2022/06/30

全国では31.3%、最多普及は山梨県の44.0%…FAXの普及状況

インターネットの普及に伴い、その必要性が大きく減じられた家電の一つにFAX(ファックス)がある。ファクシミリ(facsimile)の短縮語で、電話回線を介して画像情報を送り伝える機器・仕組みを指し、かつては図版を素早く送る手段としては欠かせない存在だった。今では業務用はともかく、家庭用としてはインターネットとデジタルスキャナやデジカメの併用で、ほぼ代替ができる。そのFAXに関して世帯ベースでの普及状況を、総務省が2022年5月27日に詳細値を発表した「通信利用動向調査」の公開値を基に、確認していくことにする(【発表ページ:通信利用動向調査】)。

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2時0分通信利用動向調査, noindex

昼食代がトップ。パソコン関連・通信料が前年比でプラス…サラリーマンのこづかい内部事情

サラリーマンが直接、そして自分自身にもっとも大きな影響を与える金銭のやり取りといえば「こづかい」に他ならない。そのこづかいの使い道として一番欠かせないものは「昼食代」であるとの実態が、新生銀行が2022年6月27日に発表した、定点観測的な調査「サラリーマンのお小遣い調査」の最新版で明らかになった。今回はこの調査結果から、最重要視されている昼食代も含め、サラリーマンのこづかいの消費実態について確認をしていくことにする(【発表リリース:男性会社員のお小遣い額は昨年比微減の38642円、女性会社員は減少の33278円-「2022年会社員のお小遣い調査」結果について】)。

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2時0分サラリーマン小遣い調査, noindex

2022/06/29

前年比68円減の3万8642円…2022年のサラリーマンこづかい事情

日本の就労者の就業職種のうち少なからぬ人数の割合を占めるサラリーマンにおける生活様式は、それらの人々自身はもちろん、日本の社会全体の状況を推し量る一つのバロメーターになる。新生銀行では毎年1回、このサラリーマン(など)の日常生活に関する調査「サラリーマンのお小遣い調査」を行い、その結果を報告書として発表している。今回はその最新版にあたる、2022年6月27日発表の「2022年サラリーマンのお小遣い調査」の結果などを基に、最新、そして近年におけるサラリーマンのこづかい事情を確認していくことにする(【発表リリース:男性会社員のお小遣い額は昨年比微減の38642円、女性会社員は減少の33278円-「2022年会社員のお小遣い調査」結果について】)。

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3時0分サラリーマン小遣い調査, noindex

東京都がトップで27.8%の人がプレイ…都道府県別のオンラインゲーム利用状況を探る

先行記事となる【オンラインゲームの利用状況を探る】において、総務省が2022年5月27日に詳細値を発表した「通信利用動向調査」の公開値を基に、オンラインゲームのプレイ状況を確認した。今回は都道府県別にその動向をチェックしていくことにする。オンラインゲームがもっとも遊ばれているのはどの地域だろうか(【発表ページ:通信利用動向調査】)。

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2時0分通信利用動向調査, noindex

全体では69.8%、20代世帯でも73.7%…パソコンの世帯単位での普及状況

インターネットへのアクセス端末としてパソコンよりハードルが低いスマートフォンの普及が進むに連れて、パソコンを必要としない人が増えているとの話がある。若年層でパソコンの操作に難儀する人の話はよく聞かれるようになり、「若者のパソコン離れ」なる言葉も生じるほど。それでは実態として、世帯単位でのパソコンの保有率はどの程度なのだろうか。総務省が2022年5月27日に詳細値を発表した「通信利用動向調査」の公開値を基に、確認していくことにする(【発表ページ:通信利用動向調査】)。

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2時0分通信利用動向調査, noindex

2022/06/28

TCA発表値ベースだと153.6%…複数データを基にした携帯電話の普及率推移

今や生活必需品とすら定義されても何ら違和感を覚えない携帯電話(従来型携帯電話とスマートフォン双方を合わせて。以下同)。その急速な性能の向上と普及率の上昇ぶりは、多様な周辺環境、状況の変化を連鎖反応的に引き起こしている。ソーシャルメディアの普及、音楽や映像などマルチメディア系エンターテインメントの消費性向の変化、いわゆる「歩きスマホ」問題など、数え上げればきりが無い。今回は社会にも大きな影響を与えるこの携帯電話の普及状況について、先日総務省が発表した【電気通信サービスの契約数及びシェアに関する四半期データの公表(令和3年度第4四半期(3月末)) 】や、以前内閣府発表の【消費動向調査】における最新公開値を反映させた【携帯電話の普及率現状(最新)】などを合わせ、携帯電話の普及率推移を複数の視点・調査結果から集約していくことにする。

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3時0分消費動向調査(普及率), noindex

携帯・PHSなど合わせて224.3%の普及率…総務省、2022年3月末時点の電話通信サービスの状況を発表

総務省は2022年6月17日、電気通信サービスの契約数やシェア動向に関する現状をまとめた報告書【電気通信サービスの契約数及びシェアに関する四半期データの公表(令和3年度第4四半期(3月末)) 】を発表した。2022年3月末時点における日本の携帯電話(従来型携帯電話、スマートフォンの双方を含む。以下同)の普及率や各事業者のシェア動向などを一堂に集めたもので、携帯電話の普及実態を網羅した内容となっている。今回はその公開値を基に、過去のデータも用い、日本の携帯電話の普及状況の推移と現状を確認していくことにする。

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2時0分モバイル, noindex

2022/06/27

22.8%の人が利用、13-19歳なら69.0%…オンラインゲームの利用状況

インターネットのインフラとしての普及と、それにアクセスするための窓口となるパソコンやスマートフォンの浸透で、大きく様変わりした界隈の一つがゲーム業界。今ではインターネット接続で不特定多数との意思疎通や、運営側の持つデータとのやりとりによって進展するゲームがごく当たり前のものとなってしまった。そのインターネットゲーム、つまりオンラインゲームは現状でどこまで普及しているのだろうか。総務省が2022年5月27日に詳細値を発表した「通信利用動向調査」の公開値を基に確認する(【発表ページ:通信利用動向調査】)。

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3時0分通信利用動向調査, noindex

49.9%はテレビでインターネットを利用中…テレビでのインターネット利用実情

2011年7月にテレビのデジタル化(地デジ化)が行われたことで、テレビ受像機の世界も大きな変化の時代を迎えた。ブラウン管タイプから液晶タイプへのシフトだけでなく、インターネット接続機能をはじめとしたスマートテレビ化により、テレビもまた単なるテレビとしての存在から、総合的なデジタル端末としての立ち位置を示しつつある。それではその新機能の一つ、インターネット接続機能はどれほど使われているのだろうか。その現状を総務省が2022年5月27日に詳細値を発表した「通信利用動向調査」の公開値を基に探ることにする(【情報通信白書】)。

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2時0分通信利用動向調査, noindex

2022/06/26

トップの東京都は33.6%、最下位は山形県で14.7%…都道府県別タブレット型端末利用率動向

昨今のインターネット界隈の動向を見聞きするに、ハード面ではスマートフォンとタブレット型端末、ソフト・サービス面ではソーシャルメディアに熱い視線が向けられ、多くの人が手に取り体験している。そして奇しくもそれらのハードとソフトは密接な関係にあり、片方がもう片方の浸透に小さからぬ貢献をしている実態がある。先行する記事【都道府県別スマートフォン利用率動向】でスマートフォンによるインターネットの都道府県別利用状況を確認したが、今回はハード面における注目対象のもう片割れであるタブレット型端末について、同じように都道府県別のインターネット利用率の現状を確認していくことにする(【発表ページ:通信利用動向調査】)。

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2時0分通信利用動向調査, noindex

迷惑・架空請求メール受信経験者は63.9%…インターネットで遭遇したトラブル事案

インターネットを利用できる機器の猛烈な普及率の高まりに連れ、それらによるトラブル事案も増加の一途をたどっている。確率論的には利用者が増えれば事案数が増加するのは当然の話だが、それに加えてデジタル機器、インターネットへの利用に慣れていない人の利用も増えるため、トラブルの発生「率」の増加も懸念される。今回は総務省が2022年5月27日に詳細値を発表した「通信利用動向調査」の公開値を基に、インターネットの利用者におけるトラブルの現状を確認していくことにする(【情報通信白書】)。

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2時0分通信利用動向調査, noindex

2022/06/25

全体では66.5%、20代世帯では9.5%…固定電話の保有状況

携帯電話の高性能化と普及が進むに連れ、少なくとも一般の世帯において電話の利用スタイルは世帯単位から個人単位へと変わり、固定電話の必要性はこれまでにないほど減少している。若年層では実家を離れ一人暮らし・独立世帯化する際に、固定電話の契約をしない事例も増えている。それでは現状として、固定電話はどの程度浸透を維持しているのか。総務省が2022年5月27日に詳細値を発表した「通信利用動向調査」の公開値を基に、日本における世帯ベースでの固定電話の保有状況を確認していくことにする(【発表ページ:通信利用動向調査】)。

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2時0分通信利用動向調査, noindex

トップの神奈川県は77.4%、最下位県の約1.4倍…都道府県別スマートフォン利用率動向

今や加速度的に普及が進みつつあるスマートフォン。そのスマートフォンを使ってインターネットにアクセスをしている人は6歳以上の全員比で68.5%(2021年時点)との実情が、総務省が2022年5月27日に発表した「通信利用動向調査」の公開値から明らかにされている。それではその利用率は全国一様なのだろうか、それとも地域によって大きな差異が生じているのだろうか。今回は都道府県別のスマートフォンによるインターネット利用率の現状を確認していくことにする(【発表ページ:通信利用動向調査】)。

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2時0分通信利用動向調査, noindex

2022/06/24

まだ6月だというのに…株式市場雑感(22/06/20-22/06/24週)(週終値:2万6491円97銭)

■22/06/20:日経平均終値2万5771円22銭/89.9
本日の東京株式市場は高値寄り付きの後に大幅安の流れ。寄り付きは前週の反動から市立反発的な買いが入って高値をつけたものの、すぐに世界全体の景況感の悪化懸念を受けて売り込まれ、マイナスに沈む。大幅安のまま場を終えた。出来高は東証プライム市場のみで11億7784万株。前営業日比で日経平均株価は-0.74%、TOPIXは-0.92%、マザーズ指数は-0.93%。

自己保有銘柄関連。銘柄種類数的には安値銘柄多し。前営業日比は+0.20%となる。

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19時0分株式市場雑感

「知人との交友」88.6%、「情報探索」63.6%…ソーシャルメディアの利用目的

スマートフォンやタブレット型端末の普及で加速度的に浸透しつつある、ウェブサービスの一つ「ソーシャルメディア」。既存の他ウェブサービスの多分な機能を実装し、多様な事柄を包括して実行できることから、その電子レンジ的な万能さにほれ込み、寝食を忘れてアクセスを続ける人も多い。そのソーシャルメディアについて、そもそも論として「なぜソーシャルメディアを利用するのか」を、総務省が2022年5月27日に詳細値を発表した「通信利用動向調査」の公開値を基に、確認していくことにする(【発表ページ:通信利用動向調査】)。

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2時0分通信利用動向調査, noindex

世帯ベースで39.4%、高年収世帯では6割超…タブレット型端末普及動向

パソコンの補完的な利用のためのセカンドマシンとして以前から注目されていたものの、価格の高さから普及状況が今一つだったタブレット型端末も、この数年の間に「廉価端末の登場」「インフラ整備によるネット接続環境の改善」「独自の利用スタイルによる有益性の確認」「電子書籍端末としての使いやすさ」など多様な環境変化により、急速に普及が進んでいる。今回は総務省が2022年5月27日に詳細値を発表した「通信利用動向調査」の公開値を基に、日本の世帯ベースでのタブレット型端末の普及状況を確認していくことにする(【発表ページ:通信利用動向調査】)。

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スマホがトップでパソコン超え、60代前半では76.7%が利用…高齢者のインターネットアクセス機器動向

団塊世代が定年退職を迎え、人口構成比率上でもさらに高齢層の割合が増加し、社会の高齢化が進む中で、高齢層のインターネット利用状況に注目が集まりつつある。就業時と比べて多くプライベートの時間を取れるメリットがある一方、新しい技術には奥手、腰が引ける傾向がしばしば見受けられること、さらには身体的な老化に伴い操作に難儀する事例もあることなど、年齢階層間ギャップの原因となる点も指摘されている。今回は総務省が2022年5月27日に詳細値を発表した「通信利用動向調査」の公開値を基に、「高齢者のインターネットアクセス機器」を介して、インターネットの利用状況を確認していくことにする(【発表ページ:通信利用動向調査】)。

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2022/06/23

高世帯年収ほど高利用率…インターネット機器としての携帯電話やパソコンなどの世帯年収別利用率

インターネットの窓口となるパソコンも携帯電話(従来型携帯電話とスマートフォンの双方)も、そして家庭用ゲーム機やタブレット型端末ですら、昔と比べると随分と価格は安くなったものだが、まだまだ誰もが気軽に購入できる領域のものではない。当然その所有率・利用率は個々のお財布事情と浅からぬ関係がある。いわゆる「デジタルデバイド」の要因として経済力が挙げられるのも納得がいく話。今回は総務省が2022年5月27日に詳細版を発表した「通信利用動向調査」の公開値などを基にして、所属世帯の世帯年収別に主要インターネットアクセス機器の利用状況を検証していくことにする(【発表ページ:通信利用動向調査】)。

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消費支出の4.24%・じわりと増加する携帯電話代負担…電話料金と家計支出に占める割合

携帯電話(従来型携帯電話とスマートフォンの双方。以下同)が人々の生活において欠かせぬ存在となり、利用層がますます広域化し、それこそ老若男女を問わずに利用されるようになるに連れ、その携帯電話の利用によって生じる金銭的負担は当然増加する。昨今では従来型携帯電話から、より負担が大きいスマートフォンへの世代シフトも起き、それも負担増の一端として影響を与えている。それでは実態としてどれほどの金額が使われ、家計にどの程度の負担・影響を与えているのだろうか。その点について総務省が2022年5月27日に発表した「通信利用動向調査」の公開値などを用い、検証していくことにする(【発表ページ:通信利用動向調査】)。

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パソコン81.4%、スマホ84.3%、テレビは85.3%…利用端末別ソーシャルメディア利用率動向

昨今ではモバイル端末のスマートフォンとタブレット型端末の普及が目覚ましいが、これらの端末の浸透を大いに助け、また逆にそれらの普及で利用者が大きく伸びているのが、ウェブサービスのソーシャルメディア。それでは実態としてどれぐらいの人が、どの端末を使ってソーシャルメディアを利用しているのだろうか。総務省が2022年5月27日に発表した「通信利用動向調査」の詳細公開値を用い、その実情を確認していくことにする(【発表ページ:通信利用動向調査】)。

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