「世間一般に対するテレビの媒体力はここ数年で……」の投票結果(最終発表)
2009/04/08 07:25
先の記事【民放連曰く「諸君らが愛してくれたテレビの広告費は減った。何故だ!?」】で、民放連(日本民間放送連盟)のレポートにおいて、「民放連側としては、テレビの媒体力(メディア自身が持っている影響力、パワー)は減退していないという認識」であることを紹介した。そこで読者本人に対する、ではなく「読者ひとりひとりから見た、感じる」世間一般の「テレビの媒体力」はここ数年でどのように変わったのか、あるいは変わらなかったように見えるのかについて、アンケート調査を2009年1月14日から開始した。今回はその調査の最終発表内容をグラフ化してお見せすることにしよう。
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「テレビの媒体力」はここ数年でどのように変わったのか(2009年4月8日・最終結果)
投票開始は2009年1月14日。4月8日時点で有効回答数は288票。調査対象の年齢階層及び男女比は不明(というよりそれを測定できるタイプのアンケートではない)。
調査結果は上記グラフの通りだが、あらためて表記し直すと
質・量、共に向上……(2票/0.7%)
質は向上、量は低下……(6票/2.1%)
質は低下、量は向上……(33票/11.5%)
質・量、共に低下……(232票/80.6%)
その他……(9票/3.1%)
※質か量、どちらかでも「向上した」と考えている人……41票(14.2%)
という結果になる。
実際の媒体力がどのように変化しているのかは、「媒体力」の明確な定義づけにはじまり、客観的に数字化できる計測方法の特定、そしてその方法に基づいて定点観測的にデータを取得するなどの作業が必要となる。また、視聴時間の変化や広告費の移り変わりも、間接的ではあるが「媒体力」を示す数字としては有効だろう(それぞれが「媒体力」と呼ばれている概念を構成する重要な要素足りえるからだ)。
今回の調査に基づいた最終結果は、あくまでもインターネット経由でウェブサイトを閲覧する読者が、周囲環境などから感じ取れる「世間一般に対する”媒体力”」に対する数字である。本質的な、全国民が思うところの「テレビの媒体力」そのものとは多少(しかもテレビ側に不利な)ズレが生じている可能性がある。
それを差し引いても、「質・量共に低下した」という意見がほぼ8割に達しているという事実は認識しなければならない。さらに、質、あるいは量のどちらか一方でも向上したと考えている人が14.2%しかいないのにも注目したい。テレビ放送そのものは映像技術の発達やコンピュータグラフィックス技術の進歩、インターネットなどの活用、さらにはワンセグの登場などで、以前と比べれば質を高めるチャンスは山のように存在するし、その方面では確実に進んでいる。にも関わらず「向上した」という意見が2割にも満たないのは、それ以外の部分が大きく足を引っ張っていることが容易に想像できる。
この結果が「現状を的確に反映している」「インターネット界わいにおける共通認識」「特定サイトの読者内だけの意見集約結果」いずれかを反映しているかについては、読者の方々ひとりひとりに判断していただくことにしよう。
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