飲み代から昼食代へと変わる節約対象…40年あまりにわたる男性会社員のこづかい対策推移(最新)
2024/07/20 02:28
いくらでも好きなだけのこづかいが使える立場にある人はごく少数に過ぎず、特に日本の就業者の大部分を占める男性会社員は厳しいお財布事情の中にある。欲しいものは次々沸いてくるが、使えるお金は限られる。それではこづかい対策として、どのような分野の出費を節約しているのだろうか。その数十年にわたる節約推移を、こづかい動向を中心に男性会社員のライフスタイルを定点観測している、新生銀行の「会社員のお小遣い調査」、および2012年に発表したその調査の中長期的な集約レポート「サラリーマンのお小遣い調査30年白書」から、確認していくことにする(【男性会社員のお小遣い額は39081円、女性会社員は34921円 「2024年会社員のお小遣い調査」結果について】)。
スポンサードリンク
たばこや雑誌の価格が上がり、携帯電話料金も気になる中、限られたこづかいでやりくりするため、削れるものは削り、無駄なもの・優先順位の低いものは我慢する。男性会社員に限った話ではないが、節約のターゲットになる項目は多様におよぶ。「会社員のお小遣い調査」では今件項目「こづかい対策として削ったもの、節約したもの」について、調査を実施した年の上位陣を掲載している。そのうち「昼食代」「飲む回数・飲み代(2項目統合、上位値のみ)」「タクシー乗車」「弁当・水筒持参(2項目統合、上位値のみ)」を抽出してグラフ化した。掲載が無い年の値は無視をし、値がある年のみを単純に線で結んでいるので、やや無理のあるグラフだが、大まかな動向はつかみきれる。
↑ こづかい対策・節約しているもの(節約している人限定、複数回答、一部)
バブル崩壊を機会に、各値に大きな変化が生じている。今件項目では「タクシー乗車」「昼食代」が急降下の動きを示している。「昼食代」はその後持ち直しているが、「タクシー乗車」はほとんど下げたままで持ち直しを見せていない。この動きについて2012年に発表された白書では「タクシー乗車をひかえるのは当然の節約術として定着したから、あえて意識して回答するものではなくなった」と説明している。いつも使っているものをひかえるのなら「節約した」と実感するが、普段から使わないものは「節約した」ではなく「当たり前」と認識する、あるいはこれ以上節約のしようがないとの解釈で、納得できる説明ではある。いわゆる無い袖は振れぬ。
「昼食代」は一時1ケタ台に落ち込むが(当時は選択肢が5つしかなく設問の事情による可能性がある)、再び上昇。意識的に昼食代を削っている認識が高いことが分かる。
また「飲む回数・飲み代」は漸減を続け、2014年では15.6%にまで落ち込んだ。グラフ化は略するが「こづかいの使い道として大きいもの」の項目では常にトップの位置にあった「飲み代」が、今世紀に入ってから「昼食代」「携帯電話代」にその座を明けわたしており、「タクシー代」同様に「節約するのは当たり前」の動きを見せつつあることが予想される(もっとも2015年に大きく増加し、それ以降は25%前後を行き来している)。
2015年以降は一部の項目で持ち直し、つまり具体的に節約の対象としている項目への注力が増える動きを示している。タイミング的には消費税率の引き上げの影響が継続しているものと考えられる。
なお直近2024年における「こづかい対策・節約しているもの」の序列は次の通り。
↑ こづかい対策・節約しているもの(節約している人限定、複数回答、上位陣)(2024年)
「昼食代」は意識して節約をしている項目の最上位にある。毎日欠かさず昼食を取り、日々購入の際に頭を悩まし、しかも商品価格の動向や購入機会の変化など情勢が流動的である以上、「節約が当たり前」と思う状況にシフトすることはない。また「弁当持参」以外に「水筒持参」もここ数年上位項目にその姿を見せており、2024年では「弁当持参」よりも高い値を示してしまっている。水筒の方が持参のハードルは低いからだろうか。あるいはお弁当は店で買い、飲み物だけは持参するというパターンを取っているのかもしれない。または食事時に限らず、普段での飲用に水筒を持参している可能性もある。飲食の面で出費を少しでも抑えようとする努力が垣間見られる。
蛇足的な話ではあるが、当サイトでよく取り上げられるテーマとなる「書籍・雑誌」の節約動向は次の通り。残念ながら上記のグラフに挙げられた項目が上位陣を占めており、2014年以降は具体的値が公開されるほどの回答値は得られていない。
↑ こづかい対策・節約しているもの(節約している人限定、複数回答、書籍・雑誌代)
回答値が公開されている時期に限れば、1割台で安定していた。思ったほど高くはない。
すき間時間の友が雑誌から携帯電話に移行しつつある昨今では、雑誌を利用すること自体が少なくなっていたのだろう。結果として欠かせない存在どころか節約の対象となることすらなくなっていたのかもしれない。ただしここ数年は新型コロナウイルスの流行により雑誌・書籍と触れる機会が増え、節約の対象にすらならないのではなく、節約の対象とはしたくない存在へと変わっているのかもしれない。設問の文脈から、紙媒体だけでなく電子媒体も含まれることを考えると、十分あり得る話ではある。
■関連記事:
【消費支出の3.84%・じわりと増加していた携帯電話代負担…電話料金と家計支出に占める割合(最新)】
【サラリーマンのおこづかい内部事情】
スポンサードリンク