年収1000万円以上の男性ってどれくらい? 給与所得から推し量ってみる

2010/10/02 07:24

先に【独身有職女性の7割は「年収1000万円以上の男性」なら結婚しても良い】でいわゆる「年収1000万円以上の男性」に対する独身女性の反応についてグラフ化したところ、「モテモテなのは分かるけど、そんなに数がいるの?」という意見をいただいた。ちょうど先日【2009年平均給与は405万9000円・給与や賞与の動向】で国税庁が発表した【平成21年分民間給与実態統計調査結果について】で、それを推し量るデータが掲載されていたので、今回はその部分についてグラフ化を行う。




今調査の調査対象は正社員・非正社員も含めた従業員、役員、各種公務員。また、民間の給与所得者の給与について源泉徴収義務者(事業所)の支払額に着目し集計を行ったものであり、その個人の所得全体を示すものではないことに注意。例えば利子・配当などは考慮外となる。また、個人ベースでの話なので、対象人物が独身か既婚か、年齢についてまでは分からない。

元データには「給与階級別給与所得者数・構成比」というデータ一覧がある。ここから「給与1000万円超」の階層のみを抽出したのが次のグラフ。「給与がジャスト1000万円」は入らなくなってしまうが、誤差の範囲ということで。


↑ 男性の給与所得1000万円超の割合(男性給与所得者中比率)
直近では全給与所得者の7％前後、2009年に限れば不景気を反映して大きく減退し6.0％であることが分かる。男性給与所得者の17人に1人が年収1000万円超という計算になる。

もちろんこれは前述のように「給与所得」に限定したもので、既婚・独身の別を問わない。つまり「独身男性で年収1000万円以上」との間には、


などの点で考察を加える必要がある(男性の年齢も、という考えもあるが、たとえ何年離れていても問題無しとする主張も考えられるので、ここでは除いておく)。後者については推し量りようもないが、前者は【25-29歳で59.9％・働き盛りの女性、未婚率増加中】における国勢調査結果(【元データはこちら】)で直近2005年においては30.9％(男性全体)であることが見て取れる。

素直に6.0％に30.9％をかけて約1.8％。それに「利子・配当・自己不動産の賃貸収入など」などで給与所得に上乗せして「年収」が1000万円以上になる人を概算想定すると3％前後、よく見積もって4％というところだろうか。これも非常に大まかな話になるが、20人-30人前後に1人の割合と見れば良い。学校のクラスなら、クラス内に1人いればラッキーというくらい(学校のクラスは男女混合であることをお忘れなく)。

さらに先に触れているように「歳の差なんて関係ない」という考えの人をのぞけば、対象が結婚適齢期である必要も考えなければならない。となると、さらにここから割り引く必要があり、大体30人に1人と考えるのが無難。

「”年収1000万円以上の男性”なら結婚しても良い」と考えるのは一人ひとりの自由であり、誰もとがめることは無い。ただ、現実は理想とは別のところにあることも認識しておく必要があるとしておこう。

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