2024/03/18

コロナ禍で延びた通話あたりの時間…携帯・固定電話の1日あたりの通話回数と1通話の通話時間(最新)

2024-0312総務省が2024年2月29日に発表した、2022年度(2022年4月1日-2023年3月31日)における固定電話や携帯電話などによる音声通信の利用状況に関する調査結果【通信量からみた我が国の音声通信利用状況-令和4年度における利用状況-】の各値を基に、日本における電話を使った通話の動向を複数の切り口から確認した。今回はそれらとは別の視点から、音声通話の現状と、そこに至るまでの変遷を見ていくことにする。具体的には加入電話(いわゆる固定電話)と携帯電話に限定した、通信回数や通信時間の推移である。

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2時44分インフラ・資源・エネルギー, 逐次新値反映記事

2024/03/14

コロナ禍でいくぶん増加も…電話による通話時間の推移(最新)

2024-0312通話による電話利用が今なおコミュニケーションにおいては重要な手段の一つには違いないものの、インターネットの普及、特にソーシャルメディアをはじめとした各種コミュニケーションサービスの浸透に伴い、重要性は薄れつつあるのも否定できない。今回は総務省が2024年2月29日に発表した、2022年度(2022年4月1日-2023年3月31日)における固定電話や携帯電話などによる音声通信の利用状況に関する調査結果【通信量からみた我が国の音声通信利用状況-令和4年度における利用状況-】を基に、日本国内の音声通話による総通話時間などを通して、電話を用いての通話の実態を確認していくことにする。

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2時39分インフラ・資源・エネルギー, 逐次新値反映記事

2024/03/13

音声通話の総通信回数は645億回…電話による通話回数の推移(最新)

2024-0312総務省は2024年2月29日、2022年度(2022年4月1日-2023年3月31日)における固定電話や携帯電話などによる音声通信の利用状況に関する調査結果【通信量からみた我が国の音声通信利用状況-令和4年度における利用状況-】を発表した。それによると2022年度における日本国内の音声通話による総通信回数は645億万回となり、前年度比で3.2%の減少となった。様態区分別では固定系、携帯電話・PHSが減少し、IP電話は変わらずだった。携帯電話・PHSは2011年度までは増加傾向だったが2012年度以降は減少傾向に転じており、注目に値する動きを示している。

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2時48分インフラ・資源・エネルギー, 逐次新値反映記事

2024/01/08

直近では中国30.3%、米国13.4%、インド6.5%…1971年以降の世界の二酸化炭素排出量比率(最新)

2024-0104二酸化炭素の増加による地球温暖化リスクについては、電力事情の変化やそのリスクの実体性を後押ししていた論説の信ぴょう性の問題もあり、昨今では以前ほど話題に上ることは無くなりつつある。それでもなお当サイトでは、国際エネルギー機関(The International Energy Agency (IEA))が発行している公的資料「Greenhouse Gas Emissions from Energy Highlights」を基に、世界主要国の二酸化炭素排出量を定期的に精査している。各国の工業化、公害対策の進展などを推し量ることができるのが最大の理由。今回は排出量上位国における、中期的な動向を確認していく。

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2時46分インフラ・資源・エネルギー, 逐次新値反映記事

2024/01/05

トップは中国113.5億トンで全世界の30.3%、次いで米国50.2億トン…世界の二酸化炭素排出量比率(最新)

2024-0104世界のエネルギー需給に大きな影響を与えている二酸化炭素の排出量問題。当サイトでは定期的に世界主要国の二酸化炭素の排出量を公的データでチェックし、その状況を精査している。その動向を確認することにより、地球温暖化のリスクだけでなく、各国の工業化、公害対策の進展なども推し量れるからに他ならない。今回は2023年9月に発表された最新値を基に、「世界の二酸化炭素排出量比率」などを調べ、状況の確認を行うことにした。

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2時41分インフラ・資源・エネルギー, 逐次新値反映記事

経産牛1頭あたり搾乳量は年間約8.8トン…乳用牛の飼養戸数など(最新)

2024-0102先に【日本国内の生乳生産量の推移(最新)】で日本国内における生乳(しぼったままの人の手を加えていない牛の乳)の生産量に関する状況確認を行ったが、当然気になるのは生産業者、つまり畜産農家の動向。今回はその記事で用いたデータ取得元となる農林水産省の公開ページなどから必要な値を抽出し、乳用牛の飼養戸数などを確認していくことにする。

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2時39分インフラ・資源・エネルギー, 逐次新値反映記事

2024/01/04

直近年では761.7万トン…日本国内の生乳生産量の推移(最新)

2024-0102昨今では定期的に牛乳不足や乳製品不足が問題視され、スーパーなどの乳製品売り場の棚が寂しさを覚えたり、「一人一つまで」との購入規制を周知させる貼り紙に遭遇した経験を持つ人も少なくないはず。かつて大規模な乳製品不足が起きた時(【3か月で4社が950トン、バター製造大手が増産計画発表】)には多分に生産工場の生産力不足とランニングコストの高騰、生産量調整のミス、さらには生産の組織構造そのもののが原因とされたが、現在では原材料となる生乳(しぼったままの人の手を加えていない牛の乳)の減少や価格高騰なども小さからぬ要因として挙げられている。それでは原材料となる生乳の国内生産量はどのような推移を見せているのだろうか。今回は農林水産省が発表している各種データを基に、その実情を確認していくことにする。

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2時48分インフラ・資源・エネルギー, 逐次新値反映記事

2023/03/07

コロナ禍で延びる通話あたりの時間…携帯・固定電話の1日あたりの通話回数と1通話の通話時間

総務省が2022年12月20日に発表した、2021年度(2021年4月1日-2022年3月31日)における固定電話や携帯電話などによる音声通信の利用状況に関する調査結果【通信量からみた我が国の音声通信利用状況-令和3年度における利用状況-】の各値を基に、日本における電話を使った通話の動向を複数の切り口から確認した。今回はそれらとは別の視点から、音声通話の現状と、そこに至るまでの変遷を見ていくことにする。具体的には加入電話(いわゆる固定電話)と携帯電話に限定した、通信回数や通信時間の推移である。

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2時0分インフラ・資源・エネルギー, noindex

2023/03/04

音声通話の総通信回数は666億6000万回…電話による通話回数の推移

総務省は2022年12月20日、2021年度(2021年4月1日-2022年3月31日)における固定電話や携帯電話などによる音声通信の利用状況に関する調査結果【通信量からみた我が国の音声通信利用状況-令3年度における利用状況-】を発表した。それによると2021年度における日本国内の音声通話による総通信回数は666億6000万回となり、前年度比で1.8%の減少となった。様態区分別では固定系、携帯電話・PHSが減少し、IP電話が増加している。携帯電話・PHSは2011年度までは増加傾向だったが2012年度以降は減少傾向に転じており、注目に値する動きを示している。

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2時0分インフラ・資源・エネルギー, noindex

コロナ禍でいくぶん増加も…電話による通話時間の推移

通話による電話利用が今なおコミュニケーションにおいては重要な手段の一つには違いないものの、インターネットの普及、特にソーシャルメディアをはじめとした各種コミュニケーションサービスの浸透に伴い、重要性は薄れつつあるのも否定できない。今回は総務省が2022年12月20日に発表した、2021年度(2021年4月1日-2022年3月31日)における固定電話や携帯電話などによる音声通信の利用状況に関する調査結果【通信量からみた我が国の音声通信利用状況-令和3年度における利用状況-】を基に、日本国内の音声通話による総通話時間などを通して、電話を用いての通話の実態を確認していくことにする。

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2時0分インフラ・資源・エネルギー, noindex

2022/11/26

直近では中国30.5%、米国13.4%、インド6.3%…1971年以降の世界の二酸化炭素排出量比率

二酸化炭素の増加による地球温暖化リスクについては、電力事情の変化やそのリスクの実体性を後押ししていた論説の信ぴょう性の問題もあり、昨今では以前ほど話題に上ることは無くなりつつある。それでもなお当サイトでは、国際エネルギー機関(The International Energy Agency (IEA))が発行している公的資料「Greenhouse Gas Emissions from Energy Highlights」を基に、世界主要国の二酸化炭素排出量を定期的に精査している。各国の工業化、公害対策の進展などを推し量ることができるのが最大の理由。今回は排出量上位国における、中期的な動向を確認していく。

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2時0分インフラ・資源・エネルギー, noindex

2022/11/20

経産牛1頭あたり搾乳量は年間約8.9トン…乳用牛の飼養戸数など

先に【日本国内の生乳生産量の推移(最新)】で日本国内における生乳(しぼったままの人の手を加えていない牛の乳)の生産量に関する状況確認を行ったが、当然気になるのは生産業者、つまり畜産農家の動向。今回はその記事で用いたデータ取得元となる農林水産省の公開ページなどから必要な値を抽出し、乳用牛の飼養戸数などを確認していくことにする。

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2時0分インフラ・資源・エネルギー, noindex

直近年では759.2万トン…日本国内の生乳生産量の推移

昨今では定期的に牛乳不足や乳製品不足が問題視され、スーパーなどの乳製品売り場の棚が寂しさを覚えたり、「一人一つまで」との購入規制を周知させる貼り紙に遭遇した経験を持つ人も少なくないはず。かつて大規模な乳製品不足が起きた時(【3か月で4社が950トン、バター製造大手が増産計画発表】)には多分に生産工場の生産力不足とランニングコストの高騰、生産量調整のミス、さらには生産の組織構造そのもののが原因とされたが、現在では原材料となる生乳(しぼったままの人の手を加えていない牛の乳)の減少や価格高騰なども小さからぬ要因として挙げられている。それでは原材料となる生乳の国内生産量はどのような推移を見せているのだろうか。今回は農林水産省が発表している各種データを基に、その実情を確認していくことにする。

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2時0分インフラ・資源・エネルギー, noindex

2022/11/16

トップは中国108.2億トンで全世界の30.5%、次いで米国47.4億トン…世界の二酸化炭素排出量比率

世界のエネルギー需給に大きな影響を与えている二酸化炭素の排出量問題。当サイトでは定期的に世界主要国の二酸化炭素の排出量を公的データでチェックし、その状況を精査している。その動向を確認することにより、地球温暖化のリスクだけでなく、各国の工業化、公害対策の進展なども推し量れるからに他ならない。今回は2022年9月に発表された最新値を基に、「世界の二酸化炭素排出量比率」などを調べ、状況の確認を行うことにした。

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3時0分インフラ・資源・エネルギー, noindex

2021/11/30

1人あたりではカナダ、アメリカ合衆国、韓国、日本、フランスの順…主要国の電力消費量の実情(最新)

2021-1107先に【トップは中国95.3億トンで全世界の28.4%、次いで米国49.2億トン…世界の二酸化炭素排出量比率(最新)】で主要国と世界全体の二酸化炭素の排出量の状況を精査したが、記事執筆の際に関連する事項として、主要国の電力消費状況を確認した。その一次データとなる国際エネルギー機関(IEA:International Energy Agency)が発行している調査資料「Key World Energy Statistics」について、【分析記事一覧ページ】で確認したところ、最新版の「Key World Energy Statistics 2021」(KWES)が公開されていることが判明した。そこで今回は「KWES 2021版」とし、最新データを基に主要国(当方で任意選択)の電力消費量を確認し、状況の把握を行うことにする。

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3時16分インフラ・資源・エネルギー, 逐次新値反映記事

2016/05/13

震災後初の節電要請そのものの見送り……2016年夏の電力需給対策内容正式発表

政府や経済産業省など関係省庁は2016年5月13日、同日開催された「電力需給に関する検討会合」の結果として、2016年度夏季における電力需給対策「2016年度夏季の電力需給対策について」を正式に決定すると共に、その内容を発表した。それによれば沖縄電力をのぞく、電力需給の点で懸念のあった9電力会社すべてで、電力会社管轄間の融通無しでも、電力の安定供給に最低限必要とされる予備率3.0%以上を確保できる見通しとなった。予断を許さない状況には違いないが、今夏は震災以降はじめて、具体的な数字目標付きの電力使用制限令の発令は無く、数値目標を設けない節電協力要請(定着節電分の確実な実施)も無い、消費者や企業への節電要請がなされない夏を迎えることとなった(【電力需給に関する検討会合公式ページ】【節電ポータルサイト(経産省)】)。



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14時34分電力政策, インフラ・資源・エネルギー

2015/10/30

「今年も北海道も含めて数値目標なし、無理のない節電協力要請」…2015年冬の節電要請内容正式発表

政府や経済産業省など関係省庁は2015年10月30日、同日開催された「電力需給に関する検討会合」の結果として、2015年度冬季における電力需給対策「2015年度冬季の電力需給対策について」を正式に決定すると共に、その内容を公開した。それによれば沖縄電力をのぞく、電力需給の点で懸念のあった9電力会社すべてで、電力の安定供給に最低限必要とされる予備率3.0%以上を確保できる見通しとなった。予断を許さない状況には違いないものの、今冬では具体的な数字目標付きの電力使用制限令の発令は無く、「数値目標を伴わない節電要請(定着節電分の確実な実施)」(高齢者や乳幼児などの弱者への配慮を行う)がなされることとなった。北海道電力管轄では2年前の冬は数字目標付きの節電要請がなされたが、今年は去年に続き設定されていない。節電要請の期間は2015年12月1日-2016年3月31日(年末の12月29日-31日を除く)の平日9時-21時となる。ただし北海道電力管轄・九州電力管轄は時間帯を8時-21時とする。

一方、北海道電力管轄は他電力管轄との電力融通の点で制限が多分にあることに加え、1発電所のトラブル発生時における影響が大きい特殊性を踏まえ「大規模な電源脱落時の電力需要の削減のため、緊急時ネガワット入札などの仕組みを整備」などが追加対策として行われる。また昨年同様状況に応じ、計画停電回避緊急調整プログラムの準備や、数値目標付きの節電協力要請を検討することが明記された(【電力需給に関する検討会合公式ページ】【節電ポータルサイト(経産省)】)。



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15時32分電力政策, インフラ・資源・エネルギー

2014/09/27

免許持っている人に聞きました、次に買う自動車はどんな種類のが良いですか?

運転をする、しないは個人の自由だが、普通自動車免許を取得していれば、一般の乗用車などの運転は法的に許されることになる。今は自分の自動車を持っていない人でも将来、さらには現在自動車を持ち運転している人でも今後買い替えなどで、自動車を購入する機会は生じ得る。その時に、どのようなタイプ(燃料面・駆動式)の自動車を買いたいと思っているだろうか。ライフメディアのリサーチバンクが2014年9月17日に発表した、自動車に関する調査結果からその実態を確認していくことにする(【発表リリース:自動車に関する調査】)。



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19時46分鉄道・交通, インフラ・資源・エネルギー

2014/08/22

「固定電話は必要」4割強、「今後減っていく」はほぼ3/4

携帯電話の普及浸透、電話利用のライフスタイルの変化に伴い、固定電話は携帯電話に取って代わられつつある。一方で固定電話そのものは今なお多くの世帯で設置され、利用され続けている。それでは現状、固定電話はどの程度の人が必要だと思っているのだろうか、またどれほどの人が今後は減っていくと考えているのだろうか。ライフメディアのリサーチバンクが2014年8月20日に発表した、固定電話に関する調査結果から、世代別の実情・心境を確認していくことにする(【発表リリース:固定電話に関する調査】)。



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15時0分インフラ・資源・エネルギー, モバイル

「通話する時携帯と固定、どちらをよく使う?」固定電話保有者に聞いてみました

携帯電話の普及率が向上し、固定電話の必要性が薄らぐ昨今。そのような中でも日本ではまだ多数の世帯が固定電話を実用として有している。それでは実際に、その固定電話は通話用としてどれほど使われているのだろうか。ライフメディアのリサーチバンクが2014年8月20日に発表した、固定電話に関する調査結果からその実情を探ることにする(【発表リリース:固定電話に関する調査】)。



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8時30分インフラ・資源・エネルギー, モバイル



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