自宅にテレビがある人は96.7％、いらない人は2.7％のみ(最新)

2025/05/12 02:33

インターネットの登場でメディアのパワーバランスは大きな変化を迎えることになったが、それでも利用ハードルの低さや影響力、いわゆるメディア力の観点で、今なおテレビが最大の影響力を有していることに違いはない。今回は総務省が2024年6月21日に情報通信政策研究所の調査結果として公式サイトで発表した「令和5年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、テレビ番組を受信し閲覧する主なツールとなる、テレビ受像機の浸透状況を確認していくことにする(【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。

調査要項などは今調査に関する先行記事【主要メディアの利用時間(最新)】を参考のこと。

次に示すのは自宅におけるテレビ受像機の所有状況。自宅にある・無いを回答者に答えてもらい、ある場合には回答者自身が利用しているか、それとも利用していないか、無い場合には自宅に欲しいか、いらないかを答えてもらっている。単純にあるか無いかの回答だけでなく、ある場合には利用状況を、無い場合には所有希望の有無まで尋ねることで、テレビ受像機の需要を精査できる。なお今件はあくまでもテレビ受像機に限定されており、パソコンや携帯電話のワンセグ機能などは該当しない。

まずは自宅にある人の状況。


↑ テレビ受像機所有状況(自宅、属性別)(2023年)
回答者が世帯主とは限らないため、世帯主を対象とする他の調査とはいくぶん異なる動きを示しているが、おおよそどの回答者も自宅にテレビはあると答えている。またテレビはあるが観ていない人はごく少数。

属性別の違いを見ると、ほぼ誤差の範囲の動きしかないが、かろうじて低世帯年収では所有率が低いような動きが確認できる。また20-30代の成人若年層はいくぶん低いようだ。特に20代では所有しているが利用していない人が9.7％もいるのが目にとまる。

逆にテレビが自宅に無い人はどのような心境を抱いているのだろうか。普通のテレビ関連の調査では得難い状況の確認ができる。


↑ テレビ受像機所有状況(自宅、「無い」、属性別)(2023年)
テレビ受像機所有率が一番低いのは、属性別では世帯年収200-400万円未満。次いで世帯年収200万円未満の人、30代の順。それを含め、現時点でテレビ受像機を持っていない人の多くは、受像機そのものを必要としていないのであり、欲しいが何らかの理由で手に入らないわけではないことが分かる。

とはいえ、属性別で最大の非所有率ですら6.7％。テレビ受像器が最大のマスメディアツールであることに違いはなさそうだ。


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