ガスの節約1/3、給湯機のこまめなオフがトップ

2011/08/01 06:21

ノルド社会環境研究所は2011年7月21日、東日本大地震発生後4か月ほどが経過した状況下における、生活者の意識・行動変化に関する調査結果を発表した。それによると調査母体のうちガスを利用している人においては、震災後にガスの節約を開始し、調査時点でも継続している人は3割強に達していた。逆に過半数の人が震災後もガスの節約をしていないと答えている。一方今後のガス節約については、「手早く調理」「火の通りやすい調理機器の使用」が2割近くに達し、「節約機能の高いコンロへの買い替え」が続いている(【発表リリース、PDF】)。




今調査は2011年7月1日から5日にかけて全国の20-60代の男女に対してインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1000人。男女比・年齢階層比(10歳区切り)で均等割り当て。

今調査別項目の結果(【震災後に減った支出項目、トップは外食費…ではなくて】)からもわかるように、東日本大地震・震災後に家計内で出費が減ったトップ項目は「電気代」となっている。電力需給問題もあわせ、多くの人が節電を実行しているのが分かる。


↑ 東日本大地震前より支出が減ったもの(＝減らしたもの)(複数回答)(再録)
一方でガスも含まれる「電気代以外の水道光熱費」は第三位。直接電力需給とは関係が無いものの、間接的、あるいはエネルギー全体の節約という観点で、電気以外のエネルギーにも「無駄遣いは止めよう」という意志が少なからず生じているのが分かる。

今件はそのうち「ガス」にスポットライトを当てたものだが、ガス利用者863人(全体比86.3％)のうち、震災後にガスの節約をした人は(ガス利用者の、以下同)46.5％。現在でも継続している人は36.2％だった。


↑ 震災後の家庭での節ガス状況(ガス使用者限定)
参考として節電(調査母体全員＝電気使用者対象)も併記したが、ガスの節約は節電と比べると、実行率が低いのが分かる。これは直接の被災などでガスの供給がストップした場合などをのぞけば、「現時点では」ガスの需給問題は電気ほどでは無く、むしろ節電のための代替手段として積極利用すら考えられるからだ(例えば電子レンジを使わず、ガスで煮込んだり蒸かすという具合)。

具体的なガスの節約手法としては「未使用時は給湯器の電源をオフにする」がもっとも多く43.7％に達している。


↑ 実行節ガス対策/今後行いたい節ガス対策(複数回答)(ガス使用者限定)
「未使用時は給湯器の電源をオフにする」の43.7％という値だが、節ガスの実行者36.2％＋8.5％＋1.9％≒46.5％と比較すると、「ほぼ94％の人が節ガス対策として給湯器の電源オフを実行した」という結果になる。節電行為と同じく、「まずはお金がかからず身近に出来ることから始めよう」という心構えが見えてくる。

他方「今後実行したい節ガス対策」としては、節電同様に「初期投資がかかるが、あとは通常のライフスタイルのままで節約できる」項目、「火の通りやすい調理機器使用」「ガスの節約機能の高いガスコンロへの買い替え」が上位についている。電子レンジや冷蔵庫、エアコンなどと比べると単価が安くハードルも低いが、やはり「初期投資」が必要な節約行為は、躊躇されている状況であるのが確認できる。

順序は逆になるが、「手早く調理」の項目が「今後行いたい」対策ではトップについているのが気になる。「今後」ということは「現時点では出来ていない」を意味するわけだが、出来ていない理由は何なのだろうか。必要な調理器具が手元に無いのなら仕方ないが、単に情報不足という可能性もありうる。

例えばレシピ関連のサイトで「素早く」などのキーワードを用いて検索したり、調理時間の短い料理を見まわして、調理時間の短縮のノウハウを取得してみるのも一つの手立て。質を変えずに調理時間を短く出来れば、ガスの節約だけでなく時間的な面でも日常生活上の余裕が生まれるに違いない。


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