携帯電話と外食などのレジャー行動、そして……!? アメリカのエンタメ関連の支出動向

2011/02/20 19:30

2011年2月17日にニールセンが発表した【アメリカのエンタメ関連の世帯出費に関するレポート(U.S. Video Game Buyers Shifting Entertainment Budgets)】によると、ゆるやかながらも景気回復の兆しを見せてきたアメリカの経済動向を反映してか、テレビゲーム周りに月1ドル以上消費している世帯における娯楽費の総合額は、2009年と比べて2010年は9％増加したという結果が出たとの事。しかしながら小売業におけるゲームの販売額はわずかに減少しているとの話もある。「娯楽費全体が微増、しかしゲーム販売額は減少。ならば差額はどこへ消えたのか」という疑問に対する答えが、同レポートでは示唆されている。




今調査はニールセンが2009年から2010年にかけて、3000人以上ものアメリカ在住の消費者に対して面談方式で行ったもの。詳細なデータは同年3月16日に開催されるカンファレンスで公開されるとのことで、今件はそのダイジェスト版のレポートということになる。

本文では冒頭で触れたように「世帯当たりの娯楽費は9％増」「小売のゲーム販売額は減少」していると前提を述べた上で、「レジャー行動」と「携帯電話周り」以外の項目は皆比率を落とし、昨今のアメリカにおける娯楽行動の変化を垣間見せる結果となっている。


↑ アメリカの世帯における余暇予算に占める各項目の割合(毎月1ドル以上何らかのゲーム関連支出をしている世帯)
ビデオゲームへの支出も含めた多項目で比率を落としているのに対し、「外出に絡んだレジャー行動」と「携帯電話周り」だけは大きく比率を上げている。多少お財布事情的に余裕を持つようになったアメリカの世帯ではあるが、余暇の予算の割り振りには慎重な姿勢を見せ、より必要度の高いものへ配分を増やしているように見える。

ただし。今調査はいわゆる「ホリデーシーズン」を完全に集約しているわけではなく、この時期に大いに売れるゲーム関係の値が十分に反映されていない可能性はある(特に2010年はXbox360、中でもキネクト関連が大ヒットしている)。さらに冒頭で言及されている「余暇予算全体は前年比で9％増加した」という文言に基づき、「余暇予算全体に占める比率」ではなく、「額面」を算出。個々の項目で額面における前年比を計算すると、ほんのわずかではあるがビデオゲームもプラスを見せていることが分かる。


↑ アメリカの世帯での余暇予算の各項目における額面変化(毎月1ドル以上何らかのゲーム関連支出をしている世帯)(概算)(2009年-2010年)
またこのグラフは、個々のメディアに対するアメリカにおけるすう勢ぶりがかいま見れるようで興味深い。ゲームではもう少しプラスの値が上乗せされるのを考慮すれば、左側三項目が今後アメリカでのエンタメ部門で期待できると考えられよう。

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