ネット関係者、iPad購入意欲は約3割・スマートフォン所有者では4割強に
2010/05/13 12:05
ソフトバンクヒューマンキャピタルは2010年5月11日、インターネット関連業界で働く若年層社会人を対象にした、最新ウェブサービスの利用に関する調査結果を発表した。それによると調査母体においては、日本では同年5月28日からの発売が決まったアップルのモバイル多機能情報端末iPadへの購入意向は、強い購入意思を持つ人5.0%を含め、3割近いことが分かった。特に、すでにスマートフォンを持つ人は購入意欲が強く、「やや購入したい」も含めると4割強に達している(【発表リリース】)。
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今調査は2010年4月23日から27日にかけてインターネット経由で行われたもので、有効回答数は400人。対象はインターネット関連業界で働く人で、年齢階層は22-49歳。詳細区分や男女比は非公開。
他国での発売開始がずれ込む事態が生じるほど、先行発売のアメリカでの大ヒットが伝えられているiPadだが、【iPad購入意向は7.9%、利用予定の機能は「ネット」「メール」そして「電子書籍購読」】や【iPad、今は買わないその理由「持ってる端末だけで十分」】にもあるように購入意欲はあまり高くないという結果が出ている。
それでは世間一般の人と比べて、デジタル系の技術進歩や新商品に目ざといはずのインターネット関連業界で働く人たちも、やはり「iPadはまだまだ様子見」という考えが多数を占めているのだろうか。
↑ iPad購入意向
全体では強い購入意向を持つ人は5.0%に過ぎなかったものの、「やや購入したい」は24.8%に達しており、合わせると29.8%の人が購入に積極的であるという結果が出ている。また、iPadそのものを知らない人は1.3%に過ぎず、上記の別調査機関の結果にある「2割近くがiPadそのものを知らない」と比べると非常に少ない値(=認知度が高い)が出ているのも分かる。
さらにスマートフォン所有者の方が、非所有者と比べると購入意向が強いのにも注目したい。「購入したい派」は17.2ポイントの差が出ている。同調査別項目では、スマートフォン所有者の方が「情報感度の高さの自認」度が高いという結果が出ていることと合わせて考えると、「スマートフォンを所有している人の方が、新しいサービスや商品への興味関心が強い」、それゆえにiPadの購入意欲が強いと考えてよさそうだ。
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