2024/10/08
前月比プラスマイナスゼロ円の174円…レギュラーガソリン価格と灯油価格動向(最新)
燃焼機関を動力源とする自動車は今や人間の社会生活には欠かせないツールの一つである。個人、世帯単位での移動手段としてだけでなく、流通を支える各種トラックやタンクローリーなど、工事現場などで働く建機、さらにはバスをはじめとした旅客用に至るまで、皆が皆、ガソリンを燃料として動いている(一部は軽油も使っているが)。最近では電気自動車、燃料電池自動車も少しずつ普及し始めているものの、今なお自動車がガソリンを主燃料としていることに違いはない。当然、その燃料たるガソリン価格の動向は多くのドライバーはもちろん、自動車を間接的に利用する人にも気になるもの。今回は基準となる指標として総務省統計局による東京都区部の自動車用ガソリン価格を用い、直近までの動きを確認していくことにしよう。さらに同じ石油を原材料として精製され、冬場に多く使われる灯油の動向も併せて見ていく。続きを読む "前月比プラスマイナスゼロ円の174円…レギュラーガソリン価格と灯油価格動向(最新)"
宿泊費、運賃、パック旅行費(ネット上での決済)5422円で最多、電子書籍やダウンロード版の音楽・映像が大きく伸びる…ネットショッピング動向の詳細(2024年8月分)(最新)
総務省統計局が定点観測的に実施している調査の一つ【「家計消費状況調査」】は、元々「家計調査」の補完として、消費性向をより詳細に確認するのが目的。昨今のインターネットを用いた商品やサービスの購入(ネットショッピング)機会の増加状況に併せ、同調査でもその動きを詳しく追いかけるため、2015年1月実施分からネットショッピング支出に関し、大幅に調査項目を増やしている。今回はその調査項目の結果を基に、ネットショッピング支出の詳しい現状を確認していくことにする。同調査の以前からのデータを用いた、大まかな動向を眺められる【利用世帯率54.9％・平均支出額2万5797円、利用世帯に限れば4万6951円…ネットショッピング動向(最新)】と併せて読み進めることをお勧めする。続きを読む "宿泊費、運賃、パック旅行費(ネット上での決済)5422円で最多、電子書籍やダウンロード版の音楽・映像が大きく伸びる…ネットショッピング動向の詳細(2024年8月分)(最新)"
利用世帯率54.9％・平均支出額2万5797円、利用世帯に限れば4万6951円…ネットショッピング動向(最新)
スマートフォンやパソコンなどを使い、気軽に、そして瞬時に、距離を感じさせずに情報のやりとりを可能とする技術とインフラ、インターネット。その普及は多様な方面に革新的な変化をもたらしている。その一つが通信販売(通販)部門。インターネットを用いて実商品やサービスの注文をしたり、さらにはデジタルデータ・権利を購入する仕組みは、通販のハードルを大いに下げ、それこそ近所のコンビニで買い物をするかのような手軽さを提供するようになった。今回はインターネットが利用できる端末の普及率向上、サービスの充実や取り扱い業者の増加でますます生活に密着したものとなりつつあるインターネットショッピング(ネットショッピング)に関し、総務省の定点観測的調査の一つ、家計消費状況調査の結果を基に、その動向を確認していくことにする(【家計消費状況調査】)。続きを読む "利用世帯率54.9％・平均支出額2万5797円、利用世帯に限れば4万6951円…ネットショッピング動向(最新)"
インターネットが普及しスマートフォンやタブレット型端末が多くの人の手に収まる昨今においても、テレビが相変わらずメディアの主体の立ち位置にあり、多くの人に視聴される映像機器に違いはない。また日本では諸外国と比較して、とりわけ高齢者において、テレビを神格化する傾向が強く、テレビはさまざまな方面で強い影響力を持ち続けている。今回は内閣府の【消費動向調査】を基にテレビの普及率などの推移を介して、いかに深く浸透しているかを再確認するとともに、状況の変化のある無しに関しても見ていくことにする。2024/10/07
株式市場雑感(24/10/07-24/10/11週)(週終値:-)(最新)
■24/10/07:日経平均終値3万9332円74銭/115.3本日の東京株式市場は大幅高の展開。前営業日の米国市場は高値だったことを受け、東京株式市場も寄り付きから大きく買われた。中東情勢など懸念事項はあるが、為替の円安進行が買いを後押しした。出来高は東証プライム市場のみで19億1272万株。前営業日比で日経平均株価は+1.80％、TOPIXは+1.68％、東証グロース市場250指数(旧マザーズ指数)は+0.43％。
自己保有銘柄関連。銘柄種類数的には高値銘柄多し。前営業日比は+1.25％となる。
テレビやパソコンなどの普及率(下)……乗用車やエアコン、デジカメなど(最新)
先に【テレビやパソコンなどの普及率(上)…テレビ・パソコン・ファックスなど】において、内閣府の【消費動向調査】の調査結果を基に、主要耐久消費財(テレビや自動車など、長期にわたって使用される商品。原則的に1年以上の使用によるもの)の普及率の現状などを、カラーテレビやパソコン、ファックスなどについて行った。今回はそれに続く形で、同様の切り口を用い、エアコンや空気清浄器、デジカメなどの、日常生活に深く浸透している家電製品に関して、その世帯普及率の現状や推移を確認していくことにする。普段何気なく使っている商品達が、世間一般にはどれ程普及しているのかを知る、よい機会になるはずだ。続きを読む "テレビやパソコンなどの普及率(下)……乗用車やエアコン、デジカメなど(最新)"
テレビやパソコンなどの普及率(上)…テレビ・パソコン・ファックスなど(最新)
テレビや冷蔵庫、エアコン、洗濯機など日常生活を支えるさまざまな家電商品の普及・利用状況について、先に掲載した【エアコン普及率】を皮切りに、内閣府が2024年4月9日に発表した【消費動向調査】の最新版の公開値を基に、多様な方面からその現状・動向を精査している。今回はパソコンやファックスをはじめとした家電製品全般について大まかな形で、その普及率などの推移を確認していくことにする。続きを読む "テレビやパソコンなどの普及率(上)…テレビ・パソコン・ファックスなど(最新)"
2024/10/06
二人以上世帯で9割強、単身男性高齢層は82.1％…エアコン普及率の実情(最新)
住宅の密閉性の向上や都市地域におけるヒートアイランド現象の実体化に伴い、エアコンはこれまで以上に人々の生活に欠かせない家電の一つとなり、注目を集める機会が増えている。特に震災以降においては、電力需給問題と併せ、体調の維持と節電との絡みで物議が醸されることが多い。今回は内閣府が2024年4月9日に発表した【消費動向調査】の各種データを抽出し再構築する形で、2024年におけるエアコンの世帯普及率について、さまざまな切り口から状況確認を行い、各種検証のための材料を構築していくことにする。続きを読む "二人以上世帯で9割強、単身男性高齢層は82.1％…エアコン普及率の実情(最新)"
2024/10/05
総合指数は前年同月比プラス、個別品目前年同月比では食肉、乳製品、油脂が上昇(2024年9月分世界食料価格指数動向)
原材料の価格高騰に加え、為替の変動、エネルギーコストや人件費の上昇、需要の拡大などを受け、食料品販売大手や外食チェーン店が続々と価格引き上げを実施する中、食料品の国際価格に対する注目はこれまでにない高まりを示している。その価格変動に関し、概略的ではあるが現状を確認できるのが、国連食糧農業機関(FAO、Food and Agriculture Organization)が公式サイト上で調査結果を毎月公開している【世界食料価格指数(FFPI:FAO Food Price Index)】。今回は2024年10月4日に発表された、現時点で最新版の値となる2024年9月分の値を中心に、当サイトで独自に複数の指標を算出。その値を基にグラフを作成し、食料価格の世界規模における推移を見ていくことにする。続きを読む "総合指数は前年同月比プラス、個別品目前年同月比では食肉、乳製品、油脂が上昇(2024年9月分世界食料価格指数動向)"
眼鏡やコンタクトレンズのような視力補正ツールの利用実情は、子供ならば【子供達の視力の推移】にある通り、文部科学省の学校保健統計調査で把握ができるが、大人については公的機関による継続的な調査は見当たらない。眼鏡やコンタクトレンズの利用者が増えていると思われる昨今においては、実情の把握は必要不可欠と思われるだけに、残念な話には違いない。今回は疑似的な方法ではあるが、総務省統計局が継続調査を行っている【家計調査(家計収支編)】の結果を基に、世帯単位での眼鏡やコンタクトレンズの普及実情、そして過去からの推移を確認していくことにする。続きを読む "眼鏡とコンタクトレンズの普及傾向を世帯単位で検証(最新)"
2024/10/04
70年あまりにわたる収入と税金の変化(家計調査報告(家計収支編))(最新)
社会環境の変化や医療技術の発展、人口構成比の変化に伴い、可処分所得や社会保険料の負担度合いが大きく変化しているとの指摘がある。今回は総務省統計局が2024年2月6日にデータ更新(2023年・年次分反映)を行った【家計調査(家計収支編)調査結果】を基に、その実情を確認していくことにする。続きを読む "70年あまりにわたる収入と税金の変化(家計調査報告(家計収支編))(最新)"
年齢で異なる税金の移り変わり…収入と税金の変化(年齢階層別版)(家計調査報告(家計収支編))(最新)
先に【収入と税金の変化】において、総務省統計局が2024年2月6日にデータ更新(2023年・年次分反映)を行った【家計調査(家計収支編)調査結果】の値を基に、就業者がいる世帯における大まかなお財布事情を実収入・非消費支出・可処分所得の推移から確認した。今回はその動向に関して、世帯主の年齢階層別の視点でより詳しく見ていくことにする。続きを読む "年齢で異なる税金の移り変わり…収入と税金の変化(年齢階層別版)(家計調査報告(家計収支編))(最新)"
2024/10/03
20年強で支出金額は1／3に…音楽・映像収録済メディアの購入性向(最新)
音楽・映像業界ではCDやDVD、BD(ブルーレイディスク)などの物理媒体の販売が落ち込み、市場規模の縮小が大きな懸念材料となっている。最大の要因はインターネットの普及に伴うデジタル媒体ソフトの販売拡大と、その利用スタイルに伴う購入性向の変化。デジタル媒体市場は拡大しつつあるものの、最近ではその成長度合いもゆるやかなものとなり、物理媒体の販売の落ち込みを補完するまでには至っていない。今回は総務省統計局が2024年2月6日に公開値の更新(2023年・年次分反映)を行った【家計調査(家計収支編)調査結果】の各種値を用い、各世帯単位における音楽・映像系ソフトの購入性向を手がかりとし、具体的にどれほどCDやDVDが買われなくなったのかを金額面などから見ていくことにする。続きを読む "20年強で支出金額は1／3に…音楽・映像収録済メディアの購入性向(最新)"
ハム、ソーセージ、そしてベーコン…日本の加工肉の消費性向(最新)
先行記事【日本の牛豚鶏肉の消費性向(上：金額編)】などで【家計調査年報】の公開値を基に、(県庁所在地の動向を代表とした)都道府県別の主要精肉である牛肉・豚肉・鶏肉の消費性向について、支出金額と消費量の点から、世帯単位における動向を確認した。今回は同様の手法を用い、加工肉のうち種類が明確化されているハム・ソーセージ・ベーコンについて、消費量(＝購入量)の現状を見ていくことにする。続きを読む "ハム、ソーセージ、そしてベーコン…日本の加工肉の消費性向(最新)"
2024/10/02
先に【日本の牛豚鶏肉の消費性向(上：金額編)】や【日本の牛豚鶏肉の消費性向(下：分量編)】で【家計調査年報】で取得できる値をもとに、日本国内における主要3精肉(牛肉・豚肉・鶏肉)の消費量を金額と分量の観点から確認した。これは【カレーのお肉は「西牛東豚」】をきっかけとした、「西牛東豚」との日本国内の精肉の消費性向を裏付けるためのもの。今回は【カレーのお肉が「西牛東豚」な件について】で覚え書きしておいた一連の調査に係わる要点に関して、情報の補足を行い、まとめ上げることにする。続きを読む "東西日本の「肉」の違いをまとめてみる(最新)"
牛肉トップは京都府・世帯で年間8.471キロ…日本の牛豚鶏肉の消費性向(下：分量編)(最新)
先行する記事【日本の牛豚鶏肉の消費性向(上：金額編)】では【カレーのお肉は「西牛東豚」】に関する問い合わせ「カレーに入れる肉の傾向が『西牛東豚』なのは理解したが、ではどうしてその傾向があるのか」をきっかけに、総務省統計局が定期的に調査を実施しその結果を報告している家計調査の公開値を用い、日本の主要精肉である牛肉・豚肉・鶏肉の消費性向に関して、金額ベースから精査を行った。今記事ではそれに続き、分量(重量)の観点から確認をしていくことにする。続きを読む "牛肉トップは京都府・世帯で年間8.471キロ…日本の牛豚鶏肉の消費性向(下：分量編)(最新)"
2024/10/01
牛肉トップは三重県・年間3万397円…日本の牛豚鶏肉の消費性向(上：金額編)(最新)
以前掲載した記事【カレーのお肉は「西牛東豚」】に関して「カレーに入れる肉の傾向が『西牛東豚』なのは理解したが、ではなぜその傾向が現れるのか」との問合せをいただいた。大雑把な結論は【カレーのお肉が「西牛東豚」な件について】で覚え書きにしたものの、(肉をテーマとしているだけに)もう少し細かいデータを用い、情報の肉付けをすべきだと判断した。そこで今回は総務省統計局が定期的に調査を実施し、その結果を公知している「家計調査」から必要な値を抽出し精査の上、状況の確認を行うことにする。続きを読む "牛肉トップは三重県・年間3万397円…日本の牛豚鶏肉の消費性向(上：金額編)(最新)"
スマートフォンの普及に連れ、これまでの従来型携帯電話以上に携帯電話が生活に密着し、欠かせない存在となりつつある昨今。重要性が増し利用頻度が高まるに従い、過度の依存をはじめ、さまざまな問題点も指摘されるようになった。その問題点の一つに挙げられるのが、携帯電話の利用料金が家計の大きな負担となる、とするもの。そこで今回は【電話料金と家計支出に占める割合】をベースに、さらに詳細かつ複数の視点から【総務省の家計調査(総世帯データ)】を吟味していくことにする。続きを読む "電話料金と家計支出に占める割合を詳しく検証(最新)"
台風が過ぎてようやく暦にあった気温になってきたなと思いながら夏服をしまう人も多いであろう今日この頃。毎月頭の恒例報告である、当サイト「ガベージニュース」(旧名:Garbagenews.com)をはじめとする、ガベージグループの主要各サイトの2024年9月度における運営動向を報告します。前提条件やサイトそのものの背景・概況など各種前提の詳細に関しては、一連の記事のまとめページ【運用レポートまとめ】やカテゴリ別記事一覧となる【運営レポートカテゴリ記事一覧】(外部サイト)でご確認下さい。なお2022年12月分から運営レポートにおけるGoogle Analyticsの利用を中止しているため、アクセスの分析は簡略化したものとなっています。2024/09/30
着工戸数はマイナス継続、床面積もマイナス継続…2024年8月新設住宅戸数5.1％減(最新)
国土交通省は2024年9月30日付で同省公式サイトにおいて、2024年8月の新設住宅戸数の動向(建築着工統計調査報告)を各種データとともに発表した。それによれば2024年8月の新設住宅着工戸数は前年同月比では5.1％減の6万6819戸で、前回月から継続する形でマイナスとなり、4か月連続の減少を示したことが分かった。着工床面積も4か月連続のマイナスで5.1％の減少となっている(【国土交通省：発表リリース一覧ページ】)。続きを読む "着工戸数はマイナス継続、床面積もマイナス継続…2024年8月新設住宅戸数5.1％減(最新)"
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