中小企業のマーケティング費用と利益増加見込みの関係

2009/11/12 06:52

種をまかずに果実を得られればそれが一番なのにこしたことは無いが、大抵においては種を巻いて一生懸命育てないと、果実を手に入れることはできない。【eMarket】では調査会社Hurwitz & Associatesが2009年11月2日に発表した中小企業のマーケティング費用に関する調査レポート【Small Business Marketing Health Check(PDF)】を引用し、「今後の収益見込みとマーケティングへの投入費用には相関関係がある」と示している。




今レポートは2009年7月にアメリカの中小企業(従業員20人以下)に対して行われたもので、有効回答社数は非公開。利益の上昇具合や使用ツール毎の利用頻度など、日本人にとってはあまり見かけることの無い貴重なデータが複数掲載されている。

今記事ではそのレポート中、「収益の見込みと、2009年においてマーケティングに投入した費用の変化」についての調査結果にスポットライトをあてたもの。調査結果は次の通り。


"アメリカの中小企業における収益予想とマーケティング費用の関連性(2009年7月)
増収見込みとした企業の65％はマーケティング費用を増加させていたのに対し、費用を減少させていたのは5％に過ぎない。一方で、減収見込みの企業では41％がマーケティング費用を減少させていた。

あくまでもこれは相関関係でしかなく、因果関係までをも指し示すものではない(因果関係を示すのなら、収益が増加した部分がマーケティング費用の積み増しによるものである証明をしなければならない)。とはいえ、マーケティング、すなわち「儲けを増やす仕組みを創るため、構造改革をしたり市場調査をして状況判断の材料を確保したり、さまざまなプロモーション活動をする」ことが、企業の収益拡大に結び付きそうなことは、容易に想像できそうだ。

そしてこれはアメリカだけではなく、日本も含めたその他の国においても同様なのだろう。もちろん「適切な」予算配分が必要であることは言うまでも無い。例えるなら穴だらけのゴムチューブよりも、新しいチューブを使った方が効率よく水をお風呂に供給できる、ということである。

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