の就業スタイルによって変化は見られるだろうか。国立社会保障・人口問題研究所が5年おきの定点観測調査の最新版として2022年に調査を実施し、2024年4月26日に報告書を発表した全国家庭動向調査の第7回分の結果から、その現状を確認していくことにする(【発表リリース:全国家庭動向調査】)。続きを読む "旦那さん、どれだけ家事を助けてる? 妻の働き方別・夫婦間家事分担実情(最新)"
専業主婦とパート主婦、家事時間の違いはどれくらいか。妻の家事時間(最新)
炊事、洗濯、掃除など、居住空間としての住宅そのもの、さらにそこに住む世帯の生活を継続するのに必要な、さまざまな作業を総じて「家事」と呼ぶ。一人暮らしでは当人が行うのが原則だが、夫婦世帯では「夫が就業、妻が家事」との役割分担が基本となっている。もっとも最近では共働きの事例も多く、妻に家事と就業の双方の負担が背負わされるため、夫への家事参加も求められる声が大きくなりつつある。今回は国立社会保障・人口問題研究所が5年おきの定点観測調査の最新版として2022年に調査を実施し、2024年4月26日に報告書を発表した全国家庭動向調査の第6回分の結果を基に、妻の家事に携わる時間の動向を確認していくことにする(【発表リリース:全国家庭動向調査】)。続きを読む "専業主婦とパート主婦、家事時間の違いはどれくらいか。妻の家事時間(最新)"
2024/06/12
国立社会保障・人口問題研究所は2024年4月26日、原則5年おきに調査を実施している全国家庭動向調査の第7回目となる調査結果報告書を発表した。家庭機能の変化・動向などを推し量れるデータが豊富に掲載されており、興味深い内容となっている。今回はその結果内容から、「夫婦における別姓の是非」について状況を確認し、精査を行うことにする(【発表リリース:全国家庭動向調査】)。続きを読む "夫婦別姓賛成派、夫がいる妻では賛成派6割強(最新)"
2019/10/08
二人だけのお出かけ、スキンシップ、そして性交渉…夫婦間の共通行動の実情
法的な婚姻関係はもちろんだが、心情面でも多分に信頼を寄せあっている夫婦間においては、色々な形でコミュニケーションが行われている。その実情も国立社会保障・人口問題研究所が5年おきの定点観測調査の最新版として2018年に調査を実施し、2019年9月13日に発表した全国家庭動向調査の第6回分の結果から知ることができる。今回はその中から、男女としての夫婦ならではの行為について、見ていくことにする。続きを読む "二人だけのお出かけ、スキンシップ、そして性交渉…夫婦間の共通行動の実情"
2019/10/07
兼業主婦の増加に伴い、夫の家事参加の一層な積極化をとの雰囲気が強まりつつある。一方で古来からの習慣や就業時間の関係から、夫の家事の手伝いを敬遠する向きがあるのも事実。それでは実際、夫はどの程度家事に参加しているのだろうか。国立社会保障・人口問題研究所が5年おきの定点観測調査の最新版として2018年に調査を実施し、2019年9月13日に発表した全国家庭動向調査の第6回分の結果から、その実態を確認していくことにする(【発表リリース:全国家庭動向調査】)。経済的理由をはじめ、さまざまな事情で成人し、さらには結婚しても親と同じ住居に住み続ける人は少なくない。また、一度別居をしたものの、結婚や親の健康上の事情、住居環境の変化から、再び同居をする場合もある。結婚をしている人における、親との同居に関する実情を、国立社会保障・人口問題研究所が5年おきの定点観測調査の最新版として2018年に調査を実施し、2019年9月13日に発表した全国家庭動向調査の第6回分の結果から確認していくことにする(【発表リリース:全国家庭動向調査】)。
2019/10/06
兼業主婦の増加や、その就業時間の延長化に伴い、夫の家事や育児への手助けがこれまで以上に求められるようになった。特に情操教育の観点から、妻だけでなく夫も育児に参加した方が、子供にはプラスとなりうることを考慮すると、夫の育児参加は単に妻の負担を減らす以上の効用が期待できる。そこで夫の育児参加の現状について、国立社会保障・人口問題研究所が5年おきの定点観測調査の最新版として2018年に調査を実施し、2019年9月13日に発表した全国家庭動向調査の第6回分の結果から、確認をしていくことにする(【発表リリース:全国家庭動向調査】)。続きを読む "意外と高めな夫の育児お手伝い度、さらに年々上昇中(最新)"
「妻は主婦業に専念しなくてもいい」と思う妻は過半数、でも「夫は会社の仕事を優先すべき」には6割強
可処分所得の減少、就業や子育てにおける価値観の変化から、専業主婦の比率は少しずつ減り、兼業主婦は増加の一歩をたどっている。一方、多くの世帯で就業をして家計を支える大黒柱となるのは夫であり、仕事と育児・家事との兼ね合い、優先順位に頭を抱えることになる。それでは妻の立場にある人達は、夫の就業の優先度をどのように考えているのだろうか。妻の主婦業と夫の就業に関する妻側の考え方について、国立社会保障・人口問題研究所が5年おきの定点観測調査の最新版として2018年に調査を実施し、2019年9月13日に発表した全国家庭動向調査の第6回分の結果から、探りを入れていくことにする(【発表リリース:全国家庭動向調査】)。続きを読む "「妻は主婦業に専念しなくてもいい」と思う妻は過半数、でも「夫は会社の仕事を優先すべき」には6割強"
2019/10/05
「子供が幼いうちは母親は育児に専念すべし」約7割・妻が思う育児と夫婦関係
かつては妻は自宅で家事を行い、夫は就業先で仕事に従事するとの専業スタイルが主だったため、育児も妻が主にすべきであるとの考え方が支配的だった。昨今では兼業主婦の割合が増え、また子供の情操教育の観点から、夫も育児に加わるべしとの声が大きくなりつつある。それでは「妻は子供が幼いうちは仕事に従事せず、育児に専念した方がよい」との考えは、どれぐらいの人が支持しているのだろうか。今回は育児に関する価値観、考え方を中心に、国立社会保障・人口問題研究所が5年おきの定点観測調査の最新版として2018年に調査を実施し、2019年9月13日に発表した全国家庭動向調査の第6回分の結果から、その現状と経年変化の動向を確認していくことにする(【発表リリース:全国家庭動向調査】)。続きを読む "「子供が幼いうちは母親は育児に専念すべし」約7割・妻が思う育児と夫婦関係"
旦那さん、どれだけ家事を助けてる? 妻の働き方別に夫婦間家事分担
夫婦世帯で少なからぬ妻がパートなどの非正規社員として働き、いわゆる兼業主婦化している昨今では、家事の夫婦分担が大きな課題となる。主婦の就業時間が長く、負担が重くなるに連れ、家事の負担が重圧としてのしかかるからだ。それでは現状ではどれほどの割合で、妻は家事を負担しているのだろうか。夫はどこまで代替しているのだろうか。妻の就業スタイルによって変化は見られるだろうか。国立社会保障・人口問題研究所が5年おきの定点観測調査の最新版として2018年に調査を実施し、2019年9月13日に発表した全国家庭動向調査の第6回分の結果から、その現状を確認していくことにする(【発表リリース:全国家庭動向調査】)。続きを読む "旦那さん、どれだけ家事を助けてる? 妻の働き方別に夫婦間家事分担"
2019/10/04
専業主婦とパート主婦、家事時間の違いはどれくらいか。妻の家事時間
炊事、洗濯、掃除など、居住空間としての住宅そのもの、さらにそこに住む世帯の生活を継続するのに必要な、さまざまな作業を総じて「家事」と呼ぶ。一人暮らしでは当人が行うのが原則だが、夫婦世帯では「夫が就業、妻が家事」との役割分担が基本となっている。もっとも最近では共働きの事例も多く、妻に家事と就業の双方の負担が背負わされるため、夫への家事参加も求められる声が大きくなりつつある。今回は国立社会保障・人口問題研究所が5年おきの定点観測調査の最新版として2018年に調査を実施し、2019年9月13日に発表した全国家庭動向調査の第6回分の結果を基に、妻の家事に携わる時間の動向を確認していくことにする(【発表リリース:全国家庭動向調査】)。続きを読む "専業主婦とパート主婦、家事時間の違いはどれくらいか。妻の家事時間"
2019/10/03
国立社会保障・人口問題研究所は2019年9月13日、5年おきに調査を実施している全国家庭動向調査の第6回目となる調査結果を発表した。家庭機能の変化・動向などを推し量れるデータが豊富に掲載されており、興味深い内容となっている。今回はその結果内容から、「夫婦における別姓の是非」について状況を確認し、精査を行うことにする(【発表リリース:全国家庭動向調査】)。2014/09/18
夫が家事育児を積極的に手伝うと子だくさんになる…かも?(2014年)(最新)
昨今の日本で進行中の社会問題の一つに「少子化」が挙げられる。これは先進国病と呼ばれる傾向の一つで、育児コストがかさむため世帯で子供を持つ数を自主的に規制したり、子供そのものを持つことを躊躇してしまうというもの。また世帯収入を増やすために共働き世帯が増え、特に妻の育児負担が増えてしまうのも大きな要因とされている。それでは家事や育児に夫が積極的に参加し、妻を支えることで、子供を有する願望に違いは生じるのだろうか。国立社会保障・人口問題研究所が5年おきの定点観測調査の最新版として2013年に調査を実施し、2014年8月8日に発表した第5回分の結果から、その実態を確認していくことにする(【発表リリース:全国家庭動向調査】)。続きを読む "夫が家事育児を積極的に手伝うと子だくさんになる…かも?(2014年)(最新)"