携帯経由のオンラインショッピング経験者は24.0％・きっかけは意外にも……

2010/03/27 19:30

マイボイスコムは2010年2月22日、iPhoneに関する調査結果を発表した。それによると調査母体においては、iPhoneも含めた携帯電話全体でオンラインショッピングをした経験のある人は24.0％に留まっていることが分かった。購入商品は多種多様でバラけており、直近に買った商品として挙げられたものでは、もっとも多い書籍・雑誌でも全体の3.3％でしかない。また、それらの商品を購入しようとしたきっかけは、「パソコンのサイト」「いつも見ている携帯サイト」がほぼ同列で3割強を占めており、「携帯内で情報取得から購入まで完結するパターン」と「パソコンで情報を入手してケータイで購入する」という複数メディアを使った購入パターンの2つが主要購入スタイルであることが分かる(【発表リリース】)。




今調査は2010年2月1日から5日にかけてインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1万3612人。男女比は46対54で、年齢階層比は10代1％・20代13％・30代36％・40代30％・50歳以上20％。

【携帯ショッピング、「自宅でゆっくり」がスタンダード。利用率はまだ1割弱】や【モバイルショッピングは浸透中、ただし利用額はまだ少額】、【携帯電話経由で子育てママが一番買うものは「洋服」。子供向けのも高需要】などにもあるように、携帯電話を利用したオンラインショッピングはパソコン経由と比べればまだ少数派ではあるものの、着実に浸透しつつある。特に携帯電話をインターネットアクセスの主要窓口にしている若年層や女性陣には、よく使われている。

それでは実際、携帯電話でオンラインショッピングの経験がある人はどれくらいいるだろうか。(パソコンの)インターネット経由という条件下で実施された今調査の母体では、24.0％が経験ありと回答した。直近購入商品でもっとも多いのは「書籍・雑誌」、次いで「衣料品」「食料品・飲料・アルコール」と続いているが、品目が分散しており多種多様な商品が買われているのが分かる。


↑ 携帯電話のオンラインショッピングでの商品購入経験(ある人は直近の商品種類)
今件がパソコン経由の調査であることを考えると、これでも多い方だという認識の方が正しい。パソコン・携帯電話の双方でオンラインショッピングができるのなら、多くの人は(表示能力に優れ検索もしやすい)パソコンで済ませてしまうからだ。

それでは携帯電話経由でオンラインショッピングをした人は、どのようなきっかけで購入を決意したのだろうか。


↑ 直近に携帯電話のオンラインショッピング購入した商品を、買おうと思ったきっかけになったのは次のうちのどの情報ですか?
携帯電話で巡回サイトを閲覧していて、欲しいものがあったので購入するというスタイルなら「なるほど」と納得がいく。「たまたま見た携帯サイト」もしかり。しかし「パソコンのインターネットサイト」という選択肢がもっとも回答率が高い状況は、一見すると頭に疑問符が浮かんでしまう。具体的には「なんでパソコンのサイト上で買わずにわざわざ携帯電話サイトで?」ということだ。

いくつか原因が考えられるが、その一つは「携帯電話専用の通販」であるということ。販売側もよりダイレクトに利用者の胸元に飛び込める、携帯電話のデータを取得するため、それ経由のお客様になって欲しいという考えが思い浮かぶのは当然の話。また、「サイト閲覧にパソコンは利用できるけど、買物が出来ない・個人情報を打ち込めない」という場合も考えられる。例えば家族共有で使うパソコンや、学校などで閲覧した場合だ。この時には自分自身で操作できるインターネット環境である携帯電話経由で無いと「お買い物」は出来ない次第。

もう一つ、今データで興味深いのは、他メディアとの関連性の数字。よく携帯電話を活用したプロモーションで「携帯電話経由で商品を購入してもらおう」という思惑があることが語られる。しかし少なくとも今調査結果ではその効果は極めて薄いという結果が出ている。テレビ番組ですら1.5％しかない。紙媒体になると1％にも満たない。これを「1％前後”も”ある」と見るのなら大成功だが、多くの当事者にとっては「1％前後”しか”無い」と見えるに違いない。

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【ケータイの通販経験無い人も「今後したい」は3割以上も】でも触れているが、携帯電話をインターネットアクセスのメインツールとして使っている人は、ケータイ通販の利用性向も強い。携帯電話メインの人も含めてデータを取得すれば、もう少し「携帯サイト経由の情報をきっかけにしてオンラインショッピングをした」人の数は増えるだろう。

いずれにせよ、現時点ではインターネットとは別のメディアから刺激を受けて、携帯電話でオンラインショッピングをする人はさほど多く無いということになる。ただし現時点で少ないのならば、その「少なさ」を生み出してしまっている原因を取り払い、状況を改善することで、飛躍的に成績を伸ばせる可能性を秘めていることをも意味する。果たしてどのメディアがそれに成功するだろうか。

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