動画共有サイトやライブ動画配信サービスなどの利用頻度や利用時の機器動向を探る(2016年)(最新)

2016/11/01 05:17

インターネット回線の高速化・高品質化やアクセスする窓口となる端末の高性能化に伴い、ネットを介して音声や動画を配信する多様なサービスが登場し、新たなメディアとして定着しつつある。利用者達はどのような端末を用い、どれほどの頻度で利用しているのか。今回は総務省が2016年8月18日に詳細値を発表した「通信利用動向調査」の公開値を基に、確認していくことにする(【発表ページ：通信利用動向調査】)。

映像・音声コンテンツ利用の主な端末はパソコン、次いでスマホ

今調査の調査要項は先行する解説記事【自宅パソコンのネット接続回線の種類】で解説済み。必要な場合はそちらを参考のこと。

冒頭の通り、昨今ではインターネットを使って多様な音声・映像コンテンツが配信されている。動画共有サイトのように何度でも繰り返し再生できるものもあれば、テレビの生放送のようにライブ配信型のものもある。さらには一般のラジオ放送と同様のサービスを提供している場もある。それらのコンテンツを利用する際に、どのような機種を主に使っているか、一つだけ選んでもらった結果が次のグラフ。元データにはそれぞれのコンテンツ種類における利用別の回答値もあるが、単に「その種類のコンテンツを利用しているか否か」のみでの仕切り分けで、「その種類のコンテンツを利用する際の機種」では無いため、検証からは除外する。


↑ 映像・音声コンテンツ利用時の主な機種(2015年、利用者限定)
全体ではパソコンをもっともよく使っている人が41.4％、それを超える形でスマートフォンが46.8％。昨年はそれぞれ45.9％・41.9％との結果が出ており、「両者の立ち位置が逆転するのもそう遠い未来の話ではあるまい」とのコメントをしたが、早くも1年でその未来が到来してしまった。

タブレット型端末を主に使う人はごく少数(6.8％)。利用率そのものがスマートフォンと比べて低いのと、機動性に欠けるために「主に」の利用頻度には達する機会がなかなか無いのが要因。ただし先行する各記事で挙げている通り、小学生などには保護者が学習用や玩具として世帯所有のタブレット型端末を貸し与えているケースが多く、男女とも高い値が計上されている。また女性高齢層でも高めの値が出ているのには注目すべきか。


↑ 映像・音声コンテンツ利用時の主な機種(2015年、利用者限定)(一部項目のみ抽出)
男女別では大まかな傾向に変わりはないものの、男性の方がパソコン率が高く、女性はスマートフォン率が高い。また世代別では若年層ほどスマートフォン率が高く、歳を経るにつるてパソコン率や従来型携帯電話の比率が高くなる。高齢層に限れば、ネット接続型テレビを選択している人が多いのも特徴的。また6-12歳に限れば男性で18.3％、女性で9.3％が「その他(家庭用ゲーム機など)」と回答しており、小学生の多くがゲーム機経由で動画サイトを視聴している実態が見えてくる。

男性ではパソコン率が高く、女性ではスマホ率が高いのは、映像・音声コンテンツに限らず普段インターネットにアクセスするために使っている主な機種の違いが、そのまま表れていると考えれば通りは通る。また6-12歳に限れば、スマートフォンと肩を並べるほどにタブレット型端末をメインに使う人が多く、この年齢階層にタブレット型端末が広く普及している状況が改めて確認できる。

男性の中高生から20代の6割近くは毎日映像・音声コンテンツを利用している

続いて利用頻度。


↑ 映像・音声コンテンツ利用頻度(2015年、利用者限定)
全体では毎日利用している人が4割強、週一以上(毎日では無い)が4割近く。利用している人の大よそ8割が少なくとも週一回は利用していることになる。

男女別では際はほとんど見られない。やや男性が高頻度な程度。そして年齢階層別では若年層の方が頻度は高く、男性の中高生から20代まで、女性も中高生は過半数が毎日利用している。週一以上ならば男女ともおよそ9割。30代に入っても男性は60代前半までほぼ8割を維持するが、女性は30代以降は7割台に落ちる(女性70代後半はイレギュラーだろう)。中堅層以降における動画や音声コンテンツへの熱中度は、いくぶん男性の方が上のようだ。


インターネットによる映像・音声コンテンツは利用の仕方次第では、利用者にとってこれまで一方向性でしかなく反復性も無いテレビやラジオのような電波メディアをはるかに超える、素晴らしい娯楽としての立ち位置につくことができる。

一方で環境整備や操作性の問題、コンテンツの充実の上では、インターネットの映像・音声コンテンツはまだまだテレビやラジオには及ばない。今後普及率がさらに高まり浸透し、操作性への配慮やコンテンツの充実が図られるに連れて、利用者は増え、利用頻度も上昇していくに違いない。


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