アメリカの電気製品の所有率の変化

2010/01/24 08:33

アメリカをはじめとした世界各国のデジタル最新情報を逐次提供していく【eMarketer】で、アメリカの調査会社【Accenture】が2010年1月5日に発表した調査レポート【Mobility Takes Center Stage: The 2010 Accenture Consumer Electronics Products and Services Usage Report】の紹介記事が掲載されていた。アメリカ国内のインターネットユーザーにおける電気製品所有比率の変遷や、先進国・新興国の「電子メールを送る」「携帯電話などで動画を観る」といったデジタル行動をしている割合を表したもので、非常に興味深い内容。今回はその中から前者、つまり「アメリカのインターネットユーザーにおける電気製品の所有比率の変遷」をグラフ化してみることにした。




元資料は冒頭で触れたように、Accenture社の「Mobility Takes Center Stage: The 2010 Accenture Consumer Electronics Products and Services Usage Report」。ただし元資料を見ても具体的パラメータの表記は無く、掲載にあたりeMarketerが詳細を尋ねたものと思われる。調査は各国毎に2000人ずつ、インターネット経由で行われたもので、男女比は51対49。今件はアメリカのみなので、回答者数は2000人ということになる。年齢階層としてはY世代(1975年-1989年生まれ)が41％、X世代(1960年-1974年生まれ)が24％、ベビーブーマー(1946年-1959年生まれ)が35％。

主要電気製品の所有率について、2007年から3年間継続して行った調査結果をグラフ化したのが次の図。


↑ 消費者向け電気製品所有率(米インターネットユーザー)(The 2010 Accenture Consumer Electronics Products and Services Usage Report)
元々アメリカではパソコンや携帯電話、DVDプレイヤーなどの主要電気製品の普及率は高く、この3年間でも大きな違いは見られない。興味深いのは以前【世帯当たりのテレビ台数】などで示したような、従来型テレビからプラズマ・液晶テレビなどのような新型テレビへの移行がアメリカでも順調に進んでいること。

一方、携帯音楽プレイヤーやネット機能付きの携帯電話・スマートフォンなどは急激な増加を見せている。3年の間に前者は1.5倍、後者は3.6倍以上もの普及率の伸長が確認できる。今後アメリカでは成長余地のある、これらの分野での普及台数拡大が期待できることだろう。また、2009年から計測を始めたアイテムの中にも、期待できるものがありそうなので、そちらにも注目したいところだ。

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