欧米諸国などのテレビや携帯電話、スマートフォンなどの所有率(2012年発表版)

2012/12/27 14:00

先の12月25日付の記事【世界主要国のテレビ視聴時間(2012年発表版)】で記したように、イギリスの情報通信庁では2012年12月14日までに、同庁の毎年発表による世界各国の通信業界・メディア動向を絡めた白書的な報告書「International Communications Market Report」の最新版にあたる【International Communications Market Report 2012】を公開した。イギリス中心の内容だが、有意義なデータが多数盛り込まれ、注目すべき内容である。今回はその中から「欧米諸国の主要メディアに対する所有・利用性向」を見て行くことにする。




例えば携帯電話の保有・普及率の場合、日本ならば9割強という値が出ている(【携帯電話の普及率推移(2012年版)】)。パソコンならば(世帯別だが)大体2/3程度(【パソコンの世帯主年齢階層別普及率(2012年分データ反映版)】)。

今資料では欧米諸国に加え日本における主要デジタル系生活用品の所有・保有率のデータが記されている。回答者に向けて「この端末を保有して個人的目的で利用しているか」と尋ねた結果に基づいたもので、会社支給・貸与のものや親族からの借り物は該当しない、純粋な「所有・利用性向」である。


↑ 欧米諸国などの主要メディア所有・利用性向(2012年9月)
まず目に留まるのがモバイル端末の保有率の高さ。スマートフォンを除いた一般携帯電話で4-6割、スマートフォン単独で3-5割。合わせると9割に届く形となる(重複保有も多分にあるだろうが)。またスマートフォン単独で見るとスペインで66％と6割超え、イギリスは58％と6割近くにあるのをはじめ、イタリアで55％、アメリカでも44％。日本の30％が特異に見えてくる。

この日本のスマートフォン普及率の低さについて同レポートでは「日本では他の国よりも長い間、一般携帯電話で電子メールのやりとりをしてきた。他の国ではスマートフォンのアプリケーションにこそ、電子メールのやりとりが行いやすいと考えられているが、日本では一般携帯電話での送受信が一般化している。これがスマートフォン普及率の低さを導いた一因である」と説明している。日本の一般携帯電話がスマートフォンに近い高性能を持っていたため、逆にスマートフォンへの移行が遅れているとする説の、電子メールの観点からの考察だが、的を射ているといえる。

スマートフォンと相並び普及・利用率が注目されるタブレット機だが、現時点では1割強。一応同じモバイル端末ではあるが、機動力・価格の点から、現時点では普及率ははるかにスマートフォンには及ばない。しかし逆に考えれば、すでに1割を超えたかという感はある。特にイタリア、スペイン、オーストラリアでは2割を超えている点に注目したい。

双方向性の高いメディア・ツールは諸国でさほど差異はないが、例えばDVRではイギリスやアメリカの普及率が高く、他国は低いとの結果が出ている。またアメリカはHDTVの値も高めで、同国のテレビ好きが改めて確認できる結果となっている。

欧米諸国と日本という範ちゅうならば、一般携帯電話5割前後・スマートフォン5割強・ノートパソコン8割足らず・タブレット機1割強。これがおおよその普及率。何か比較検討する場面があれば、この値を覚えておくと何かと役に立つに違いない。

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