2024/10/13
デジタル端末として、インターネットへのアクセス機器として、今スポットライトを浴びているのがスマートフォンとタブレット型端末。似て非なる存在であり、パソコンの代替機として注目を集め、両者の特性を併せ持つ「ファブレット」(大きめのスマートフォン。サイズ的にはスマートフォンとタブレット型端末の中間)も区分種類として登場するほど。今回は内閣府が定期的に公開している調査結果【消費動向調査】において2014年分から詳細区分によるデータ取得が始まった、この2種類の端末について、いくつかの切り口から普及率などの動向を確認していくことにする。続きを読む "スマートフォンとタブレット型端末の普及率推移(最新)"
2024/10/12
年収300万円未満では59.1％…パソコンの世帯年収別普及率現状(最新)
昨今ではインターネットへの窓口としてパソコンだけでなくスマートフォンやタブレット型端末も急速に利用者が増え、普及率を上昇させつつある。特に若年層では最初に触れるインターネット端末がスマートフォンとなる場合が多く、そのまま常用を続け、パソコンへの接触機会が学校の授業など最小限のものとなり、キーボードを使う場面が減っているのではないかとの話もよく見聞きする。そしてスマートフォンの普及・キーボード利用機会の少ない若年層の増加背景に、世帯年収が少ない世帯ではパソコンを整備できず、代わりにスマートフォンを用いているとの説もある。今回はそれらの話を検証する際に役立つであろう、パソコンやスマートフォン、さらにはタブレット型端末の世帯年収別普及率などについて、内閣府が定期的に公開している調査結果【消費動向調査】を基に確認していくことにする。続きを読む "年収300万円未満では59.1％…パソコンの世帯年収別普及率現状(最新)"
2024/10/11
急に秋めいて…株式市場雑感(24/10/07-24/10/11週)(週終値:3万9605円80銭)(最新)
■24/10/07:日経平均終値3万9332円74銭/115.3本日の東京株式市場は大幅高の展開。前営業日の米国市場は高値だったことを受け、東京株式市場も寄り付きから大きく買われた。中東情勢など懸念事項はあるが、為替の円安進行が買いを後押しした。出来高は東証プライム市場のみで19億1272万株。前営業日比で日経平均株価は+1.80％、TOPIXは+1.68％、東証グロース市場250指数(旧マザーズ指数)は+0.43％。
自己保有銘柄関連。銘柄種類数的には高値銘柄多し。前営業日比は+1.25％となる。
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セブンが2万1437店でトップ、次いでファミマの1万6268店…コンビニ店舗数の現状(最新)
多様な商品だけでなくサービスも提供する、多彩で便利な総合商店ことコンビニエンスストア(コンビニ)。先の震災以降は特に生活拠点的存在として地域社会に貢献し、人々の日常生活には欠かせない存在となりつつある。そのコンビニは現時点で日本国内では何店ほどあるのだろうか。コンビニ経営各社や業界団体の公開資料を基に、現状を確認していく。続きを読む "セブンが2万1437店でトップ、次いでファミマの1万6268店…コンビニ店舗数の現状(最新)"
単身85.2％、二人以上96.0％…カラーテレビの普及率現状(最新)
配信される内容(テレビ番組)の質的劣化や競合メディアの浸透に伴う立ち位置の変化と連動性への模索、年齢階層別人口構成比率における高齢層の増加を受けての相対的なメディア力の持ち直しなど、周辺環境も含めて目まぐるしい動きを見せるテレビ界隈。そのテレビの本体の浸透率を把握できる、公的機関による調査の一つとして挙げられるのが内閣府の【消費動向調査】。今回はこの調査結果を基に、多方面の切り口からテレビの普及状況を確認していくことにする。同調査結果をソースにした先行記事【年齢階層別のテレビ普及率】と併せて目を通されることをお勧めする。続きを読む "単身85.2％、二人以上96.0％…カラーテレビの普及率現状(最新)"
単身51.6％、二人以上80.6％…乗用車の普及率現状(最新)
公共交通機関の発達やライフスタイルの変化、お財布事情などを受け、都心部の若年層における乗用車離れが世間ではたびたび話題に上っているものの、多くの人にとって相変わらず乗用車が必要不可欠な移動ツールであることに変わりはない。そこで今回は内閣府が定期的に調査、結果内容を公開している調査結果【消費動向調査】を基に、乗用車の普及状況についてその現状を確認していくことにする。続きを読む "単身51.6％、二人以上80.6％…乗用車の普及率現状(最新)"
2024/10/10
4マスはラジオのみマイナス、ネットはプラス7.0％(経産省広告売上推移:2024年10月発表分)(最新)
経済産業省は2024年10月10日、「特定サービス産業動態統計調査」の2024年8月分における速報データ(暫定的に公開される値。後ほど確定報で修正される場合がある)を、同省公式サイトの該当ページで公開した。その内容によれば2024年8月の日本の広告業全体における売上高は前年同月比でプラス11.8％となり、増加傾向にあることが分かった。今件記事シリーズで精査対象の広告種類5部門(新聞・雑誌・テレビ・ラジオ・インターネット広告)では新聞、雑誌、テレビ、インターネット広告がプラス、ラジオがマイナスを示した。上げた部門では雑誌が一番上げ幅は大きく、プラス48.4％を示している(【発表ページ：経済産業省・特定サービス産業動態統計調査】)。続きを読む "4マスはラジオのみマイナス、ネットはプラス7.0％(経産省広告売上推移:2024年10月発表分)(最新)"
単身25.3％、二人以上44.7％…タブレット型端末の普及率現状(最新)
ここ数年の間にスマートフォンとともに急速に普及が進み話題に上るようになったモバイル端末に、タブレット型端末が挙げられる。クリップボードほどのサイズの液晶がメインのデジタルデバイスで、それなりに高い機動性を持ち、ノートパソコンに匹敵するパソコン的な使い方が可能で、スマートフォンのようなタッチパネル方式での操作が行える。いわばパソコンとスマートフォンの中間的な立ち位置にある端末だが、最近ではノートパソコン的に使えるものも登場し、その柔軟性の高さから、パソコンの代替機として選択する人も多い。今回は内閣府が定期的に公開している調査結果【消費動向調査】を基に、そのタブレット型端末の普及状況について確認していくことにする。続きを読む "単身25.3％、二人以上44.7％…タブレット型端末の普及率現状(最新)"
自動車搭載用の電話をベースに単純な持ち運びができる通話用電話機として始まり、ポケットに入るサイズにまで小型化するとともに、インターネットへのアクセスを可能とすることで、機動性の高い情報端末としての役割も果たすようになった携帯電話。昨今では従来型携帯電話に加え、タッチパネル方式で画面も大型化し、アプリケーションの活用によりパソコンに近い機能を持つスマートフォンの普及ぶりが著しい。今回は従来型とスマートフォンそれぞれにおける携帯電話の普及状況について、内閣府が定期的に公開している調査結果【消費動向調査】を基に確認していくことにする。2024/10/09
牛丼チェーン店「吉野家」などを運営する吉野家ホールディングスは2024年10月6日に、吉野家における2024年9月の売上高や客単価などの営業成績を公開した。その内容によると既存店ベースでの売上高は、前年同月比でプラス7.3％となった。これは前回月から続く形でのプラスとなる。牛丼御三家と呼ばれる日本国内の主要牛丼チェーン店3社のうち吉野屋以外の企業の状況を確認すると、松屋フーズが運営する牛めし・カレー・定食店「松屋」の同年8月における売上前年同月比はプラス17.5％、ゼンショーが展開する郊外型ファミリー牛丼店「すき家」はプラス8.5％との値が発表された。今回月は売上高前年同月比では全社がプラスを示す形となった(【吉野家月次発表ページ】)。続きを読む "全社がプラス…牛丼御三家売上：2024年9月分(最新)"
30-59歳の二人以上世帯では84.3％、60歳以上単身世帯は44.2％…パソコンの世帯主年齢階層別普及率(最新)
かつては仕事用として、あるいは裕福な家庭にのみその姿を見ることができた、個人向けのコンピューターことパーソナルコンピューター、略してパソコン。今や多くの人が手に取れるようになり、同時にインターネットへの窓口としての使い方が主目的となる機材として認知されている。またその様式もデスクトップパソコンだけでなくノートパソコンも普及し、昨今ではむしろノートパソコンの方が普及率は高い状態。一方でその「インターネットへの手軽な窓口」との観点では、より機動性の高いスマートフォンやタブレット型端末に(完全な代替機ではないものの)主役の座を奪われつつあるのが現状。そのパソコンの普及率について、世帯主の年齢階層別に詳しい動向を、内閣府が定期的に公開している調査結果【消費動向調査】を基に確認していくことにする。続きを読む "30-59歳の二人以上世帯では84.3％、60歳以上単身世帯は44.2％…パソコンの世帯主年齢階層別普及率(最新)"
今や陳腐化した感の強い言い回しではあるが、若年層の行動傾向の変化や都心部の公共交通機関の整備、住宅問題などを受け、若年層の自動車(乗用車)離れが進んでいるとの話は自動車業界界隈からよく語られ、そして関連業界などの記事でしばしば見うけられる。それでは実際に、世帯ベースでどの程度の乗用車が保有されて、それはどのような推移を遂げてきたのだろうか。内閣府の【消費動向調査】を基に、いくつかの切り口から、乗用車の世帯普及率について検証していくことにする。2024/10/08
残暑と反動が足を引っ張る、物価高への懸念は引き続き強く…2024年9月景気ウォッチャー調査は現状下落・先行き下落
内閣府は2024年10月8日付で2024年9月時点となる景気動向の調査「景気ウォッチャー調査」の結果を発表した。その内容によれば現状判断DIは前回月比で下落となる47.8を示し、基準値の50.0を下回る状態は継続することとなった。先行き判断DIは前回月比で下落して49.7となり、基準値の50.0を下回る状態に。結果として、現状下落・先行き下落の傾向となり、基調判断は「景気は、緩やかな回復基調が続いている。先行きについては、価格上昇の影響などを懸念しつつも、緩やかな回復が続くとみている」と示された。ちなみに2016年10月分からは季節調整値による動向精査が発表内容のメインとなり、それに併せて過去の一定期間までさかのぼる形で季節調整値も併せ掲載されている。今回取り上げる各DIは原則として季節調整値である(【令和6年9月調査(令和6年10月8日公表)：景気ウォッチャー調査】)。続きを読む "残暑と反動が足を引っ張る、物価高への懸念は引き続き強く…2024年9月景気ウォッチャー調査は現状下落・先行き下落"
前月比プラスマイナスゼロ円の174円…レギュラーガソリン価格と灯油価格動向(最新)
燃焼機関を動力源とする自動車は今や人間の社会生活には欠かせないツールの一つである。個人、世帯単位での移動手段としてだけでなく、流通を支える各種トラックやタンクローリーなど、工事現場などで働く建機、さらにはバスをはじめとした旅客用に至るまで、皆が皆、ガソリンを燃料として動いている(一部は軽油も使っているが)。最近では電気自動車、燃料電池自動車も少しずつ普及し始めているものの、今なお自動車がガソリンを主燃料としていることに違いはない。当然、その燃料たるガソリン価格の動向は多くのドライバーはもちろん、自動車を間接的に利用する人にも気になるもの。今回は基準となる指標として総務省統計局による東京都区部の自動車用ガソリン価格を用い、直近までの動きを確認していくことにしよう。さらに同じ石油を原材料として精製され、冬場に多く使われる灯油の動向も併せて見ていく。続きを読む "前月比プラスマイナスゼロ円の174円…レギュラーガソリン価格と灯油価格動向(最新)"
宿泊費、運賃、パック旅行費(ネット上での決済)5422円で最多、電子書籍やダウンロード版の音楽・映像が大きく伸びる…ネットショッピング動向の詳細(2024年8月分)(最新)
総務省統計局が定点観測的に実施している調査の一つ【「家計消費状況調査」】は、元々「家計調査」の補完として、消費性向をより詳細に確認するのが目的。昨今のインターネットを用いた商品やサービスの購入(ネットショッピング)機会の増加状況に併せ、同調査でもその動きを詳しく追いかけるため、2015年1月実施分からネットショッピング支出に関し、大幅に調査項目を増やしている。今回はその調査項目の結果を基に、ネットショッピング支出の詳しい現状を確認していくことにする。同調査の以前からのデータを用いた、大まかな動向を眺められる【利用世帯率54.9％・平均支出額2万5797円、利用世帯に限れば4万6951円…ネットショッピング動向(最新)】と併せて読み進めることをお勧めする。続きを読む "宿泊費、運賃、パック旅行費(ネット上での決済)5422円で最多、電子書籍やダウンロード版の音楽・映像が大きく伸びる…ネットショッピング動向の詳細(2024年8月分)(最新)"
利用世帯率54.9％・平均支出額2万5797円、利用世帯に限れば4万6951円…ネットショッピング動向(最新)
スマートフォンやパソコンなどを使い、気軽に、そして瞬時に、距離を感じさせずに情報のやりとりを可能とする技術とインフラ、インターネット。その普及は多様な方面に革新的な変化をもたらしている。その一つが通信販売(通販)部門。インターネットを用いて実商品やサービスの注文をしたり、さらにはデジタルデータ・権利を購入する仕組みは、通販のハードルを大いに下げ、それこそ近所のコンビニで買い物をするかのような手軽さを提供するようになった。今回はインターネットが利用できる端末の普及率向上、サービスの充実や取り扱い業者の増加でますます生活に密着したものとなりつつあるインターネットショッピング(ネットショッピング)に関し、総務省の定点観測的調査の一つ、家計消費状況調査の結果を基に、その動向を確認していくことにする(【家計消費状況調査】)。続きを読む "利用世帯率54.9％・平均支出額2万5797円、利用世帯に限れば4万6951円…ネットショッピング動向(最新)"
インターネットが普及しスマートフォンやタブレット型端末が多くの人の手に収まる昨今においても、テレビが相変わらずメディアの主体の立ち位置にあり、多くの人に視聴される映像機器に違いはない。また日本では諸外国と比較して、とりわけ高齢者において、テレビを神格化する傾向が強く、テレビはさまざまな方面で強い影響力を持ち続けている。今回は内閣府の【消費動向調査】を基にテレビの普及率などの推移を介して、いかに深く浸透しているかを再確認するとともに、状況の変化のある無しに関しても見ていくことにする。2024/10/07
テレビやパソコンなどの普及率(下)……乗用車やエアコン、デジカメなど(最新)
先に【テレビやパソコンなどの普及率(上)…テレビ・パソコン・ファックスなど】において、内閣府の【消費動向調査】の調査結果を基に、主要耐久消費財(テレビや自動車など、長期にわたって使用される商品。原則的に1年以上の使用によるもの)の普及率の現状などを、カラーテレビやパソコン、ファックスなどについて行った。今回はそれに続く形で、同様の切り口を用い、エアコンや空気清浄器、デジカメなどの、日常生活に深く浸透している家電製品に関して、その世帯普及率の現状や推移を確認していくことにする。普段何気なく使っている商品達が、世間一般にはどれ程普及しているのかを知る、よい機会になるはずだ。続きを読む "テレビやパソコンなどの普及率(下)……乗用車やエアコン、デジカメなど(最新)"
テレビやパソコンなどの普及率(上)…テレビ・パソコン・ファックスなど(最新)
テレビや冷蔵庫、エアコン、洗濯機など日常生活を支えるさまざまな家電商品の普及・利用状況について、先に掲載した【エアコン普及率】を皮切りに、内閣府が2024年4月9日に発表した【消費動向調査】の最新版の公開値を基に、多様な方面からその現状・動向を精査している。今回はパソコンやファックスをはじめとした家電製品全般について大まかな形で、その普及率などの推移を確認していくことにする。続きを読む "テレビやパソコンなどの普及率(上)…テレビ・パソコン・ファックスなど(最新)"
2024/10/06
二人以上世帯で9割強、単身男性高齢層は82.1％…エアコン普及率の実情(最新)
住宅の密閉性の向上や都市地域におけるヒートアイランド現象の実体化に伴い、エアコンはこれまで以上に人々の生活に欠かせない家電の一つとなり、注目を集める機会が増えている。特に震災以降においては、電力需給問題と併せ、体調の維持と節電との絡みで物議が醸されることが多い。今回は内閣府が2024年4月9日に発表した【消費動向調査】の各種データを抽出し再構築する形で、2024年におけるエアコンの世帯普及率について、さまざまな切り口から状況確認を行い、各種検証のための材料を構築していくことにする。続きを読む "二人以上世帯で9割強、単身男性高齢層は82.1％…エアコン普及率の実情(最新)"
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