iPad購入意向は7.9％、利用予定の機能は「ネット」「メール」そして「電子書籍購読」

2010/04/10 07:55

ドゥ・ハウスは2010年4月9日、iPadの日本発売前における受け入れられ具合に関する調査の結果を発表した。それによると調査母体においては、iPadの購入意向を持つ人は7.9％に留まっていることが分かった。購入意向層における想定利用意向も「インターネット」「電子メール」など既存のノートパソコンや携帯電話などと同じ機能が多勢を占めている一方、「電子書籍の購読」などにも注目が集まっているのが確認できる(【発表リリース】)。




今調査はインターネット経由で2010年4月4日から5日にかけて20歳-59歳を対象に行われたもので、有効回答数は1600人。男女比は1対1、年齢階層比は20代・30代・40代・50代で均等割り当て。

【iPhoneが躍進・DSやPSP が足踏み状態、そしてiPadも参入……変化を遂げる米携帯ゲーム市場】などにもあるように海外では大きな注目を集めているアップルのタブレット式情報端末iPadだが、日本でも4月末に発売が決まっている。それでは現時点でiPadを購入するつもりがある人はどれくらいいるだろうか。


↑ iPad発売前購入意向
海外では大盛況の様相を見せるiPadだが、日本では携帯電話の普及が猛烈に進んでいること、そして特徴の一つである電子書籍周りにおいて出版業界の反発が大きい・対応が遅々としていること、情報露出がまだ少ないことなどから、具体的な動きを見せる人は少数派に留まっている。現時点のデータを見る限り、海外同様に「発売直後から大ヒット御礼状態」になることは難しい。

それでは現時点ですでに購入意向を固めている人は、どのような点に注目し、どんな機能を用いるつもりなのだろうか。


↑ 購入意向層のiPad想定利用機能
いずれも既存のデジタル系端末(パソコン、携帯電話、ミニノート、iPhoneなど)で出来るものばかりで、提供側が大きな特徴として挙げている「電子書籍の購読」が上位についているのが目立つ程度。仕様項目別に見た使い方としては、これまでのモバイル系端末とあまり変わらないようにも見える。

ただし【タイトー、iPad向けにカスタマイズした「森田将棋 HD」の配信を開始】でも触れているように、iPadは「室内の移動可能なインターネット情報端末」「パソコンと携帯電話の中間の立ち位置」的な存在にある。また、最近飲食店などでよく見かけるようになった「利用ハードルが低いタッチパネル方式の情報端末」の個人所有版とも見なすことができるため、インターネットをはじめとする情報技術の上で存在し、常に社会問題化している「デジタルデバイド」(技術格差)を低いものとする可能性を多分に秘めている。携帯電話とはまた違ったアプローチから「多くの人の窓口」となる潜在性は十分あると見てよい。

発売後どのような形で世間一般にアプローチしていくのか、各企業の動向にも注目したいところだ。

スポンサードリンク