【更新】ネット対応ゲーム機2割、ワンセグケータイ4割……情報通信機器の普及率の推移
2009/07/28 04:35
総務省は2009年7月10日、平成21年(2009年)版の情報通信白書を発表した([発表ページ])。日本におけるインターネットや携帯電話など、情報通信関連の各種調査結果を反映した白書あり、同年4月7日に発表されている[通信利用動向調査]のデータなどを盛り込んだ、同省の情報通信統計の集大成的レポートの形をとっている。今回はインターネットに接続できる色々な機器やFAXなど、各種情報通信機器「情報通信機器の普及率の推移(世帯別)」についてグラフ化を試みることにする。一部は先の【テレビやパソコンなどの普及率(上)……テレビ・パソコン・ファックスなど】【テレビやパソコンなどの普及率(下)……乗用車やエアコン、デジカメなど】とかぶるものもあるが、調査機関や調査対象などが違うので、多少異なる結果が出ていることをあらかじめお断りしておく。スポンサードリンク
今調査は2009年1月に、層化二段抽出方式による無作為抽出で選ばれた、20歳以上の世帯主がいる世帯・構成員6256世帯に対して行われたもの。有効回答数は4515世帯・1万3680人(企業に対して行われたものは常用雇用者規模100人以上2870企業/有効回答数2012企業)。調査方法は郵送による調査票の配布および回収なので、各媒体の保有率は調査結果に影響を与えていない。
最新版「通信利用動向調査」によると、2008年12月末時点のインターネットの普及率は75.3％・利用者人口は9091万人。この調査結果における「インターネット利用」とは、6歳以上で、過去1年間にパソコン・携帯電話・PHS・ゲーム機などあらゆる端末でインターネットにアクセスした経験があるか否かのみで判断している。パソコンや携帯電話だけでなく、ゲーム機でもネット接続できるテレビでもなんでもOKなわけだ。
そこでインターネット接続が可能な主要情報通信機器、さらには電話回線などインターネット以外の情報伝達方法を用いて「情報のやり取りを行う」情報通信機器の普及率について、前世紀末からの推移をグラフ化したのが次の図。
情報通信機器の普及率の推移(世帯)
冒頭でも触れたように、内閣府調査のデータと一部数字が異なる部分があるが、これは「元々調査母体が異なる」以外に、内閣府のものが「2人以上の世帯」を対象としているのに対し、今調査では「世帯主が20歳以上であること」のみが対象であるのも要因として考えられる。要するに「一人暮らしで世帯主のみの世帯」も統計に含まれているということ(とはいえ全体的な傾向については変わりがない)。
ぱっと見で、選択肢として挙げられている情報通信機器はいずれも普及率を高めているのが分る。「固定電話」ですらほぼ横ばいだが減少までには至っていない。携帯電話の普及で必要性は少なくなっているものの、わざわざ外すまでもない、ということなのだろう。
普及率がグンと上昇したのは
「新世代ゲーム機・戦国時代」のため。
(「家庭用ゲーム機もネット接続」時代の到来)
個別で見ると「ワンセグ対応携帯電話」については【携帯の ワンセグ機能を 使う人 年代差は無く 大体4割】にあるように、大体4割前後の人が利用しており、大体一致する。また、「ネット接続できるゲーム機」の割合が2006年末から2007年末にかけて跳ね上がって、さらにその後も急上昇を見せているのは、「新世代ゲーム機・戦国時代(任天堂のWii、ソニーのプレイステーション3、マイクロソフトのXbox360シリーズ)」への突入によるものだろう。これら3機種はいずれもインターネットへのアクセスを前提としたハードづくりがなされているからだ。
意外なのは「ネット接続できるテレビ」が地味に普及率を伸ばしていること。地デジ切り替えの際にせっかくだからと対応テレビを購入しているのかもしれない。
携帯電話やPHS、パソコンの普及率は今後ゆっくりとした上昇、あるいは横ばいを続けるだろうが、カーナビやETC車載器、さらにはネットと連動するテレビ・ゲーム機などは急速な普及率の増加を見せるものと思われる。これらの機器の普及率が高まれば、その普及率を裏付けとした市場が新たに産まれることになる。その市場の展開がどのような生活様式を提案し、切り開いてくれるのか。今はまだ分からないし、今の時点では思いもつかないような突拍子もないアイディアが出てくるかもしれない。今後の展開に期待したいところだ。
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