コロナ禍でいくぶん増加も…電話による通話時間の推移

2023/03/04 02:00

通話による電話利用が今なおコミュニケーションにおいては重要な手段の一つには違いないものの、インターネットの普及、特にソーシャルメディアをはじめとした各種コミュニケーションサービスの浸透に伴い、重要性は薄れつつあるのも否定できない。今回は総務省が2022年12月20日に発表した、2021年度(2021年4月1日-2022年3月31日)における固定電話や携帯電話などによる音声通信の利用状況に関する調査結果【通信量からみた我が国の音声通信利用状況-令和3年度における利用状況-】を基に、日本国内の音声通話による総通話時間などを通して、電話を用いての通話の実態を確認していくことにする。


今件調査結果によると音声通話時間を意味する通信時間の日本国内での総計は、直近2021年度では29億7500万時間となり、前年度比で1.9％の減少。種類別では前年度比で固定系、IP電話、携帯電話・PHSとすべてが減少している。IP電話は2014年度において、データ取得が可能な2005年度以来はじめて前年度比でマイナスに転じ、それ以降はゼロ前後を行き来する動きとなっている。プラスを示す年度でもわずかなもので、「電話による通話」そのものへの手控え感が進んでいる実情を覆すまでにはいたらない。また携帯電話・PHSは2020年度において前年度比でプラスとなり、結果として総通信時間も前年度比の記録のある2001年度以降では初めて前年度比プラスになったが、これは新型コロナウイルスの流行で在宅時間が増えたことで、携帯電話などによる通話でのコミュニケーションをする機会が増えたのが原因だと思われる。直近の2021年度ではその勢いもなくなり、全種類が前年度比でマイナスとなった。


↑ 通信時間(通話、国内、種類別、百万時間)

↑ 通信時間(通話、国内、種類別、対総時間比率)

↑ 通信時間(通話、国内、種類別、前年度比)
取得可能なデータで最古となる2000年度では、通話時間の約8割が固定電話、約2割が携帯電話だった。つまり「電話での通話」といえば固定電話によるものが一般的な世の中で、携帯電話の通話は少数派。しかし直近の2021年度では、固定系電話はIP電話を合わせても3割にすら届かず、携帯電話やPHSで3／4超え。今や「電話での通話」は主に携帯電話でのやりとりが普通となっている。

種類別では、長らく前年度比でプラスを示していたIP電話は、多分に契約数を大きく伸ばしていたのがプラスの要因だった。【固定電話数の移り変わり】にもある通り、契約数の増加傾向は続いているが、それ以上に個々の契約における通話時間の減少率が大きくなり、2014年度以降は前年度比でゼロを挟んでプラスとマイナスを行き来する形となっている。

携帯電話・PHSでは、PHSこそ契約数は減少中だが、携帯電話では契約数は増加している。しかし通話回数は先行記事で言及の通り減少している。電話によるコミュニケーション手段が、音声からデジタル(電子メールやチャット、ソーシャルメディアなど)にシフトしつつあるからだ。もっとも2020年度では、新型コロナウイルスの流行という特殊環境の中で携帯電話・PHSは前年度比で増加。結果として総通信時間も前年度比で増加という結果になった。総通信時間は記録のある2001年度以降、前年度比での増加は2020年度が初めてということになる。直近2021年では全種類、そして当然総送信時間もまた、前年度比でマイナスとなったが。

【モバイル持ちは親子とも「リアルでも連絡手段はまずメール」、スマートフォン持ちはLINEやツイッターも多用】などでも解説しているように、知人との間、そして親子でも手持ちのモバイル端末で、音声による通話ではなくデジタル(電子メール、チャットなど)での意思疎通へとシフトが進んでいる。LINEのように音声通話もできるチャットアプリが汎用化するにつれ、そしてそれを実装できるスマートフォンの普及とともに、電話における通話は時間も回数もますます減少していく。この傾向は今後も続くに違いない。


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