女性が選ぶ「子供の知恵・チカラを育む企業」トップは雑誌や通信講座などで著名なあの会社
2009/09/16 08:07
女性向けのネットコミュニティを展開するハー・ストーリィは2009年9月15日、女性が「企業の社会的責任」の観点から見た「気になる企業」のアンケート調査結果を発表した。それによると、「子供の生きる知恵やチカラを育むことを応援している」と認識されている企業のトップには「ベネッセコーポレーション」がついた。多方面で好感触を得た同社は調査母体の半数近くの同意票を得る、圧倒的な支持を集めている(【発表リリース】)。
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今調査は2009年8月7日からインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1980人。性別は全員女性で、年齢階層は30代43.3%・40代33.5%・20代11.0%など。既婚率は81.6%で、子供のいる率は67.1%。
今回の調査では4つの視点から、「気になる企業」のピックアップが行われている。その中で、「子供の生きる知恵やチカラを育むことを応援している」と思われている企業のトップには「ベネッセコーポレーション」がついた。
「子供の生きる知恵やチカラを育むことを応援している」と思う会社(1980人中、人数、単一回答)(上位10社)
4つの調査項目中、今項目がもっとも極端な回答傾向を示しており、実に49.5%もの人が「ベネッセコーポレーション」を選んでいる。進研ゼミなどの通信教育や【犬と猫、専門雑誌バトルはどちらに軍配が!? その他色々な雑誌部数の変化】にも登場した「たまごクラブ」をはじめとする各雑誌の展開で、「子供を持つ母親」への支援も積極的であることが評価されている。実際具体的なコメント記述欄などでも、
・0歳児から大学受験まであらゆる年齢の学びに対応
・教材がよくできている/研究されている
・子供の心をつかんでいる/興味を引くのがうまい
・育児に役立つ情報提供や楽しい育児の提案で親を支援
・子供のために熱心に頑張っているイメージ
などの声が挙がっており、宣伝活動だけでなく実態においても支持を集めているのが分かる。ちなみに詳細データは公開されていないが、同社の支持率を「子供をもつ女性」に限定すると、さらに割合は上昇し、56.9%にのぼるとのこと。
第二位には「学習研究社」、第三位には「公文式」でお馴染みの「日本公文教育研究所」がついている。意外なのは「小学館」や「タカラトミー」などを差し置いて「サントリーグループ」が第四位についていること。理由項目を見ると「『水育』『森と水の学校』などで子供の健全育成を支援「音楽会招待などさまざまな子供向けイベントを企画」など、CSR(企業の社会的責任)上の行動が評価されていることが確認できる。
【教育費 生活苦でも 減らしません 苦しい時こそ 子への期待を】や【不景気で「外食」「レジャー」は見直します・教育費用はそれでも変わらず】など複数の調査結果から、不景気の中で可処分所得が減少しても、子供に割り当てる教育費はできるだけ減らさないという保護者の「親心」が見えてくる。各企業にとって(業種にもよるが)今後ますます大切なお客様となりうる女性のハートをつかむには、まず「子供目線への深い理解」が必要となるわけだ。
そこまで野暮なことは言わないまでも、女性を相手にしたビジネスを展開する場合、彼女らの最大の関心事ともいえる「子供」への配慮は欠かせないといえよう。
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