SNSは年収・学歴を超えて…米ネット利用者の主要サービス活用性向

2012/04/23 06:45

米国内の調査機関【Pew Research Center】が2012年4月13日に発表した、アメリカにおけるインターネットの普及状況、そして整備環境に伴って生じる格差などをまとめた調査報告書【Digital differences】には、利用率の変化や利用性向、多様な条件下で生じるデジタルデバイド(デジタル上の格差)、インターネットと人々の心理傾向を推し量れる、興味深いデータが多々見受けられる。今回はその中から「インターネット利用者における、主要サービスの利用状況」にチェックを入れることにする。




調査対象母集団に関する詳細は先行する形で4月21日に掲載の【アメリカでもさほど変わらず…米インターネット「非」利用者の、その理由】で解説済み。気になる場合はそちらで確認してほしい。

直近のデータでは全体の約8割がインターネットを利用しており、いわゆるデジタルデバイド(デジタル技術格差)が世代・年収・学歴によって発生しているようすが見て取れる。


↑ インターネット利用率(米、18歳以上)(属性別)。【米インターネット利用率推移】から、再録
それではこれらインターネット利用者は、どのようなサービスを活用しているのか。主要サービスとして5項目を挙げ、それらを使っているか否かを尋ねた結果が次のグラフ。


↑ オンラインサービス利用性向(ネット内)(米、2011年、18歳以上、各属性のインターネット利用者全体比)

↑ オンラインサービス利用性向(リアル連動)(米、2011年、18歳以上、各属性のインターネット利用者全体比)
注意してほしいのは、これらの値は「インターネット利用者」に占める比率ということ。例えば「検索」なら調査母体全体の92％ではなく、インターネット利用者の92％である(元々インターネット利用率が全体の78％なのだから、検索利用率が「全体の」92％であるはずはないのだが)。

まずはインターネット内の主要サービスだが、「検索」「電子メール」共に9割前後の利用率を見せている。学歴別でやや差が生じているのが気になるが、それでも10ポイント程度。インターネット利用者間では両サービスは汎用化している。

一方で「SNS」の利用率は少々違う……というより、デジタル系ツール・サービスでありがちな動きを「世代別」でのみ見せる。つまり高齢者ほど利用率が落ちるというもの。「検索」「電子メール」と比べると利用必然性は低いので、当然といえば当然の話。ただし【アメリカのインターネットの利用性向、ソーシャルメディアは40-60代で急増】でも指摘しているように、中堅-シニア層でSNSの利用性向は大きな伸びをしてしており、今後世代間格差は埋まっていく可能性は高い。

他方、現実との連動性があるサービスでは、「インターネットを使っているか否か」とのふるい分けがされたあとの結果にも関わらず、世代・年収・学歴の差異がはっきりと出た結果となった。男女間では大きな違いは無く、世代別では若年層ほど、年収では高年収ほど、そして学歴では高学歴ほど利用性向が高い。

もっとも世代間においては年収・学歴ほどの差異は見られない。これはお年寄りでも通販には強い興味関心を抱いているのに加え、身体的な衰えもあり、オンライン通販のありがたみ＝メリットが他世代よりも大きくなるからだと推測される。日本の事例となるが、【ネットが使えないシニア層、もし使えるのなら何をしたい？】や【ネットライフをたしなむシニア層、最活用サービスは「オンラインショッピング」】にもある通り、シニア層のオンラインショッピングへの需要は極めて大きい。


↑ インターネットで利用するサービス(複数回答)(一部)(男女別)(再録)
シニア層のオンラインサービス、特に通販に対する願望の強さは、世界共通なのだろう。

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