書籍・雑誌とも「ゼロ」は4割……一か月あたりの本代、おいくら？

2009/09/20 11:08

楽天リサーチと楽天ブックスは2009年9月14日、読書・図書に関する調査結果を発表した。それによると、一か月にかける雑誌・書籍(紙媒体)への費用が「ほとんどゼロ」、つまり雑誌や書籍を買わない人は、両媒体ともそれぞれ4割強に達していることが分かった。2-3年前と比べた費用の変化についても、「減った」人が「増えた」人を上回っており、費用の面からも雑誌・雑誌離れが進んでいる様子が分かる(『発表リリース』)。




今調査は2009年8月31日から9月1日までの間にインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1200人。男女比は1対1、年齢階層比は10代から60代(10代は15歳以上)で均等割り当て。

先日同様の調査が別調査機関で行われたが、それによると(【一か月あたりの本代、おいくら? 「1000円未満」は6割を超えて】)、一か月に雑誌以外の書籍(紙媒体、以下同)を購入する費用が1000円未満の人は7割近くに達していた。今調査では書籍と雑誌に区分した上で、「買わない」区分を設けた上で尋ねているが、同じように「1000円未満」で計算すると雑誌で82.1％、書籍で69.1％に達している。雑誌がやや大きめだが、大勢に変わりは無い。


一か月の書籍・雑誌購入にかける費用
さらに上記の「現在の費用」だけでなく、2-3年前と比べた費用の変化について尋ねると、圧倒的に「減った派」が「増えた派」を上回っていることが分かる。雑誌・書籍に費やされるお金は単に「少ない」のでは無く「減少する過程にある」と見てよさそうだ。


2-3年前と比べた書籍・雑誌に費やす費用の変化
わずかではあるが、書籍よりも雑誌の方が「減った派」が大きい。この数年で定期発刊誌の定価が上昇傾向にあることと合わせて考えると、「費用の減少」の割合以上に雑誌離れが起きている可能性を示唆している。

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「この2-3年」というと、いわゆる「金融(工学)危機」による不景気で可処分所得が大幅に減り、当然ながら雑誌や書籍に割り振られる「予算」も減少している時期。単純に紙媒体離れがそれら自身の責ばかりであるとは限らない。

とはいえ、好景気だろうと不景気だろうと紙媒体もビジネスを続けていかねばならないのも事実。読者が購入に回す予算を減らしている現実を確認した上で、その原因を突き止め、できることから手を打っていく必要があるに違いない。

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