若者のパソコン離れ的現象はアメリカでも起きているのだろうか・PCやタブレット型端末の所有利用状況を確認してみる

2015/04/15 08:25

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アメリカの民間調査会社の一つPew Research Centerは2015年4月9日、同国の未成年者におけるデジタル機器やソーシャルメディアの利用状況を探る調査結果【Teens, Social Media & Technology Overview 2015】を発表した。それによると同国内に在住する13歳から17歳で構成される調査対象母集団においては、87%の人がパソコンを所有しているか少なくとも利用していることが明らかになった。タブレット型端末は58%との値が出ている。



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今調査の調査要目は先行記事【パソコン87%、スマホ73%…アメリカ未成年者のデジタル機器所有状況】を参照のこと。

次に示すのは調査対象母集団において、パソコン(ノート、デスクトップを問わず)、タブレット型端末を所有しているか、あるいはいつでも自由に使える環境を有しており実際利用している人の割合。常用していると回答者本人が認識できる人の値と見ても良いだろう。

↑ パソコンやタブレット型端末の所有・利用状況(2014年9月-10月・2015年2月-3月、13-17歳、アメリカ)
↑ パソコンやタブレット型端末の所有・利用状況(2014年9月-10月・2015年2月-3月、13-17歳、アメリカ)

全体では87%がパソコンを、58%がタブレット型端末を利用している。その頻度までは確認できないが「過去に触ったことがある程度」などの話では無いのは確か。大人ならともかく、日本なら中高生に相当する年齢でこの値が出ているのは、少々驚きでもある。

男女別では大きな違いが無いが、やや女子の方がタブレット型端末の利用率は高い。スマートフォンと同じで、チャット系のサービスで用いるためだろうか。世代別では年上の方がパソコンの値は高い一方で、タブレット型端末は低め。同調査別項目では年上の方がスマートフォンの利用率が高い結果が出ているので、タブレット型端末からスマートフォンにシフトしているのかもしれない。

学歴と年収には連動性があることが知られているが、その影響が今項目でも表れている。世帯が高年収なほど、そして親の学歴が高学歴ほど、タブレット型端末もパソコンも利用率が高くなる傾向がある。世帯そのものに金銭的余裕がある人ほど、利用する機会を得やすいということ。いわゆるデジタルデバイド(デジタル機器の所有・利用格差)では金銭面による差が大きく出ることが指摘されているが、それが如実に表れる結果といえる。とりわけ高単価となりやすいパソコンでは、顕著に表れているのが特徴的である。

調査方法や「所有・利用」に関する定義が異なるため、一概に比較するのはリスクが高いが、それを抜きにしても日本の中高生と比べ、パソコンの利用率が高いのは注目に値する。アメリカでは税制の問題から一般世帯におけるパソコンの必要性が高く、結果として子供が触れる機会が多くなるのも一因だが、未成年時におけるパソコンへの接触機会の多少が今後どのような影響をもたらし、相違を示すことになるのだろうか。日米双方の動向を注意深く見守りたいところだ。


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