2025/05/13
株式市場雑感(25/05/12-25/05/16週)(週終値:-)(最新)
■25/05/12:日経平均終値3万6744円26銭/125.1
本日の東京株式市場はおおよそやや高値圏での値動き。前営業日の米国市場は米英間通商協定合意や対中関税引き下げなどのポジティブな材料はあったものの、それに絡んだネガティブな話も出てきたことで不安定な相場観となった。東京株式市場は買い基調でスタートしたが、積極的な買いにはつながらなかった。出来高は東証プライム市場のみで21億5238万株。前営業日比で日経平均株価は-0.14%、TOPIXは+0.31%、東証グロース市場250指数(旧マザーズ指数)は+0.06%。
自己保有銘柄関連。銘柄種類数的には安値銘柄多し。前営業日比は-0.65%となる。
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19時0分
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ゲーム機はほぼ普及済み?…ゲーム機の所有・利用状況(最新)

従来ならゲームセンターでしか遊べなかったようなデジタル系ゲームを、家庭用テレビを表示画面に用いることで自宅でもプレイ可能とし、しかもソフトの入れ替えで多様なタイトルが楽しめる、据置型ゲーム機。そして表示画面を液晶などで小型化し、本体と合わせて持ち運びができるようにした携帯ゲーム機。子供だけでなく大人にも受け入れられ、エンターテインメント分野に大きな影響を及ぼす存在となった。昨今ではインターネット接続機能が半ば当たり前となりオンラインゲームも多数発売され、一方で同様のゲームが遊べるスマートフォンとのし烈な市場の覇権争いが繰り広げられている。それではそれらのゲーム機は、現在どのような所有状況となっているのだろうか。今回は総務省が2024年6月21日に情報通信政策研究所の調査結果として公式サイトで発表した「令和5年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、据置型ゲーム機と携帯ゲーム機を合わせた「ゲーム機」の世帯普及状況や利用実態を確認していくことにする(
【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。
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2時44分
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10代の33.6%は「自宅にあるけど使ってない」…パソコンの所有・利用状況(最新)

高度の情報処理能力を持ち、多彩なソフトで多様な実務をこなし、エンタメ部門の需要にも大いに応えてくれるパソコン。インターネットの普及とその窓口としてスマートフォンが多くの人の手に渡るようになり、相対的に利用価値は後退する一方で、今なお必要不可欠の場面も多い。また昨今では主要入力端末のキーボードとともに「若者のパソコン、キーボード離れ」的な指摘もある。それでは現状においては、どれほどパソコンが普及し、利用されているのだろうか。今回は総務省が2024年6月21日に情報通信政策研究所の調査結果として公式サイトで発表した「令和5年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、パソコンの世帯普及状況や利用実態を確認していくことにする(
【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。
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2時40分
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2025/05/12
セブンが2万1549店でトップ、次いでファミマの1万6295店…コンビニ店舗数の現状(最新)

多様な商品だけでなくサービスも提供する、多彩で便利な総合商店ことコンビニエンスストア(コンビニ)。先の震災以降は特に生活拠点的存在として地域社会に貢献し、人々の日常生活には欠かせない存在となりつつある。そのコンビニは現時点で日本国内では何店ほどあるのだろうか。コンビニ経営各社や業界団体の公開資料を基に、現状を確認していく。
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17時3分
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懸念事項は物価高と米国の通商政策…2025年4月景気ウォッチャー調査は現状下落・先行き下落

内閣府は2025年5月12日付で2025年4月時点となる景気動向の調査「
景気ウォッチャー調査」の結果を発表した。その内容によれば現状判断DIは前回月比で下落となる42.6を示し、基準値の50.0を下回る状態は継続することとなった。先行き判断DIは前回月比で下落して42.7となり、基準値の50.0を下回る状態は継続することに。結果として、現状下落・先行き下落の傾向となり、基調判断は「
景気は、このところ回復に弱さがみられる。先行きについては、賃上げへの期待がある一方、従前からみられる価格上昇の影響に加え、米国の通商政策の影響への懸念が強まっている」と示された。ちなみに2016年10月分からは季節調整値による動向精査が発表内容のメインとなり、それに併せて過去の一定期間までさかのぼる形で季節調整値も併せ掲載されている。今回取り上げる各DIは原則として季節調整値である(
【令和7年4月調査(令和7年5月12日公表):景気ウォッチャー調査】)。
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14時43分
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自宅にテレビがある人は96.7%、いらない人は2.7%のみ(最新)

インターネットの登場でメディアのパワーバランスは大きな変化を迎えることになったが、それでも利用ハードルの低さや影響力、いわゆるメディア力の観点で、今なおテレビが最大の影響力を有していることに違いはない。今回は総務省が2024年6月21日に情報通信政策研究所の調査結果として公式サイトで発表した「令和5年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、テレビ番組を受信し閲覧する主なツールとなる、テレビ受像機の浸透状況を確認していくことにする(
【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。
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2時33分
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LINE96.5%、YouTube95.4%…学生・生徒のソーシャルメディア利用状況(最新)

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【動画や画像共有サービスの利用状況】で動画共有サイトの利用状況を確認した際、特に10代から20代の利用率が高い状況が見受けられた。一方で昨今では学生などにおける、いわゆる炎上事案がソーシャルメディアなどで増加していることもよく知られている。そこで今回は総務省が2023年6月23日に情報通信政策研究所の調査結果として公式サイトで発表した「令和4年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、学生や生徒におけるソーシャルメディアの利用状況について確認していくことにする(
【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。
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2時28分
│情報通信政策研究所, 逐次新値反映記事
2025/05/11
全体では32.5%…TikTokの利用状況(最新)

モバイル端末向けとして提供されている短時間動画共有サービスTikTok。中国製のサービスとして2016年に運用を開始し、一発芸的な動画の編集・投稿・共有場として大いに人気を博し、日本にも急速に広まりを見せつつある。今回は総務省が2024年6月21日に情報通信政策研究所の調査結果として公式サイトで発表した「令和5年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、日本におけるTikTokの利用状況を確認する(
【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。
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2時25分
│情報通信政策研究所, 逐次新値反映記事
2025/05/10
YouTube、ニコ動、そしてInstagram…動画や画像共有サービスの利用状況(最新)

インターネット回線の高速化、各インターネット端末の映像処理能力の向上と映像処理技術の進歩、そして機動力に長けたスマートフォンの普及は、動画や画像を共有するサービスを飛躍的に浸透させることとなった。言語の壁すら取り払う動画や画像の共有化は、言葉通りワールドワイドな世界を展開させるツールとして広がりを見せている。今回は日本で主流の動画共有サービスであるYouTubeとニコニコ動画、さらには画像の共有サービスとして名を知られるようになったInstagramに関して、総務省が2024年6月21日に情報通信政策研究所の調査結果として公式サイトで発表した「令和5年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、利用状況を確認していく(
【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。
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2時46分
│情報通信政策研究所, 逐次新値反映記事
2025/05/09
前月比プラス3円の187円…レギュラーガソリン価格と灯油価格動向(最新)

燃焼機関を動力源とする自動車は今や人間の社会生活には欠かせないツールの一つである。個人、世帯単位での移動手段としてだけでなく、流通を支える各種トラックやタンクローリーなど、工事現場などで働く建機、さらにはバスをはじめとした旅客用に至るまで、皆が皆、ガソリンを燃料として動いている(一部は軽油も使っているが)。最近では電気自動車、燃料電池自動車も少しずつ普及し始めているものの、今なお自動車がガソリンを主燃料としていることに違いはない。当然、その燃料たるガソリン価格の動向は多くのドライバーはもちろん、自動車を間接的に利用する人にも気になるもの。今回は基準となる指標として総務省統計局による東京都区部の自動車用ガソリン価格を用い、直近までの動きを確認していくことにしよう。さらに同じ石油を原材料として精製され、冬場に多く使われる灯油の動向も併せて見ていく。
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10時12分
│ガソリン動向, 逐次新値反映記事
宿泊関係4299円で最多、自動車など関係用品が大きく伸びる…ネットショッピング動向の詳細(2025年3月分)(最新)

総務省統計局が定点観測的に実施している調査の一つ
【「家計消費状況調査」】は、元々「家計調査」の補完として、消費性向をより詳細に確認するのが目的。昨今のインターネットを用いた商品やサービスの購入(ネットショッピング)機会の増加状況に併せ、同調査でもその動きを詳しく追いかけるため、2015年1月実施分からネットショッピング支出に関し、大幅に調査項目を増やしている。今回はその調査項目の結果を基に、ネットショッピング支出の詳しい現状を確認していくことにする。同調査の以前からのデータを用いた、大まかな動向を眺められる
【利用世帯率56.4%・平均支出額2万6264円、利用世帯に限れば4万6606円…ネットショッピング動向(最新)】と併せて読み進めることをお勧めする。
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9時24分
│家計消費状況調査, 逐次新値反映記事
利用世帯率56.4%・平均支出額2万6264円、利用世帯に限れば4万6606円…ネットショッピング動向(最新)

スマートフォンやパソコンなどを使い、気軽に、そして瞬時に、距離を感じさせずに情報のやりとりを可能とする技術とインフラ、インターネット。その普及は多様な方面に革新的な変化をもたらしている。その一つが通信販売(通販)部門。インターネットを用いて実商品やサービスの注文をしたり、さらにはデジタルデータ・権利を購入する仕組みは、通販のハードルを大いに下げ、それこそ近所のコンビニで買い物をするかのような手軽さを提供するようになった。今回はインターネットが利用できる端末の普及率向上、サービスの充実や取り扱い業者の増加でますます生活に密着したものとなりつつあるインターネットショッピング(ネットショッピング)に関し、総務省の定点観測的調査の一つ、家計消費状況調査の結果を基に、その動向を確認していくことにする(
【家計消費状況調査】)。
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8時59分
│家計消費状況調査, 逐次新値反映記事
ストリーミングがけん引…音楽配信販売数と売上動向(最新)

音楽を聴取するメディアとして伸長著しいデジタル媒体だが、それがビジネスとして売上に直接結びついているか否かとはまた別の話。以前の記事
【無関心層は44.0%に…年齢階層別の「音楽との付き合い方」(最新)】でも解説の通り、日本レコード協会の調査でも、有料聴取層や無料聴取層が減っている状況の一因には、好みのデジタル音源を多数取得したことによる満腹感があるとしている。この状況を売上の面から確認する意味も合わせ、今回は日本レコード協会が2025年3月28日付で発表した白書「日本のレコード産業2025」を基に、従来型携帯電話向けの「着うた」「着メロ」、そして主にスマートフォン向けのダウンロード楽曲から構成される、有料音楽配信の売上件数と売上額を細密に区分した状態で、グラフ化と状況の精査を行うことにする(
【発表リリース:「日本のレコード産業2025」を発行】)。
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2時34分
│日本レコード協会, 逐次新値反映記事
20.1%が利用中…キュレーションサービスの利用状況(最新)

機動性に長けて自在に持ち運びができ、電波が届く場所ならいつでもインターネットにアクセスが可能、処理能力は従来型携帯電話と比べて桁違い…情報を処理することが求められる日常生活において、スマートフォンの登場は人々のライフスタイルを一変させてしまった。そのスマートフォンの普及とともに注目されている新サービスが「キュレーションサービス」。ニュースサイトを中心に、利用者の需要を基に自動的にコンテンツを集約して再構築し、あるいはダイジェスト版を作り、独自のウェブ総合誌を提供するもので、情報を効率よく入手したい人に対するコンシェルジュのような存在。今回は総務省が2024年6月21日に情報通信政策研究所の調査結果として公式サイトで発表した「令和5年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、そのキュレーションサービスの利用状況を確認していく(
【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。
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2時30分
│情報通信政策研究所, 逐次新値反映記事
2025/05/08
すき家のみマイナス…牛丼御三家売上:2025年4月分(最新)

牛丼チェーン店「吉野家」などを運営する吉野家ホールディングスは2025年5月8日に、吉野家における2025年4月の売上高や客単価などの営業成績を公開した。その内容によると既存店ベースでの売上高は、前年同月比でプラス8.0%となった。これは前回月から続く形でのプラスとなる。牛丼御三家と呼ばれる日本国内の主要牛丼チェーン店3社のうち吉野屋以外の企業の状況を確認すると、松屋フーズが運営する牛めし・カレー・定食店「松屋」の同年4月における売上前年同月比はプラス17.8%、ゼンショーが展開する郊外型ファミリー牛丼店「すき家」はマイナス7.2%との値が発表された。今回月は売上高前年同月比ではすき家のみがマイナスを示す形となった(
【吉野家月次発表ページ】)。
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14時50分
│牛丼御三家売上, 逐次新値反映記事
Facebook、X(旧Twitter)、LINE…3大ソーシャルメディアの利用状況(最新)

インターネットを用いた意思伝達手段としては、今や電子メールよりも使っている人も多いであろうソーシャルメディアやその類似サービス。しかしその利用実態はサービスによって大いに違いを見せているとの話もある。自ら内部データを公開しているところもあるが、おおよそは企業秘密として非公開なのが現状。そこで今回は総務省情報通信政策研究所が2024年6月21日に発表した「令和5年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の調査結果を基に、利用状況にメスを入れることにする(
【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。
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2時35分
│情報通信政策研究所, 逐次新値反映記事
自由時間と睡眠時間、意外に気になるその現状(最新)

総務省情報通信政策研究所が2024年6月21日に発表した「令和5年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」では、情報に係わるさまざまな実情を知ることが可能な、多彩なデータを取得できる。今回はその調査の主目的とはやや趣を異にするが、興味深い値に関して確認をしていく。その値とは「平均睡眠時間」と「平均自由時間」。いずれも日常生活には欠かせない時間ではあるが、改まって調査されることがあまりなく、貴重な数値に違いない(
【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。
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2時33分
│情報通信政策研究所, 逐次新値反映記事
2025/05/07
音楽配信は成長続き音楽ソフトは縮小傾向…音楽CD・有料音楽配信の売上動向(最新)

人々における音楽への関心の抱き具合に大きな変化は無いものの、周辺環境の移り変わりに伴い、音楽として定義づけられた娯楽に対価を支払う動きは次第に縮小する方向にある。例えば日本レコード協会が以前発表した調査結果(
【無関心層は44.0%に…年齢階層別の「音楽との付き合い方」(最新)】)によれば、有料聴取層や無料聴取層が減り、無関心層が増えていることは一目瞭然。今回は日本レコード協会が2025年3月28日付で発表した白書「日本のレコード産業2025」を基に、いくつかのグラフを作成し、その「有料音楽離れ」の動きを再確認していく(
【発表リリース:「日本のレコード産業2025」を発行】)。
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2時51分
│日本レコード協会, 逐次新値反映記事
ゲームやソーシャルメディアやテレビより動画視聴が長い実情…10代の子供達のテレビやゲーム、ソーシャルメディアの利用時間(最新)

以前
【「ノーゲームデー」の誤解と実態と子供が本当に必要だったもの】などで北海道教育委員会による、子供達に電子メディア、特にゲームへの接触をさせず、昔の遊びを体感させようとする試み「ノーゲームデー」というプロジェクトに関する騒動への解説を行った。多分に運用側の誤解や事実誤認、ネーミングセンスなどによって生じた騒動で、ゲームそのものを完全に敵対視した試みではないことが分かった一方、子供達が集まって、あるいは一人で何らかの端末に熱中しているようすをすべて「ゲーム」ととらえる大人が一定数いる実態も、あらためて認識させることとなった。今回は総務省情報通信政策研究所が2024年6月21日に発表した「令和5年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、10代の子供達における色々な行動の実情を確認し、「ゲームに夢中で時間を浪費する子供」のイメージがどこまで現実を示しているのか、その確認をしていくことにする(
【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。
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2時48分
│情報通信政策研究所, 逐次新値反映記事
2025/05/06
日本の防衛費推移(最新)

提供するデータの信頼性の高さなどから国際的権威として知られているストックホルム国際平和研究所(Stockholm International Peace Research Institute、SIPRI)では定期的に各種レポートなどで、さまざまな観点から各国の軍事費動向などを公開データとして公式ウェブサイトに掲載している。今回はその公開資料を基に、日本の防衛費の動向を確認していくことにする。
続きを読む "日本の防衛費推移(最新)"
2時29分
│軍事費(SIPRI), 逐次新値反映記事