2024年では5.5%…パソコンの買い替えをした世帯の割合(最新)
2024/10/22 02:37
ソフトウェアを走らせて万能の働きを示すデジタル機器としての立場から、インターネットアクセスツールへとその主機能を移しつつあるパソコン。昨今ではスマートフォンやタブレット型端末にその役割の主役を奪われているとの話もあるが、さまざまなデジタル処理をする上で今なお欠かせない存在には違いない。今回は内閣府が2024年4月9日に発表した【消費動向調査】の内容を手がかりに、世間一般において、どれほどの世帯が耐久消費財の一つであるパソコン(デスクトップ、ノートを問わず)の買い替えをしたのかを確認していく。
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「消費動向調査」の詳細、実測値で3月分から抽出している理由、「買い替え」の定義に関しては、先行記事の【携帯電話の買い替え年数】にて解説済み。詳細はそちらを参考のこと。また「買い替えをした世帯の割合」に関する説明はやはり別途記事【カラーテレビの買い替えをした世帯の割合】で解説済み。要は新規購入ではなく買い替え、世帯単位でしたかしないかの割合である。
まずは単純な買い替え世帯率。
↑ パソコン買い替え世帯率(総世帯、世帯単位)
2014年では実に13.3%の世帯でパソコンの買い替えが行われている。先行記事のパソコンの買い替え年数に関する記事で解説の通り、2014年は同年4月からの消費税率改定に伴う駆け込み需要、そしてWindows XPのサポート終了に伴うOS差し替えの必要性から生じるパソコンそのものの買い替え、2つもの大きな特需要因があった。そのため、買い替え世帯比率も大きく底上げされている。直近の2024年では5.5%。おおよそ18世帯に1世帯がパソコンの買い替えをしていることになる。
続いて買い替えの具体的な理由別比率。「0.0%」の項目は計算上0.0%の表記となってしまうがゼロ世帯ではないのに対し、数字が書かれていない項目は世帯数そのものがゼロであることを意味する。
↑ パソコン買い替え世帯率(総世帯、世帯単位、買い替え理由別)
2014年は「上位品目」と「その他」の理由が大きな割合を示している。どの選択肢に自分の買い替え理由が該当するかは回答者が判断するので一概には言えないが、OSの差し換えや駆け込み需要による買い替えでは、少なくとも「故障」「住所変更」を選ぶのは考えにくいことから、残りの2つ双方が大きく上昇するのも納得できる。
直近2024年では1.1%が「上位品目」を理由とした買い替えの経験があると回答している。2021年から2022年にかけて「上位品目」の値が大きくなっているが、これは先行記事【パソコンの買い替えをした世帯の割合(最新)】でも触れているように、新型コロナウイルス流行により在宅勤務が求められ、自宅で使うパソコンの高性能化が必要不可欠となったことによる影響があるものと考えられる。
最後は直近年における詳細の属性区分別。
↑ パソコン買い替え世帯率(総世帯、世帯単位、属性別)(2024年)
男性世帯の方が買い替え率は高く、年齢階層別では40代をピークとして高い値が出ているが、これは仕事や趣味の上でパソコンの買い替えが必要不可欠な人が多いからだろうか。世帯年収による傾向では、おおよそ高年収世帯の方が買い替え率は高い。パソコンを買い替えるとなれば一定額が家計から離れていくため、低年収世帯ではなかなか踏ん切りがつかないのだろう。あるいは元々パソコンを持っていないこともありうる。
今件も併せ「買い替えをした世帯の割合」はもう少し長期間の動向を確認したいところだが、消費動向調査で算出できる元値の公開が始まったのは2014年分からなので、11年分しか勘案できないのはやむを得ない話。来年以降逐次データを蓄積し、経年推移における動きを詳しく見ていきたいところだ。
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