冷蔵庫は98％、電子レンジは96％…主要家電製品の世帯普及率(2015年)(最新)

2015/08/06 15:14

総務省統計局は2015年7月31日、全国消費実態調査の2014年分における、主要耐久消費財に関する調査結果を先行公開情報として公表した。今調査は同局が実施している家計調査よりも綿密な状況確認を行うためのもので、5年に一度実施されている。今回はこの公開データを元に、主要な家電製品の世帯ベースにおける普及率を確認していくことにする(【発表ページ:平成26年全国消費実態調査】)。




今調査に関する調査要目は先行記事【普通乗用車より軽自動車が所有される時代…自動車の車種・世帯種類別普及率(2015年)(最新)】を参照のこと。

次に示すのは総世帯、つまり二人以上世帯と単身世帯の双方すべてを合わせた世帯における、世帯単位での主要家電製品の普及率、そして所有世帯における平均保有台数を算出したもの。例えば冷蔵庫の場合は98.1％・1.19台とあるので、ほぼすべての世帯が保有しており、大よそ1世帯につき1.2台の保有台数との計算になる。


↑ 主要家電製品の世帯普及率・所有世帯の平均保有台数(2014年、総世帯)
冷蔵庫や電子レンジは普及率が高く、ほぼ全世帯。ただし保有世帯の保有台数はさほど多くなく1台と少し。利用スタイルを想定すれば、一家に2台も3台もある状況は考えにくい。同じ理由で自動炊飯器も普及率は高いものの台数は1台あまりでしかない。

一方、エアコンも高い普及率を示しているが、平均保有台数は2.75台と高め。これは複数の部屋にそれぞれエアコンを置く事例が多々あるからに他ならない。

携帯電話周りは後に別途機会を設けて詳細の解説をする予定だが従来型は2/3強、スマートフォンは5割ほどの世帯普及率。意外に低いような気もするが、高齢世帯も多分に含んでいることを思い返せば納得はできるはず。

LED照明機器は普及率が3割、導入世帯の平均利用台数は2.45台。使える場所が限定される、初期投資額が大きい、用途によっては利用不可能など制限も多いが、今後も少しずつ値は増加していくことだろう。

テレビは直近2014年においては単に「テレビ」のみの表記だが、実質的には薄型テレビと見なしてよい。こちらの普及率は96.9％。保有世帯の平均保有台数は1.97台とほぼ2台に達している。

全国消費実態調査は5年おきに実施されており、前回調査は2009年時点のもの。そこで前回の調査結果との差異を、普及率に関して算出したのが次のグラフ。要は5年間で各家電製品においてどこまで普及浸透が進んだかを示すものとなる。


↑ 主要家電製品の世帯普及率(総世帯、2009年→2014年の変移)(*は2009年当時は該当項目なし)
冷蔵庫、電子レンジはほぼ上限に達した感はある。ルームエアコンや自動炊飯器もそろそろ同じ領域だろう。スマートフォンやLED照明機器は5年前には回答項目として存在しなかったため、2014年の回答値がそのまま差異となっている。

携帯電話(従来型)は世帯普及率の減退が2割。若年層ではほとんど使われていないが、高齢層の所有が今なお多く、2割程度の下落に留まっている。

なおテレビ(薄型)だが、2009年時点では薄型以外にブラウン管テレビの普及率も確認されている。こちらは71.1％・1.64台。家電製品の進歩のスピードが速いか遅いかは判断が難しいが、地デジ問題があったとはいえ、5年でほぼこの保有世帯が薄型テレビに差し替えを行ったことは、改めて驚くべき話には違いない。


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