2025/05/31
情報取得が可能なメディアの多様化による相対的な優先順位の低下、配信する情報の信頼性における問題、購入機会の減少など複数の環境的および内部的要因により、紙媒体の新聞は少しずつその購読率・閲読率を低下させつつある。それでは具体的に、新聞を月ぎめで購読していない人はいかなる理由によるものだろうか。財団法人新聞通信調査会が2024年10月12日に発表したメディアに関する全国世論調査から、新聞を月ぎめで取っていない人における、その理由について確認していく(【発表リリース:第16回メディアに関する世論調査結果】)。2025/05/30
紙媒体としての新聞の閲読率は減少中で、財団法人新聞通信調査会が2024年10月12日に発表したメディアに関する全国世論調査によれば、直近の2024年度においては頻度を問わずに新聞を読んでいる人は53.8％、毎日読む人に限ると36.1％にとどまっている。さらにいえばこれら「新聞を読んでいる人」に関しては、どれだけの時間を費やしているかは一切考慮されていない。今回はこの「新聞閲読者における閲読時間」を詳しく見ていくことにする(【発表リリース:第17回メディアに関する世論調査結果】)。続きを読む "新聞を読んでいる人は1日何分ぐらい目を通してるのだろうか"
月ぎめ新聞購読者53.8％、全国紙の購読者急減中…月ぎめで新聞を取っている人はどれぐらいいるのだろうか
新聞を閲読している人の取得スタイルは多様におよぶ。学校や職場、図書館などで借り読みしたり、通学や通勤の途中で購入、あるいは気が向いた時にのみコンビニなどで買う場合もある。しかし多くは世帯単位で月ごとに契約し、定期購読する「月ぎめ」での購読スタイルによるものとなる。一方、紙媒体の新聞そのものの敬遠傾向や、世帯人数の減少に伴い、この「月ぎめ」による購読率が減少しているとの話もある。今回は財団法人新聞通信調査会が2024年10月12日に発表したメディアに関する全国世論調査から、この「月ぎめによる新聞購読者」に関して現状を確認していくことにする(【発表リリース:第17回メディアに関する世論調査結果】)。続きを読む "月ぎめ新聞購読者53.8％、全国紙の購読者急減中…月ぎめで新聞を取っている人はどれぐらいいるのだろうか"
2025/05/29
特定の趣向、あるいは業界向けの専門紙でない限り、新聞には多様な分野の記事が掲載される。テレビやラジオの番組欄(ラテ欄)、地域面、社会面、政治面、経済面など、さまざまな切り口で社会を知ることができるのが、新聞の長所でもある。今回は財団法人新聞通信調査会が2024年10月12日に発表したメディアに関する全国世論調査から、それらの新聞の記事に関して、それぞれの分野の記事がどれほどまでに満足されているのかを確認していくことにする(【発表リリース:第16回メディアに関する世論調査結果】)。続きを読む "社会面、地域面、それより満足されている新聞の記事とは"
紙媒体としての新聞の発行部数が漸減しているのは周知の事実で、購読者数もそれに連れて減少していることは容易に想像がつく。特に若年層から中年層で新聞離れが進んでいるとのイメージが強い。それでは実際、新聞はどれほど読まれているのだろうか。財団法人新聞通信調査会が2024年10月12日に発表したメディアに関する全国世論調査から、その実情を確認していくことにする(【発表リリース:第17回メディアに関する世論調査結果】)。続きを読む "実のところ、新聞はどれほど読まれてるのだろうか"
2025/05/28
「情報源として欠かせない」「情報が信頼できる」新聞やテレビ、インターネットに対する思いは
メディアは主に情報を取得するために存在し、利用される。情報はメディアの立場からは、商店における商品そのものとも表現できる。その情報を日々得る人にとってメディアは欠かせない存在であり、同時に情報の内容に関し、メディアは利用者からさまざまな要求が行われる。今回は財団法人新聞通信調査会が2024年10月12日に最新版を発表したメディアに関する全国世論調査から、主要メディアとなる新聞、テレビ、インターネットに関し、人々が情報源としてどの程度の必要性を覚えているのか、そして提供される情報に信頼を寄せているのかを確認していくことにする(【発表リリース:第15回メディアに関する世論調査結果】)。続きを読む "「情報源として欠かせない」「情報が信頼できる」新聞やテレビ、インターネットに対する思いは"
情報を伝える媒体としてのメディアに対する信頼度は、欧米諸国だけでなく日本においても漸減する傾向にあることは、既に多数の調査結果から明らかにされている。先に【じわりと下がるメディアへの信頼度、トップはNHKテレビ(最新)】で伝えた通り、財団法人新聞通信調査会が発表したメディアに関する全国世論調査の2024年度版でも、その実態は明確な数字の形として確認できた。それでは直近1年間で各メディアへの信頼感は、どのような変化を見せているのだろうか。その内情、特に新聞に関する動向を見ていくことにする(【発表リリース:第17回メディアに関する世論調査結果】)。2025/05/27
CD、DVD、そしてレコード…物理的な音楽商品の購入実情(最新)
昨今では音楽を聴くとなるとインターネット経由で取得した楽曲を何らかのスタイルで聴くパターンが多勢を占める形となっているが、もちろん聴くための音楽を取得する手段はそれに限らない。音楽CDを購入してプレイヤーで再生したり、DVDなどの音楽ビデオを買って聴いたりなど、多様な手段がある。現状ではそれら物理的な音楽商品はどれほど買われているのか、日本レコード協会が2025年3月に発表した最新調査の結果「音楽メディアユーザー実態調査」(2024年度版)を基に、その実状を確認していく(【発表リリース:2024年度「音楽メディアユーザー実態調査」報告書公表】)。続きを読む "CD、DVD、そしてレコード…物理的な音楽商品の購入実情(最新)"
財団法人新聞通信調査会は2024年10月12日、メディアに関する全国世論調査の2024年度版を発表した。その内容によれば調査対象母集団においては、直近2024年度でもっとも信頼度の高い主要メディアはNHKテレビとなり、100点満点で66.7点の信頼度を得ていることが分かった。次いで新聞、民放テレビ、ラジオ、インターネット、雑誌の順となっている(【発表リリース:第17回メディアに関する世論調査結果】)。続きを読む "じわりと下がるメディアへの信頼度、トップはNHKテレビ"
2025/05/26
主な音楽を聴く機会、YouTubeがトップで定額制音楽配信が続く(最新)
さまざまな音が紡がれて完成する「音楽」を耳にする機会はどこででも、いつでも存在する。街中を歩いている際に商店街のテーマソングが聴こえてくることもあれば、自動車の運転中にカーラジオ経由で曲が耳に入ることもある。スマートフォンでゲームアプリを楽しんでいる場面で、戦闘シーンのBGMを心地よく覚える人もいる。それでは音楽を能動的に聴く手段はどのような認識をされているのだろうか。日本レコード協会が2025年3月に発表した最新調査の結果「音楽メディアユーザー実態調査」(2024年度版)を基に、その実状を確認していく(【発表リリース:2024年度「音楽メディアユーザー実態調査」報告書公表】)。続きを読む "主な音楽を聴く機会、YouTubeがトップで定額制音楽配信が続く(最新)"
無関心層は46.4％に…年齢階層別の「音楽との付き合い方」(最新)
昨今の音楽業界、特にCD市場の不調要因として、インターネットや携帯電話、とりわけスマートフォンの普及に代表されるメディア環境の変化・競合の登場以外に、視聴者の音楽離れが進んでいるのではないかとする意見がある。そこで今回は日本レコード協会が2025年3月に発表した「音楽メディアユーザー実態調査」の最新版となる2024年度版から、「主に音楽と対価との関係から見た、年齢階層・経年における音楽に対する姿勢、考え方の相違」について見ていくことにする。音楽の入手ルートも多様化し、無料で楽しめる手段も増える中、年齢階層による考え方の違いにはどのような動きがあるのだろうか(【発表リリース:2024年度「音楽メディアユーザー実態調査」報告書公表】)。続きを読む "無関心層は46.4％に…年齢階層別の「音楽との付き合い方」(最新)"
2025/05/25
テレビ番組をリアルタイムで観ている人の割合やその時間に変化はあるのだろうか(最新)
インターネットの普及とその窓口となるデジタル系端末、特にスマートフォンの利用率上昇に伴い、人の娯楽、中でも映像を観るタイプの娯楽の選択肢は大きな増加を示す形となった。「ながら利用」はあるものの、リアルタイムで放映されるテレビ番組にとって、テレビ受像機を直接占有される据置型家庭用ゲーム機と比べればダイレクトにではないが、インターネットを用いた多用な行動は、確実に人の娯楽教養の時間消費においてライバル視される存在となっている。それではテレビ番組を観る人は減少をしているのだろうか。観ている人における視聴時間に変化はあるのだろうか。総務省情報通信政策研究所が2024年6月21日に発表した「令和5年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」などの調査結果をもとに、その実情を確認していく(【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。続きを読む "テレビ番組をリアルタイムで観ている人の割合やその時間に変化はあるのだろうか(最新)"
2025/05/24
50代までは実質的にほぼ全員がスマートフォン利用者…従来型とスマホ、携帯電話それぞれの利用率の推移(最新)
先行する記事【パソコンは平日33.0％の人が利用…パソコンや従来型携帯電話、スマートフォンなどの利用状況を確認してみる(最新)】などで、総務省情報通信政策研究所が2024年6月21日に発表した「令和5年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」などの調査結果を基に、携帯電話(従来型携帯電話とスマートフォン双方。以下同)などの利用状況を確認した。今回は直近版となる2023年分の調査結果だけでなく、過去の調査結果も併せ、経年における利用率の推移を確認していくことにする(【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。続きを読む "50代までは実質的にほぼ全員がスマートフォン利用者…従来型とスマホ、携帯電話それぞれの利用率の推移(最新)"
2025/05/23
観ているのは8割強、そのうちネット接続できるテレビメインが1／3強…子供たちのネット動画視聴動向を探る(最新)
インターネット回線の高速化と動画再生技術の飛躍的な進歩、スマートフォンの普及に伴い、かつて双方向性のテレビ電話的なものとして未来技術の一つに挙げられた、機動力が高く利用者が自在に操作できる、利用ハードルの低い動画視聴エンターテインメントが、スマートフォンと動画配信・共有サイトによって現実のものとなりつつある。それに伴い、保護者が環境を提供することにより、幼少時の子供たちも動画を楽しむ機会が増えている。今回は総務省情報通信政策研究所が2024年6月21日に発表した「令和5年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」などの調査結果を基に、その実情を確認していくことにする(【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。続きを読む "観ているのは8割強、そのうちネット接続できるテレビメインが1／3強…子供たちのネット動画視聴動向を探る(最新)"
経済上の安定感、社会通念の変化、医療技術の進展など、多様な原因によって、日本では晩婚化・高齢出産化が進行中だと言われている。日本の結婚や子育てに関する諸問題のデータを収集・精査し、対応する政策を例示するとともにさらなる状況改善のための提言を行う内閣府の白書「少子化社会対策白書(旧少子化社会白書)」でも、その観点における問題点を提起し、具体的な状況確認をしている。今回はその部分、「初婚年齢」と「母親の出生時の年齢」の推移について、一次データとなる人口動態調査(確定報)の更新を踏まえ、最新値の補完などを行いながら、現状を再確認していくことにする(【発表リリース:少子化社会対策白書(旧少子化社会白書)について】)(【発表ページ:令和5年(2023)人口動態統計(確定数)の概況】)。続きを読む "初婚年齢は高齢化とともに分散化…初婚年齢推移"
2025/05/22
YouTube、ニコ動、Instagram、そしてTikTok…主要ソーシャルメディアなどの利用状況の変化(動画・画像編)(最新)
先行記事【LINE、Facebook、Twitter、そしてmixi…主要ソーシャルメディアなどの利用状況の変化(最新)】において、総務省情報通信政策研究所が2024年6月21日に発表した「令和5年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」などの調査結果を基に、数年間にわたる主要ソーシャルメディアなどの利用状況を確認した。そこではFacebookやTwitterなどのテキストメインのサービスを対象としたが、同調査では画像や動画を中心にしたソーシャルメディアに関しても、同様に経年による調査が実施されている。そこで今回は動画や画像中心のソーシャルメディアに関して、取得可能な限りの経年による利用動向を精査していくことにする(【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。続きを読む "YouTube、ニコ動、Instagram、そしてTikTok…主要ソーシャルメディアなどの利用状況の変化(動画・画像編)(最新)"
LINE、Facebook、そしてX(旧Twitter)…主要ソーシャルメディアなどの利用状況の変化(最新)
この数年でコミュニケーションの様式を大きく変化させた要因の一つに挙げられるのがソーシャルメディア。スマートフォンと相互作用する形で普及率はうなぎのぼりとなり、さまざまな社会・経済方面にも影響を与えている。今回は総務省情報通信政策研究所が2024年6月21日に発表した「令和5年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」などの調査結果をもとに、数年間にわたる主要ソーシャルメディアなどの利用状況を確認していくことにする(【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。
続きを読む "LINE、Facebook、そしてX(旧Twitter)…主要ソーシャルメディアなどの利用状況の変化(最新)"
2025/05/21
関心、自分の生活との比較、騒いでよくなるか…政治への思いを探る(最新)
国民全体に対するさまざまな施策を国家単位で執り行う活動や、その施策そのもの、さらにはそれらを成すためのさまざまな様式、意識決定などをまとめて政治と呼んでいる。その政治に対し、人々はどの程度関心を持ち、いかなる想いを抱いているのか。今回は総務省が2024年6月21日に情報通信政策研究所の調査結果として発表した「令和5年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、政治にまつわる4項目の結果を抽出し、その実態を確認していく(【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。続きを読む "関心、自分の生活との比較、騒いでよくなるか…政治への思いを探る(最新)"
5つの視点からメディアへの信頼度を年齢階層別に確認してみる(最新)
先行する記事【国内の政治や経済問題の情報源として、各メディアはどこまで信頼されているのだろうか】などで、総務省が2024年6月21日に情報通信政策研究所の調査結果として発表した「令和5年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、いくつかのジャンルに係わるニュースを取得する際に、人々がどのような情報源を信頼しているかを検証した。今回は調査で取り上げられている5つのジャンルについて、信頼度、そしてそもそも論としてそのメディアをニュース取得源として用いているか否かを確認していくことにする(【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。続きを読む "5つの視点からメディアへの信頼度を年齢階層別に確認してみる(最新)"
2025/05/20
全地域で前年同期比マイナス、関東・近畿で大きな減少…全国紙の地域別世帯シェア動向(2024年後期版)
当サイトでは定期的に日本の新聞業界の動向を、公開値を基に精査しているが、そのうちの一つ、日本ABC協会「新聞発行社レポート 半期」の値について、先日2024年後(半年)期分の値を得ることができた。そこでその値を基に、いつもの通り全国紙5紙(読売、朝日、毎日、日経、産経)の都道府県別シェアの動向を、複数の切り口で確認していくことにした。続きを読む "全地域で前年同期比マイナス、関東・近畿で大きな減少…全国紙の地域別世帯シェア動向(2024年後期版)"
最新情報をRSSで購読する
