かつてデパートの売れ筋商品、今は…スーパー・デパートの衣料品の移り変わり

2022/07/21 02:00

先行展開の記事【スーパーやデパートの主要商品構成比の移り変わり】において、経済産業省が定期的に発表している統括データを基に、スーパーやデパートにおける主要項目毎の商品の売れ行き具合の変遷を確認した。今回はその主要項目のうち、かつてはデパートの商品の中でも主役の座にあったものの、今では食料品にその座を奪われている「衣料品」にスポットライトを当てて、詳しい区分別動向を確認していくことにする。


データの取得元は先行記事と同じく【経済産業省の商業動態統計調査】の【統計表一覧】。また「百貨店」と「デパート」の違いも先の記事にある通りで、実質的には同じ中味。呼称母体が異なるだけの話。

その先行記事で解説した通り、百貨店とスーパーの主要品目別売上を見ると、1990年代前半をピークに、衣料品の売上は減退。直近2021年では金額にしてピーク時の約3割にまで減少、店舗売上全体に占めるシェアは27％ポイント以上減っている。


↑ 百貨店・スーパーにおける主要品目別売上額構成比(再録)
ちなみに主要品目の区分構成は【利用上の注意】に記載されているが、今回精査を行う衣料品においては次の通りとなる。


それでは早速「衣料品」項目における、各種細部項目の構成比をグラフ化し、その動向を確認していく。元々「婦人・子供服・洋品」の比率が高かったものの、近年においては1980年比で4％ポイント強の増加が見られる。それとともに「身の回り品」の比率もじわじわと、そして確実に上昇を見せている。ここ10年ばかりは「身の回り品」の比率の伸びが著しく、「婦人・子供服・洋品」ですら圧迫される状態にある。


↑ 百貨店・スーパーにおける主要品目別売上額構成比(衣料品項目内)
紳士服・洋品(男性向けの衣料品)の割合が継続して減っていたのは、紳士服チェーン店などの進出が大きな要因と考えられる。2005年以降は「比率の上では」やや戻しを見せて、2004年がもっとも縮小した年(16.5％)となっているが、全体額が減っている以上、男性向けの売上が伸びているわけではない。むしろ他の項目の減少度合いがより大きく、相対的なシェアが伸びているに過ぎない。

注視すべき動きとして挙げられるのが、「身の回り品」。シェアだけでなく金額面でも増加傾向にあった。該当する商品は他店舗では取得が難しく、あるいは専門店が身近にあるとは限らない。そしてインターネット通販では実物を精査できないが、直に手に取ってその内容を確認したいものが多く、必然的にデパートが選択されているものと考えられる。さらには景況感の回復も一因だろう。ただしここ数年ではシェアこそ増加しているものの、金額は減少の傾向に転じてしまっている。2020年における大幅な減少は、新型コロナウイルス流行による来店客数の減少によるところが大きい。


↑ 百貨店・スーパーにおける主要品目別売上額(衣料品項目内、兆円)

↑ 百貨店・スーパーにおける主要品目別売上額(衣料品項目内、兆円)(直近10年間)
リーマンショック(2008年秋)以降において急激な減少、特に「婦人・子供・洋品」の金額面での縮小ぶりが著しく、目にとまる動きが生じている。紳士服などはデパート以外では代替が利かない事例もあるが、婦人服や子供服は容易に廉価店への切り替えができる。可処分所得の減少から、(割引率に期待できない)百貨店において婦人向け・子供向けの購入者が足を遠のかせてしまった流れがうかがい知れる。

そしてまた、先の「デパート全体としての売上構成の変化」と同様、1990年代前半が一つのターニングポイントだったことが、このグラフからつかみ取れる。衣料品部門における売上総計はもちろんだが、「紳士服・洋服」の項目で特にその流れが強く出ている。上記にあるように紳士服チェーン店の展開など競合の登場・躍進はもちろん、そしていわゆる「バブル崩壊」が大きな構造変化の引き金となったことは容易に想像できる。無論金額面では「リーマンショック」が、さらなる構造変化における第二の引き金となった感は否めない。

衣料品における売買動向流れとしては、男性関係用品全般、そしてその他衣料品関連が先行して大きな客の減少があり、現在は女性や子供関係、「身の回り品」が続いているとまとめることができよう。

一方で2020年における新型コロナウイルス流行によって生じた大幅な減少は、リーマンショック時のそれと同レベル、むしろそれ以上のものであり、各品目の減少傾向を加速化したことになるのだろう。


少々古い話になるが、【若者は専門ビル・中堅層はネット通販…秋冬ファッションアイテム、どこで買う?】の調査結果からも分かるように、比較的減少比率の低かった装飾品関連でも、デパートなどは購入先として後回しにされる傾向がある。そしてリーマンショック、さらには震災を経て、人々の消費性向は大きな変化を遂げている。百貨店やスーパーの衣料品部門が断続的な、そして厳しい環境変化を認識した上で、どのような手を打って状況に対応していかねばならないか。考える時間は少なく、正しい答えは簡単に見出せそうにない。それでもなお、早急な模索が求められよう。


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