定期更新記事:主要耐久消費財・普及率(内閣府・消費動向調査)

2019/09/16 15:35

■主要耐久消費財・普及率(内閣府・消費動向調査)

内閣府の「消費動向調査」とは多種多様な消費動向について定期的(毎月)に行われている調査。

毎月調査が実施される同調査において、3月末分の調査では他の月よりも細かい調査が行われ、その内容が後日公開される。その中から主要な耐久消費財(テレビや自動車をはじめとした、長期に渡って使用される商品。原則的に1年以上に渡り利用される。また時代の流れと共に利用状況が変化するものは、逐次項目が差し換えられる)の普及率を精査した記事。


更新開始は2009年7月掲載・2009年分。


★補足説明：
「総世帯」とは「一般世帯(2人以上世帯)」と「単身世帯(一人暮らし世帯)」を合わせたもの。つまり「総世帯」＝「単身世帯」＋「一般世帯」である。今調査結果のデータベース上、長期データが取得できるのは「一般世帯」においてのみ(「総世帯」「単身世帯」は比較的最近になってから調査が始まっている)。

また、1世帯で複数台数を保有していても普及率の計算の上では1台、つまり「保有している」としてカウントしている。例えば「1世帯が100台、残りの99世帯が1台も持っていない。しかし合計100世帯では100台テレビが確認できた」場合、普及率は「100÷100＝100％」では無く、「(1+0×99)÷100＝1％」となり、1％として計上される。あくまでも世帯に「ある」か「ない」かの結果ということである。




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(2019.09.17.更新)

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