カーナビ2/3超、ETC約6割…自家用車搭載の機器と今後つけたい支援システムを探る(2015年)(最新)

2015/11/06 14:50

ソニー損害保険は2015年11月5日付で同社公式サイトにおいて、カーライフの実態に関する調査結果を公開した。それによれば自家用車を所有し常用する調査対象母集団においては、その車両にETC(Electronic Toll Collection System。電子料金収受システム。有料道路で料金が自動徴収される仕組み)を搭載している人は6割近くであることが分かった。カーナビの搭載率は2/3強となっている。また現時点では衝突防止装置の実装率は1割強でしかないが、搭載予定は2割強、今後つけたいと考えている人は6割に登っていた(【発表リリース:ソニー損保、「2015年　全国カーライフ実態調査」】)。

ETC実装率は6割近く、今後つけたい人は7.1％

今調査の調査要項は先行記事【車の負担、税金やガソリン代よりも重く感じるのは？(2015年)(最新)】を参照のこと。

現在常用する自動車を保有する調査対象母集団に対し、その車両に搭載しているメジャーな機器・機能の実装状況を尋ねた結果が次のグラフ。カーナビが2/3強、次いでETCが6割近く、大きく実装率を下げてアイドリングストップが1/4近く、ドライブレコーダーが1割ほどとなっている。


↑ 主に運転している車に搭載している機器・機能(2015年)
この数年自動車関連では大いに話題に登ったETCだが、現時点での普及実装率は約6割。今後つける予定の人は7.1％で、全員が装備すれば2/3程になる。あれば便利だが、利用機会の無い人にとっては無用の長物であり、わざわざつけるまでもないとの認識だと考えられる。

ETCよりむしろ実装率の高いカーナビは、今後つける予定の割合もやや高め。こちらも移動経路が固定されていればさほど必要のないものだが、利用可能性・頻度はETCをはるかに上回り、利用の際の便宜継続性も上。また最近では小型化、さらにはスマートフォンを活用したものまで登場しており、実装ハードルが低くなっているのも一因のようだ。

他方ドライブレコーダーや衝突防止装置は実装率が低いものの、搭載予定の回答率が高い。万一の際の事故原因の究明材料となるだけでなく、自分の責任のあるなしを立証してくれる証拠となり、大きな保険的役割もはたしていることから、特にドライブレコーダーは注目を集めている。

今後つけたい運転支援、人気の衝突防止装置と歩行者検知システム

そこで今後自分の車両に搭載したい、運転支援システムについて複数回答で聞いたところ、群を抜いて高い値を示したのが「衝突防止装置」だった。過半数の61.8％が実装を願っている。そしてほぼ同率に「歩行者検知システム」がつき、この2装置が回答率の上で過半数を得ている。


↑ 車につけたいと思う運転支援システム(複数回答)
「衝突防止装置」とは「プリクラッシュセーフティシステム」などとも呼ばれており、この数年急速に実装されつつある。【トヨタ自動車の解説ページ(プリクラッシュセーフティシステム(ミリ波レーダー方式))】によれば、衝突リスクが高い状態になると警報ブザーなどで運転手に知らせ、ブレーキを踏むと制動力を高める仕組みが作動。さらに衝突が避けられない事態に陥った時には各種装置が作動し、極力被害を軽減する仕組みが連鎖的に起動するもの。


↑ トヨタ自動車によるプリクラッシュセーフティシステムの解説(公式)。:SAI プリクラッシュセーフティシステム
多種多様な安全対策技術の集大成的なものだが、自動車を運転している以上、事故のリスクを完全にゼロにすることは不可能なことから、「万が一」に備えた装置として、人気が集まるのも不思議ではない。

一方「歩行者検知システム」とは特に夜間などの視界が悪い時に、前方の歩行者を検知してリスクを運転手に知らせる装置を意味する。各社とも開発を進め実装を行っているが、例えばホンダでは【インテリジェント・ナイトビジョンシステム】と命名し、さまざまな技術でシステムを実用化し、ドライバーのリスク軽減に貢献している。


↑ こちらはメルセデスベンツジャパンによるナイトビューアシストプラスの解説映像(公式)。
これらの装置は実装することで、当然コストが積み重ねられる。しかし同時に、確実に運転はしやすくなり、安全面で確実性は増し、万一の時の死傷率(運転手自身も、そして対象者が居る場合の相手方も)は下げられることになる。事故の際には自分自身だけでなく、周囲にも大きな影響を与えることを考えれば、安全面での事前の積み上げは、極力行いたいものだ。

また、昨今では特に高齢者において事故の直接原因として伝えられることが多い、アクセルとブレーキの踏み間違いに関する機能の値が、前年から大きく伸びているのが確認できる。年齢階層別の回答率は非公開だが、今後確実にこの機能への需要は増していくに違いない。


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