全体では3/4、中高生は8割台で毎日…ソーシャルメディアの利用頻度(2016年)(最新)
2016/10/31 10:11
インターネット回線の浸透とパソコンやスマートフォンなどをはじめとしたアクセス環境の普及により、もっとも恩恵を受けたサービスの一つがソーシャルメディア。掲示板や電子メール、アップローダーなどこれまでの各ウェブサービスを包括して利用者相互の意思疎通を容易にした、集大成的ツールだが、特に機動力が高いスマートフォンとの相性の良さが受け、今では多くの人の日常生活には欠かせない存在となっている。そのソーシャルメディアを利用している人は、どの程度の頻度で使っているのだろうか。総務省が2016年8月18日に詳細値を発表した「通信利用動向調査」の公開値から、その実情を確認していくことにする(【発表ページ:通信利用動向調査】)。
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全体では3/4が毎日アクセス
今調査の調査要項は先行記事【自宅パソコンのネット接続回線の種類】で解説済み。必要な場合はそちらを参考のこと。
次に示すのはソーシャルメディアを使っている人(インターネット利用者の49.0%、調査対象母集団全体比では37.2%)において、どの程度の頻度でアクセスしているかを尋ねたもの。赤系統ほど高頻度、青系統ほど低頻度の利用状況となる。
↑ ソーシャルメディアの利用頻度(2015年、利用者限定)
全体では75.0%が毎日、18.3%が週一以上。ほとんどの人が習慣的に使っている実情が確認できる。
男女別では中堅層までは女性の方が高頻度だが、高齢層になると男女差はさほど無くなる。そして概して歳が若いほど高い利用頻度を示している。さすがに6-12歳(小学生)では毎日使っている人は半数程度しかいないが、13-19歳(中高生)になると男性で8割強、女性では9割近くが毎日使うようになる。もっとも20代に入っても8割強が毎日利用派。女性は中高生とさほど変わらないレベル。
この「若年層ほど高頻度」は年齢との連動なのか、それとも世代連動なのかは現時点では分からない。極論として10年後に同じ調査をして10年区切り部分の回答値が1区分ずつ右にずれるようならば年齢連動では無く世代連動となる。もっとも、ソーシャルメディア自身の便宜性・操作性の向上や必要性・重要性の積み増し、操作する端末の高性能化などを考えれば、年単位における年齢区分での上昇、例えばシニア層でも毎日利用者が増えるような状況は十分に考えられる。
回答者の世帯年収別、及びソーシャルメディア利用の目的別アクセス頻度は次の通り。ただし目的に関しては複数回答であるため、例えば「暇つぶし」の回答者がソーシャルメディアへのアクセスは暇つぶしのみを目的としているわけではないことに注意が必要。回答時に想起できる、主要な目的との意味合いで解釈すれば問題は無い。
↑ ソーシャルメディアの利用頻度(2015年、利用者限定)(世帯年収別)
↑ ソーシャルメディアの利用頻度(2015年、利用者限定)(ソーシャルメディアの利用目的別)
実のところ年収別の差異はほとんど無く、法則性も見られない。ソーシャルメディアは基本的に利用は無料であり、課金制の部分は無きに等しく、ふところ事情によるハードルは無い。
他方利用目的別では「自分の情報発信」「暇つぶし」「ストレス解消」といった自己欲求のきわめて強い目的、「同じ趣味や悩み、保有者との交流」「昔の知人探し」「災害情報収集など」のような早期の情報取得が求められるものを目的とする人の、利用頻度が高めに出ている。他方、「知人とのコミュニケーション」「情報探索」のような、必要時に利用ができればよい類の目的意識を持つ人の頻度は低め。とはいえいずれもが実質的に8割以上において毎日アクセスをしており、ソーシャルメディアが多様な目的で手放せない存在となっている実情がうかがえる。
都道府県別利用頻度を確認してみる
半ば酔狂的な話ではあるが、都道府県別のソーシャルメディア利用頻度を確認したのが次のグラフ。最高利用頻度に該当する「毎日利用者」の値を抽出したものだが、最大値と最小値との間で17.3%ポイントもの差が出ている。
↑ ソーシャルメディアの利用頻度(2015年、利用者限定)(毎日利用者)(都道府県別)
↑ ソーシャルメディアの利用頻度(2015年、利用者限定)(毎日利用者)(都道府県別)(上位15地域)
もっとも高頻度でソーシャルメディアを使っているのは奈良県で、利用者の83.3%が毎日利用している。次いで静岡県、兵庫県、山梨県。グラフ化は略するが、もっとも頻度が低いのは沖縄県の66.0%、次いで福島県の66.2%、山口県の67.8%。
利用頻度に関しては地域別の傾向や特性は特に確認できない。人口密集地ほど高頻度、南にいくほど利用頻度が高いなどのような、何らかの値との連動性は見出せなかった。何か関連性を持つ値があれば面白かったのだが。見方を変えれば、インターネットによる提供サービスで地域との関係要素が無い以上、傾向的な違いは生じ得ないのかもしれない。
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