環境に優しい企業のイメージは9割近くが「良いネ」と感じる

2009/07/05 10:51

マクロミルは2009年7月2日、環境意識に関する調査の結果を発表した。それによると調査母体においては、環境に配慮した商品やサービスを提供する企業・環境保護活動に積極的に取り組んでいる企業に対して「イメージがよくなる」と考えている人は9割近くに達していることが分かった。その企業の商品の具体的購入意欲・他人への推奨意欲となるとやや減少するものの、少なくとも企業に対してはポジティブな影響を与えていることに違いはなさそうである(【発表リリース】)。




今調査は2009年5月14日から15日までの間にインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1032人。男女比は1対1で年齢階層比は20代・30代・40代・50歳以上で均等割当。

CSR(企業の社会的責任:Corporate Social Responsibility)活動の一環として、環境に重点を置く企業が増えているのはご存知の通り。二酸化炭素削減に寄与する工場内のシステムを導入したり、商品を開発したり、あるいは【セブンイレブンの屋上に太陽光発電・電力買取で環境保護をアピール】などのようにコンビニエンスストアが積極的に太陽電池発電ユニットを導入しているのが良い例である。

二酸化炭素排出権や経費削減などの問題もあるが、企業イメージの上昇・CSRをも考慮しているであろうこれらの行動について、一般の人たち(≒消費者)はどのように考えているのか。調査母体においては「イメージがよくなる」と判断した人は全体の88.4％と9割近くに達しており、「そんなの感じないよ」な人は1割にも満たなかった。少なくともイメージ戦略としては(認知されることが前提だが)成功していることになる。


環境に配慮した商品・サービスを提供している、あるいは環境保護に積極的に取り組んでいる企業についてどう感じるか
「信頼感が高まる」は81.7％。イメージの88.4％とあわせて考えると心境的な面では8割-9割がポジティブに考えていることになる。無視・ネガティブは1-2割でしかない。しかし実際に、直接その企業の商品に対する行動、例えば自分で購入したり、他人に勧めるとなると「自分で購入」は61.4％・「他人に勧める」は40.2％にまで減少する。購入行動への結びつきは、心理的影響と比べるとやや少ないようだ。

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「自分で購入」への影響が6割という値が高いのか低いのかは正直微妙なところ、と考える人もいるかもしれない。しかし、


という事実を見直してみれば、大成功と見なした方が適切といえよう。

もちろん「環境に配慮した行動」は実態を伴う必要がある。見た目で「環境に配慮しています」とアピールできても、実際にはそれを行うために必要となるエネルギー消費量がこれまでの行動以上に大きければ、何の意味もない。企業側には「宣伝のための環境配慮」では無く、「実のある環境配慮をして、宣伝効果”も”狙う」スタンスを意識して欲しいものだ。

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