エキナカや駅ビルで1割、駅前商店街まで含めると4割強-駅とお店と買物の関係

2010/03/08 06:53

【JR東日本(9020)】のグループ会社ジェイアール東日本企画は2010年3月4日、首都圏の駅消費実態に関する調査結果を発表した。それによると調査母体(首都圏生活者)においては、日常生活における買物の1割ほどはエキナカ(駅ナカ、改札内の店舗)や駅関連商業施設で行われていることが分かった。駅から徒歩で5分圏内の駅周辺商業地帯まで含めると、その割合は4割にも達する。駅は交通機関としてだけではなく、その周辺に形成された商業施設を通して、周辺地域住民の生活のかなめとしての立ち位置を占めていることが改めて確認できる。




今調査は2009年7月1日から7日にかけて、東京駅30キロ圏の市区町村在住の18-49歳男女(高校生を除く)に対してインターネット経由で日記形式にて行われたもの。不動産、車などの大型消費、金融商品、医療費、交通費、生活固定費などは調査対象外とし、日常的な生活様式内での行動に限った回答をしてもらっている。サンプル数は2750人。具体的な年齢階層比・男女比は非公開だが、2005年度の国勢調査の人口構成比に合わせて性年代・移住地を割り付けている。買い物件数の合計は3万1091件。

集計された買い物を、買い物件数と金額それぞれについて場所で区分を行うと、「エキナカ」と「改札外の駅施設(駅ビルなど)」を合わせた「駅関連商業施設」の割合は、件数で9.9％・金額で8.6％となり、いずれも1割近くを占める結果となった。調査母体の日常生活における消費の1割は、駅関連のお店で行われていることになる。


↑ 買い物をした場所の比率(件数・金額ベース)
件数ベースよりも金額ベースの方がやや比率が低いのは、生活用品の購入に限っても、「駅構内や駅周辺での買い物の単価」が「それ以外の商業地域での買い物の単価」より低い事を意味する。思い返してみれば、キヨスクで袋一杯の商品を数千円も出して買う機会や、デパートにわざわざ立ち寄って新聞1部を購入することなど、滅多にないことからも、この傾向は容易に理解できよう。

これを件数ベースに限定してだが、性別・年齢階層別に区切ってグラフ化したのが次の図。


↑ 性年齢別 ・買物をした場所(買物件数ベース)
まず最初に気がつくのが、男性よりも女性の方が「駅関連商業施設」の利用率が高いこと。中でも改札外の駅施設の利用率は男性の2倍近くに達している。また、男性は年齢層別による違いはあまりないが、女性は歳を経るほどエキナカや駅ビルの利用度が減り、駅敷地外・周辺の商業施設を多用するようになる。同調査別項目で「駅周辺の関連商業施設は帰宅時に使われることが多い」という傾向も確認されているので、女性に限れば30、40代の方がいわゆる「アフター5」に余裕が生じているのかもしれない。

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今件は首都圏生活者を対象とした調査結果ではあるが、駅周辺に商業施設が集まり、駅前商店街が形成され、さらにそれらのお店を目当てに多くの人が足を運ぶようになるという「人の流れ」は、どの地域でも変わらない(【戸建とマンション、住むのならどっち? そしてその理由は……】にもあるように、「駅に近い」のは良い物件の条件の一つでもある)。出勤・帰宅時に鉄道を使う人たちにとって、その場を経由することが日常生活に組み込まれる。

つまりお店サイドの視点で見ると、駅周辺に店を構えるだけで多くの人から「毎日目に留められる」「気づいてもらえる機会が生じる」ことになる。小売店舗にすれば大きなアドバンテージとなるわけだ。

自分自身の日常生活において何気なく利用している、駅とその周辺商業施設。一度意識した上で、どれだけ使っているのかを思い返してみるのも面白いだろう。

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